お知らせ

2014/02/18

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Amazonのもう一つの顔

Amazonのもう一つの顔

Amazonは日本でも利用者が多く、おそらく楽天とともに最初に名前の挙がるオンラインショッピングサイトでしょう。 注文時間により、即日、ほとんどの商品が遅くても翌々日までに配送されるAmazonはその購入のしやすさ、サイトの使いやすさ、おすすめ商品の的確さから、その人気もうなずけるものがあります。 Amazonは、現在クラウドのサービス提供企業として、かなり大きな存在感を持っています。 Googleが検索と広告の配信を本業として、クラウドの基盤を成長させたように、Amazonはオンラインショッピングを本業として、その裏側であるクラウドの基盤を成長させてきました。 Amazonのクラウドの利点 Amazonのクラウドの大きな利点は、世界各地に拠点がある事、またサービスの展開が幅広いという事です。 Amazonは注文の処理や、検索などを1ミリ秒でも短縮するための努力を続けていますし、また数十分でも停止すれば大きな損失を出してしまうので、高速性、高信頼性、安全性についてAmazonのショッピングという最高の事例を持っています。 サーバーだけでなく、ファイル保存のみなど、プランが充実しているので、小規模で安価なクラウドプラットフォームからスタートし、サーバの能力がより必要な際は、大きい能力を持つプランに移行する事ができるなど、スケールアップも行いやすいといった点も強みになっていますです。 さまざまな課題と利用目的に応じた利用が可能です。 Amazonクラウドの利用者 Amazonのクラウドサービスは、スマートフォンなどでメジャーなサービス、FoursquareやHootsuiteのような世界中でユーザー数の非常に大きいサービスを運営しています。 国内企業でも大手がWEBサービスや基幹系業務に利用している実績があります。 http://aws.amazon.com/jp/solutions/case-studies-jp/ スマートフォンのクライアントサーバー型アプリのサーバー提供者としても、まず最初に検討される一候補になります。 Amazonのイメージ戦略 Amazonはクラウド企業としてのイメージを表に押し出す事を積極的に行っていません。 あくまで消費者の目線とすれば、オンラインの書店、一般消費者向け小売業のイメージを持ち続けてもらう事を大事にしている様です。 一方で開発者向けにはカンファレンス、セミナー、勉強会等を積極的に行い、Amazonのクラウド戦略の認知を広げています。 国内でもクラウドのビジネス利用が広まれば、IT企業Amazonの存在感は大きく増す事になります。 コンピュータとクラウドのこれから クラウドはこれから、個々のコンピュータの処理能力を、ネットワーク越しに負担する役割をになうことになるでしょう。 スマートフォンなどは処理をクラウドに渡す事で、より効率よく電力を節約し、コンパクトでシンプルな形になるでしょう。 Google、Microsoft、Appleなど、ハード事業の展開を行う大手企業は、独自のクラウド基盤を持っています。 AmazonもKindleというハードを独自で開発しています。 現在はブックリーダーという認識のKindleですが、ある日、Amazonのクラウドをバックに備えたコンピュータとして大きく売り出される時が来るかもしれません。

2014/02/17

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ソフトウェアは購読制へ

ソフトウェアは購読制へ

購読制とはなにか    購読制（サブスクリプション）のソフトウェア販売が広がっています。 購読というのは、新聞などから由来の言葉で、月額など一定の期間分の料金を支払う事によって、ソフトウェアの利用権を購入する方法です。 パッケージ製品はこれまで一括で購入し、ライセンスと記録メディアが箱に入っている、という形がほとんどでした。 購読制ではまずユーザー登録をし、クレジットカード情報などを入力、ユーザー情報でログインして、利用できるようになります。 購読を取りやめれば、そのソフトは利用できなくなります。 購読制に移行したメジャーなソフトウェア Adobe Creative Cloud    Adobe Creative CloudはPhotoshopやIllustratorなど、Adobeのクリエイティブ製品をひとまとめにした製品です。かつてAdobe Creative Suite (Master Collection)として発売されていたパッケージは30万円を超える価格で発売されていました。これが現在購読制に移行し、年間契約であれば、月額5,000で利用する事ができます。Adobeアカウントを作成し、クレジットカード情報を入力する事で、Creative Cloudの全製品を即時ダウンロードする事ができるようになります。 Microsoft Office365    Microsoft Office 2013が購読制になった製品で、現在日本では企業向けの製品が提供されています。 アメリカでは先行してOffice 365 Home Premiumという個人向けのものが提供されており、年間$99.99で5台までの利用が可能となっています。(日本での提供時期は現在明らかにされていません） Microsoft Office 2013はこの購読制を視野に入れ、アプリ仮想化を取り入れ、WEBサイトからのダウンロードを行いながら実行できる仕組みを取り入れています ユーザーのメリット    ユーザーのメリットとしてあげられるのは、販売店で購入する事なく、オンラインで購入からインストールの手続きをすべて行える事です。 またシリアルナンバーの管理なども不要になりますので、購読アカウントの管理だけをきちんと行っておけば、紛失などの自体も発生しません。 価格面のメリットも大きいです。 たとえば同じソフトを5年間使い続ける、という場合であれば、累積的に高額にもなりますが、バージョンアップにも料金が必要と考えると、使い続けてもコスト的なメリットはあると考えられそうです。 提供元のメリット    提供元のメリットは、まとめてしまえばコストの削減です。 一つは違法コピー防止にコストをかけなくてすみます。 x台以上の利用は不可というのであれば、複数のパソコンからインストールを行おうとする事をさければすみます。 一つは流通コストが一切不要になります。 これはオンラインですべて行えるので、パッケージや媒体、配送などにかかる費用をすべてなくす事ができます。 そして、おそらく一番大きいのは、古いバージョンのバージョンアップを維持しなくても良いということです。 発売の終了した古いバージョンから、新たに売り上げはしませんが、サポートについては継続して人員を当てる必要があります。 購読制ソフトは、バージョンアップ費用不要で、常に最新バージョンが利用できることを売りにしており、先ほどの例の中ではAdobeはバージョン番号を廃止しました。 購読者に対し、常に最新バージョンの利用を促す事ができることが、購読制のメリットになるでしょう。 これからのソフトウェア    ソフトの種類によって、購読制がマッチする場合と、マッチしない場合の差は、大きく出てくると考えます。 ユーザー総数が多いものほど、購読制に移行するメリットは大きいのではないでしょうか。 Sales ForceやGoogle Appsなど、インストール不要のWEBアプリが豊富な機能を持つ現在、インストール型のアプリが早いサイクルの更新についていけないのでは、競争力を失うきっかけになりかねません。 AdobeもMicrosoftも、購読制サービスをきっかけとして、スマートフォンやタブレットへの対応を一気に広げています。 Windowsにだけ対応していれば良かったソフトを、スマートフォンなどに対応させるには大きな開発コストがかかります。 コスト面での弱点を削いで、市場でのシェアを獲得していくために大きな転換点が訪れているといえます。

2014/02/14

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GoogleがChromeBookでWindows環境を提供

GoogleがChromeBookでWindows環境を提供

Googleが自社提供のChrome OSを搭載したChromeBook上で、VMWare社連携して、Windows仮想デスクトップを提供する方針を発表しました。 Chrome OSはGoogleが独自に作成したLinuxベースのOSです。 Chrome OSは高速な起動が特徴で、名前の通りGoogle Chromeで動作するWebアプリケーション実行のプラットフォームとして、ChromeBookにバンドルされて発売されています。 Chrome OS上ではWindowsアプリケーションは動作しません。 これを仮想デスクトップという仕組みを用い、Windowsアプリケーションを動作できる仕組みを作るという内容です。 仮想デスクトップとは    仮想デスクトップ(DaaS)とは、オンライン上にデスクトップPCを仮想化し、ネット経由でそれを操作できるようにする仕組みです。 ネットの向こう側のWindowsパソコンをリモート操作する感覚と同じものです。 一つ一つのパソコンは仮想化されており、処理能力の大きいサーバー群、よく耳にする言葉でいえばクラウドの上で動作しています。 クラウド上でデスクトップパソコンを動作させるメリットで、最も大きいのは耐障害性の高さでしょう。 クラウドは一つのサーバーが故障しても、他のサーバーがその処理を引き継いで動作できるようになっている上に、データのバックアップも十分行われているので、機械レベルの故障ですべてのデータを失う確率は、実機のパソコンよりも格段に低くなります。 最高のタイミングでの発表    このタイミングでの発表は、XP移行へ躊躇する企業ユーザー向けのものとして、最高のものでしょう。 ChromeBookは300~500ドルが価格構成の中で主流を握っており、これはWebアプリが動作する最低限の能力で済むことと、Windowsなどのライセンス費用が不要な事で、他のノートPCよりも安価にする事ができます。 ですので、ある程度まとまった形での購入でも、大きな負担になりません。 当然仮想デスクトップには別途費用がかかりますが、これは月額、年額ベースの請求で、一括での大きなソフトウェア出費にはなりません。 サポート期限があと二月と迫った時点で、機材やソフトの調達が未定な企業ユーザーであれば、十分検討に値する内容でしょう。 対抗するのは    ここで対抗するのはクラウドの大手企業、仮想化基盤提供型のサービス(IaaS)を展開しているところでしょう。 IaaSを提供している大手にAmazonがありますが、AmazonもAmazon WorkSpacesという同様のサービスを提供しています。 Google自身もIaaSを提供してますが、Google自身が力を注ぎたいサービスは自社のGoogle Appsになりますので、これをVMWareとの協業という形を取ったものと考えます。 MicrosoftもWindowsAzureというサービスを提供していますが、将来的には仮想化が主流になる事を見越していても、Windowsのインストールされたパソコンを減らしたい、とは考えていないはずです。 次何か動きがあるとすればAmazonが価格やサービスなどで対抗するのではないかと考えます。 Windowsとその他の選択肢    Microsoftのビジネス分野での独占を、どうやって切り崩すのか、ということを課題にしている企業は多くあります。 そういった多くの企業にとって、一番伝えたい事は「その仕事に本当にMicrosoft Officeは必要ですか？」という事でしょう。 しかし、まだまだOfficeなしでは、業務が回らない、過去の資産が引き継げない、フォーマットを変更する必要がある、といった使い続ける理由があります。 ただそれらを段階的に、脱Officeの方向へ誘導する事は、不可能ではないでしょう。 仮想デスクトップへつなぐ事でOfficeファイルも問題なく利用できますが、更にコストを削減するのであれば、移行できるものからGoogle Appsに移していきませんか、という方向に持っていく事ができるはずです。 この動きはMicrosoftも対抗の動きを見せており、一つがWindowsRTであり、Office365であり、という事です。

2014/02/07

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Googleの新しいサイトの重みづけ

Googleの新しいサイトの重みづけ

YomiSearchとSEO YomiSearchという、だれでも自由に設置できる検索サイト構築スクリプトがあります。 これはGoogleのように収集型の検索エンジンではなく、カテゴリごとに手動で登録するディレクトリ型、と呼ばれるものです。 もともとはYahoo!もこのディレクトリ型を採用していましたので、それを自分で作ることができる有用なツールです。 これを利用したSEO（検索エンジン最適化）が語られてきました。 いくつものYomiSerchからリンクが張られるほどに、サイトが強くなって、検索結果の上位に出やすいといった方法論に利用されるようになり、これらのリンクを一つでも増やすために、たとえばSEO業者と呼ばれる方が依頼されて、いくつものYomiSearchに登録したりということが行われていました。 それが最近、価値がなくなったのではないか、とよく言われるようになりました。 とくにPenginなど、Googleアップデートのたびに、YomiSearchからのリンクは効果があるのか、ないのか、といった、体感に基づく議論が聞かれます。 これについてGoogleの近年の方向性から考えてみたいと思います。 Googleは個別対応を行わない Googleは果てしないイタチごっこに陥る個別の対応をまずしない、と考えるとわかりやすいと思います。 単純にYomiSearchに対応する、といった内容のことは、簡単なベイジアンフィルタの学習を使えばできてしまいます。 ベイジアンフィルタは、GMailのSPAMメール学習にも使われている技術で、パターンを解析して分類し、学習する仕組みです。 個別に対応したければ、ごく簡単な条件で検索の結果から取り除く、あるいはペナルティリンクとして分類してしまうことができるでしょう。 しかし、Googleは、一括して、利用されることのないリンクを、無価値にするための方法を探っています。これがGoogleアップデートの本質です。 ですから、アップデートで検索結果が落ちる原因にならなかったとしても、それは許可されたり、Googleに認められたのではなく、そのアルゴリズムが拾えなかっただけと考えるのが一番簡単です。 Googleは参照されないリンクを無価値とする判断材料を増やしていく段階なので、最終的に人に利用されないリンクはすべて無価値にしてしまうことがGoogleの考えるゴールであると考えるべきです。 Googleの新しい価値の重みづけ Googleは明らかにテキストの形態素解析を行って、さらにそれが自然であるかどうかをサイトの重みとして利用しています。 形態素解析とは、文章を名詞、助詞、動詞などに分解するもので、たとえばMecabという形態素解析エンジンに本記事の最初の一行を与えた場合、以下のように解析されます。 このような形態素解析と学習を行って、そのサイトのテキストが自然なものであるか、人工的なものであるかを判断しています。 これは形態素解析を使った、ワードサラダという検索エンジンスパムが横行したことに対応するためです。 ワードサラダは、与えられた文章を形態素解析してつなげ、人間にはまったく意味不明でも、Googleにとって意味のある文章を生成する、迷惑行為の一つです。 ワードサラダを定期的に追加していけば、更新頻度が高く内容の濃い良いサイトとみられ、そこからの発リンクに意味を持たせることができました。 これを排除するためには、ある程度の長さをもったテキスト内で、名詞などの相関関係が十分に保たれているもの、という判断をするしかありません。 内容の濃い、薄いを内容から判断するのです。。 このことが最終的にGoogleがサイト内のテキストを読むようになる結果につながりました。 形態素解析だけでは取り除けない部分については、リンクの重みづけも必要ですし、実際のユーザーの流れなども参考にしなければ、まだまだ完全なものにはなりません。 しかしいえることは、毎日膨大な数の学習を行っているので、ほとんど人間が見て判断したものと区別がつかなくなってくるだろうということです。 検索エンジンからユーザー最適化へ 今いえることは、客観的に見て無価値と思われるSEO対策を、一切やめてしまうことです。 検索エンジンのアップデートのたびに心配するような内容のSEOは最終的にGoogleにフィルタされてしまいます。 いまは上位にないサイトでも、検索を行うユーザーにとって有益なWebサイトであれば、徐々に順位が上がることが約束されていると考えてもいいでしょう。 自然流入や、自然な発リンクが生まれるコンテンツ作成を心がけることが、サイト全体の強みになります。 運やカン、そのほか裏技的要素を含まない対策こそが、今後力を入れるべきSEOといえます。

2014/02/06

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Mac誕生から30年を振り返る

Mac誕生から30年を振り返る

1984年1月に初代Macintoshが発売されてから30年を迎えました。 この30年、Macはどのような変化があり、どのようにパーソナルコンピュータを変化させたのでしょうか。 Macintoshの登場 Macintoshはグラフィカルユーザーインターフェースを持った、初の商用のコンピュータです。 マウスとアイコンとウィンドウを備えている、現在どのパーソナルコンピュータも持っている要素です。 当時のパーソナルコンピュータは、キーボードからのコマンド入力を操作方法を主にしていました。 Windowsの前身MS-DOSでは、ファイルの一覧を表示するのに「DIR」とキーボードから入力し、ファイルの一覧が文字で表示されます。 Macintoshでは今と同じようなフォルダのアイコンをクリックして、フォルダの中を一覧します。 Macintoshはその他のパーソナルコンピュータとちがい、ユニークな存在でした。 ですので、このマウスで操作できるコンピュータで、何を行えばいいのかわからない状態でした。 グラフィックで操作できるコンピュータが発売されて、すごく夢があるけれど何に使っていいのかわからない。その夢を目的にして、最初の世代のユーザーはこれを手にしました。 MacPaintという、Windowsでいえばペイントのような、シンプルなお絵かきソフトが付属していましたが、画面は白黒です。 これをつかってマウスで絵を描いてみよう、というところから、Macintoshのユーザーの歴史はスタートしています。 Macintoshの活用 最初に目をつけられたのは、これは印刷原稿を作れるだろう、ということです。 当時の他のパソコンは、フォントは大きさが固定のものを、ドットの形で、多くても何種類か持っているだけでした。 Macintoshは現在使われているフォントと同じアウトラインフォントを搭載してたので、拡大縮小などを自由に行っても劣化することはありませんでした。 グラフィック画面をもとにWYSIWYG（画面の見たままを得られる）が実現できたので、マウスを用いて、レイアウトした通りのものをレーザープリンタなどで出力することができました。 やがて画像処理能力を向上させるうちに、商業印刷に用いられるようになり、印刷業界はMacintoshをDTP（デスクトップ出版）目的に用いるようになります。 レイアウトだけではなく、写真の加工も同時にこなせるMacintoshは、印刷の版を作る過程で手作業に頼っていた部分を、コンピュータに置き換えていきます。 これを発端にMacintoshはクリエイティブなコンピュータとして、画像、音楽、動画などの世界で用いられるようになりました。 MacintoshからMacへ 機能が拡張されていくにしたがって、初代Macintoshが持っていたシンプルさは消えてゆき、さまざまな端子でハードディスク、スキャナー、プリンター、MOなどが接続された、複雑なコンピュータとして利用されていました。 その複雑さに、従来のMac OSは対応しきれなく、主に周辺機器や、アプリケーションの組み合わせによって、不安定な状態になることも多くありました。 WindowsがNTテクノロジにより、安定性と拡張性を同時に満たしながらシェアを拡張する中で、Coplandという新OSの開発にも失敗してしまい、古いシステムを抱えたまま、買収などの噂も常に付きまとう状態になってしまいます。 そして、故スティーブ・ジョブズ氏のAppleへの復帰のエピソードをきっかけに、iMacが発売されたことが、現在のMacの流れの始まりになったといえるでしょう。 それまでの古い拡張端子を一掃し、USBへ一本化。ディスプレイと本体が一つになっているので、それらをつなぐケーブルもありません。 初代Macintoshのシンプルさに、今一度戻ろうというのがMacのあり方の基本的なコンセプトになっていると考えます。 MacからiPhone、iPadへ そこからAppleの路線変更はものすごいもので、Mac OS Xは基本的に過去のMacOSユーザーの資産を切り捨ててしまうような変更となりました。 スティーブ・ジョブズ氏が旗揚げし経営していた、NeXTというワークステーションのシステムをMacのハードウェアに乗せてしまうという変更です。 旧来のユーザーが皆Appleの方針に従わなければならなく、今使っているものはもう時間が来れば一切のサポートがなくなるという、大胆な切り捨てを行いました。 ここでMacintoshはDTP機という役割を離れ、Macという新たな入れ物として生まれ変わったのかもしれません。 Mac OS Xはこの後アップデートを重ね、洗練されてゆき、それまでのMacの持つ不安定なイメージを覆すまでに成長しました。 Macユーザーの間で、この前どんなクラッシュをした、データを失った、故障をしたという話題も、あまり目立ったものではなくなっていくのを実感しています。 この成長したMac OS Xをモバイル向けに軽量化、最適化したものがiOSになります。 iOSを採用している機器はMacの紛れもない後継で、新しい形をしているだけです。 iPhone、iPadの究極のシンプルさは、Lightningケーブル端子が一つ、イヤホンジャックが一つ。それでも一つのコンピュータとして機能するものです。 計算機の形を作ってきたMacたち コンピュータは、高速に計算をする機械として作られ、その役割は今でも変わっていません。 その計算の力を利用して、人間の補助をすることを目的にして製造されています。 金融機関のシステムも、ジェット機の操縦システムも、家のパソコンも、そのような観点から見れば、まったく同じものです。 スマートフォンのきれいな画面も、裏側では無数のデータを与えられ、結果を返し続けるコンピュータの処理装置があります。 コンピュータはこの計算機としての性能を限りなく向上させています。三十年前に数千万円の規模のコンピュータが、五万円で手に入るといっても、大げさな例えではありません。 コンピュータは現在民生品のレベルでも、すでにチェスや将棋などで人間に勝てるぐらいの計算能力を持っています。差し手を同時に膨大な数処理し、スコアの高いものを抽出します。これはコンピュータを計算機として振り切った使い方の一例となります。 一方で、ユーザーフレンドリーなツールとして、人と人のコミ ュニケーションを助けたり、ゲームで遊べたり、楽器のように作曲ができたり、ということに使われるコンピュータを誰もが手元に持とうとしている時代です。 いまのiPhoneやiPadは、コンピュータの歴史から考えれば、まだ何に使えばいいのかわからない、リリースされたばかりのMacintoshのような存在です。 これで何かができるのではないかと夢を見ている段階ですが、計算機を目の前にして夢が見たいということが、Macintoshに魅力を感じる人の共通の思いでしょう。

2014/01/17

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パソコンがウィルスに感染すると起こること

パソコンがウィルスに感染すると起こること

WindowsXPサポート終了が話題になっていますが、セキュリティーに問題のあるまま放置されているパソコンは多くあります。 そのようなパソコンがどうなっているのか、実際に身近に起こりうる脅威として取り上げてみます。 遠隔操作 ウィルスをはじめとするマルウェアに感染すると、外部からそのパソコンを自由に操作できるようになります。 よくセキュリティーアップデートの際に「リモートの権限昇格の脆弱性」とい言葉が見られますが、この脆弱性をつかれると、ほぼパソコンは自分の管理外のものになってしまいます。 そうなってしまうと、ウィルスがアンチウィルスソフトなどを抑え込むことも可能になりますので、完全に取り除くことは難しいです。 一時期、ニュースを騒がせていた「遠隔操作ウィルス」と呼ばれるものがありました。 http://ja.wikipedia.org/wiki/パソコン遠隔操作事件 これは犯行者が、一般の方のパソコンを遠隔操作して、犯行予告などを行うといった事件として取り上げられ、容疑者が逮捕され事件は終息したように見えます。 しかしこのような事例は世界中では珍しくなく、実は数十万台以上の遠隔操作ウィルスによって操作されている通称「ゾンビパソコン」があります。 このような多数の「ゾンビパソコン」の集まりは、「ボットネット」といわれ、ボットネットを操作するものが、たとえば政府機関や大企業にサイバー攻撃を仕掛ける場合など、一斉に命令に従って操作されます。 大きなサイバー攻撃といわれるものは、一台一台のパソコンの所有者は全く関知せず、せいぜいネットが繋がりにくくなった、あるいは席をはずしていて感知できないような状態から行われています。 攻撃された側からは、アクセス記録から、どこのパソコンからの攻撃かを割り出すことができるので、まったく知らないところで加害者になっているのです。 このようなゾンビパソコンは、古いバージョンで放置されているコンピュータから狙われます。 情報漏えい 具体的に言えば、キーロガーというものが、パソコンに侵入していることがあります。 キーロガーとはキー入力をすべて記録し、外部に送信するものです。中にはスクリーンショットなどを定期的にとっているものもあり、キーボードからの情報だけではありません。 先日も、BAIDU IMEという漢字変換ソフトが、変換記録を本社サーバーに送信していたことで、自治体などでの使用が禁じられるといったことがありました。 このBAIDU IMEは変換効率を上げるために、日本語入力の結果を送信していたもので、収集の目的があったとは断定しにくいものですが、このようにどのソフトが外部に対して通信を行っているのか、明示されていないものが多くあります。 今回のようにきちんと管理されたコンピュータであれば、同じように利用しているセキュリティー専門家が通信の内容を見て、これは危険性があるソフトなのではないか、という報告が出てきます。 しかしサポート終了期限がきれたパソコンで、利用者の少ないソフトを使っている場合、完全な自己責任になってしまいます。 パソコンのキーボード入力をすべて外部に送信するようなマルウェアはサイズも小さく、比較的簡単な仕組みで実現できてしまいますので、それがどこかからダウンロードした小さなフリーソフトに入っていても、気が付くことはまずないでしょう。 明示的な遮断を これらの事柄から、自分のパソコンや業務を守るには、明示的にこれらを遮断している、という状態を保持し続けることでしょう。 LANケーブルを抜いて、それが維持できていると言い切れるでしょうか。 何かやむを得ない都合でLANケーブルをつないだ際に、致命的なことが起こらないという保証はあるでしょうか。 そしてそれに気が付けるでしょうか。 パソコンは複雑な機械です。ソフト、ハード、ネットワーク、さまざまな要素が組み合わさっているので、家電製品のように扱うのは難しいものです。 危険に対しては、消去法で対処すべきでしょう。危険な可能性を消していきます。 Windowsは最新か？ アンチウィルスソフトは更新されているか? ファイアーウォールはオンになっているか？ AdobeReaderなどを最新に保っているか？ 不必要なアプリを入れたままにしていないか？ 不用意なサイトやメールを開いていないか? 消去しきるのは難しいとしても、せめて一番簡単な部分から消していくのは、何かを失った時のコストに比べれば、とても安価なものです。

2014/01/10

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XPのサポートを終了するマイクロソフトは無責任なのか

XPのサポートを終了するマイクロソフトは無責任なのか

2014年4月9日を持って、サポート期限が終了するWindowsXPですが、乗り換えに費用が発生することから、一方的なサポート打ち切りは無責任だ、という意見も聞かれます。 マイクロソフト社の今回の対応は本当に無責任なのでしょうか。 WindowsXPの時代 WindowsXPは2001年10月発売を開始しました。今年はその13年目に当たります。 13年、サポートを続けられているOS(基本ソフト）は、なかなか他では見かけることがありません。 マイクロソフト社としても、ある程度の時点で、現在ではVistaと呼ばれる新しいWindowsに移行し、段階的な移行をスムーズに行う予定でした。 しかしWindowsXP発売後数年で、かなり致命的なセキュリティーの欠陥が複数見つかり、Windowsは米国の官公庁でも使われていることから、大幅な改修を求められ、新しいWindowsの開発要員を、WindowsXPのセキュリティー向上に当たらせる必要がありました。 こうして開発されたのが2004年9月リリースのサービスパック2です。 これにより、突発的なセキュリティー不安はかなり軽減され、現在のように月一のアップデートでも大きな問題は発生しないようになりましたが、次期Windowsの開発は大きく後退しました。 WindowsVistaの問題 WindowsVistaは2006年11月に、次期Windowsとして発売を開始しました。 これをマイクロソフト社はかなり急いでのリリースとなりました。 企業にはSA契約という主に大口顧客向けの追加オプションがあり、これには契約期間内に次期Windowsがリリースされれば、無償でアップグレードできるという特典がありました。 しかしリリース感覚があまりに長引いたため、この特典が無意味になりつつあり、また長期間SA契約をしてくれる顧客から信頼を失わないためにも、Vistaのリリースを急ぐ必要がありました。 そしてVistaが登場することになりましtが、ファイルコピーが遅い、Windowsファイル共有が設定しにくい、など見た目以上に基本的な部分での不満が募りました。 Vistaパソコンの要求スペックも当時最新のものに合わせたものでしたが、最低限条件をクリアしているだけの安価なパソコンが出回ったことも、この悪評に追い打ちをかけました。 このリリースを急いで、悪評を招いたVistaの登場については、マイクロソフトの無責任と言える部分かもしれません。 Windows7以降 Windows7はVistaの悪評判を覆す意味で、早々にリリースされました。 ほぼVistaの改良版ともいえるもので、Vista自身もサービスパックの適用により不満点はほぼ解消されていたので、流れとしてはスムーズでした。 ただ初期の悪評は、とくに業務に採用するものにとって最大の不安点となり、WindowsXPから移行できない状態になってしまったところも多くあるでしょう。 早期にWindowsVistaへの移行を決定していれば、使っているアプリケーションや、周辺機器についても更新できたものも、7年、8年たってくると保守契約の都合などで、アップデートのタイミングを逃してしまうことも、多かったのではないかと考えます。 しかしながらWindowsXPのサポート延長はあったものの、終了の時期については明確に提示されていましたので、今回の措置はマイクロソフトの無責任とは言えないでしょう。 2014年4月以降、WindowsXPは動作を停止するわけではありませんので、使い続けることはできます。 しかし、リスクが増大していく中で使い続けることは非常に危険度の高いことです。 参考記事：WindowsXP終了以降のセキュリティ https://www.sys-cube.co.jp/3930 できるだけ早い更新計画を立て、アップデート後にどのソフトが動作しないか、またどうすれば他のソフトなどで代用できるか、という見極めを進めることをお勧めします。

2014/01/10

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WindowsXP終了以降のセキュリティー

WindowsXP終了以降のセキュリティー

WindowsXPの延長サポート期限が2014年4月9日と迫ってきました。 この日を境にして、WindowsXPのセキュリティアップデートを受け取ることはできなくなります。 その日になるまでに、早めにWindows7やWindows8に移行するべきですが、そのまま利用しているとどうなるのでしょうか。 XPサポート終了後のリスク まずWindowsXPをサポートから外してしまうソフトウェアが多くなります。 現在動いているソフトウェアのバージョンアップが受けられなくなり、なおさら現在のXPパソコンを使い続ける、というユーザー方もいらっしゃるでしょう。 これによって生じる事態は、WindowsXPのみの脆弱性だけでなく、他のソフトウェアの脆弱性も抱え続けて利用するということになります。 どこかの一点を突破されれば、情報漏えいや、データの改ざん、破壊などが行われる可能性がとても高くなります。 ウィルスの増加 それでもまだ、日本はWindowsXPが順調にWindows7以降に移行している国に入ります。 著作権などを重要視しない新興国などでは、設備投資を嫌い、WindowsXPは長く使われていくことになります。 新興国はご存知の通り、世界の工場の役割を担っています。 WindowsXPの脆弱性を抱えた状態で、パソコンの周辺機器なども作られているとお考えください。 この工場をターゲットにしたウィルスなどマルウェアの作成は、必ず行われ、また野放しの状態になりうる可能性を持っています。 一流メーカーであれば、考慮されているでしょうが、ブランドの確かでないUSB機器などは非常に危険な状態となります。 たとえインターネットに接続していないからXPでも大丈夫、と思っていても、何らかのUSB機器をつなげば、想定外の事態が起こりえます。 ウィルスの凶悪化 かつてのウィルス、マルウェアは、愉快犯によるもので、現状から考えれば実際にデータの破壊などは行われていたとしても、楽観視できるものであった、と言われています。 かつてのウィルスは、アップデートやアンチウィルスを入れていないユーザーに、画一的なウィルスが拡散し、データを破壊する、というものでした。 現在のウィルスは、対策されているパソコンに、未知のウィルスがターゲットされて送り込まれ、潜伏してデータを送り続ける、という性質に変化しています。 データの破壊や改ざんが起これば、なんらか発見する方法はありますが、未知のウィルスが潜伏している場合、コンピュータを職業とするものでも、その存在を見つけることは簡単ではありません。 ただお使いのパソコンから、クレジットカード、個人情報をはじめとするさまざまな重要なデータを収集する、そのような狙いで現在のウィルスは作成されています。 ウィルスが出来上がるまで ウィルスは、Windowsやソフトなどの脆弱性といわれる、製造上のミスを利用します。 見つかった脆弱性を修正するものがセキュリティーアップデートです。 WindowsXPではどのような脆弱性が見つかっても、これが修正されることはもうありません。 WindowsVista以降に配布されるセキュリティーアップデートには、WindowsXPにも同じ内容のものが含まれている可能性が大きいです。 しかしWindowsXPではこれらが修正されないため、攻撃者にとって、格好のウィルス作成の材料になります。 ウィルスが作成されても、すぐにばらまけば、アンチウィルスソフト側で対策ファイルが作られます。 しかし、格好のターゲットを見つけ、直接メールなどで送るまで、隠しておくのが現在のウィルス作成者の姿です。 この状態で、業務を続けていくのは非常に危険であるといわざるを得ません。

2014/01/07

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クラウドが変える企業とコンピューター

クラウドが変える企業とコンピューター

もう、どのような企業でもパソコンを、コミュニケーションや、資料作成、オンラインバンキングに使わない、ということのほうが珍しくなってきています。 長らくの間、このような状況が続いているようにも思いますが、これはここ15年程度、長くても20年程度の歴史しかありません。 いま成人されたぐらいの方は、中高生時代からなじみのあるコンピュータですが、それ以上の方は、ビジネスの現場に突然現れたコンピューターに戸惑った覚えのある方もいらっしゃるのではないでしょうか。 パーソナルコンピューターの出現、インターネットの普及により、これらをビジネスに取り込むための変化がさまざまに起こってきています。 コミュニケーションの変化 二十年前、たとえば決済の必要な書類、見積書、請求書などを電子メールで送る、ということを当たり前、と考えていた方はごく少数派でした。 まずそのような書類については、紙で起こして、印鑑を押し、封書で送付するのが当たり前でした。 もちろん、現在でも書類について、厳密なポリシーを貫かれている企業様もいらっしゃいます。 それでも、より素早くやり取りをするために、企業に電子メールの文化がもたらされました。 実際に十年前、サポートが今年早々にも打ち切られるWindowsXPがリリースされてから、本格的にビジネスに導入された方には、まだ記憶に新しいところかもしれません。 他社が一つの決済をとるために、二日かけているところを数十分で終わらせてしまう。 あるいは長時間の電話でのやり取りの中で、抜け落ちた情報を言った言わない、などを防ぐために電子メールを使うことが、最適な物事の範囲が増えていきました。 この間、わずか二十年もかかっていないことです。商習慣が二十年の間に、一気に変わったといえます。 二十年前は、電子メールのマナーという言葉も、ごく一部の人だけが知るものだったのです。 最初から常識ではありませんでした。 次の変化へ 弊社は現在、お知り合いになれた企業様に対し、さまざまな分野でのクラウド導入をおすすめしています。 これについて、現在電子メールとオフィスアプリで間に合っているものを、変更する必要がない、と考えていらっしゃる方も多いことを知りました。 この状況に、失礼かもしれませんが、筆者は既視感を感じざるを得ません。 筆者は最初に勤務した企業で、パソコンをいち早く業務に取り入れ、集計などの作業を正確に行うための努力をしましたが、紙と計算機で間に合っている、ほかの人が使えない、そのようなものが信頼できない、なかでは遊んでいるようにしか見えない、という意見のもと、制止されたことがあります。 たしかに時期としては早すぎたのかもしれません。そのころはまだ、フロッピーディスクが主流で、ネットワーク機能も備えていないパソコンが多かったからです。 ですが筆者が退職後、いまでもその企業が、集計や計算を紙と計算機だけで、上司やお客様とのやり取りを電話や封書のみで行っているとは思いません。 変化の時は訪れているのだと、考えます。 クラウドという新たなインフラが企業に持ち込まれるとき、最初は旧来のルールに従うことが多いでしょう。 ただ、その際、最も効率のいい新しいルールを編み出すことができた所が、頭一つ抜き出ることになるのは、おそらく間違いありません。 変化はすでに起こっている このようなクラウドの仕組みはほとんどの場合、北米からスタートしています。 これはIT企業がビジネスチャンスをつかみやすい、ということ以外に、効率化のために古い習慣を捨てる、という決断を下すことができる経営者が多くいるためでしょう。 それは今まで日本人がビジネスの中で行ってきたさまざまな習慣に慣れた目から見れば、あまりにも大雑把で、おもちゃのような仕組みに移るかもしれません。 ビデオチャットのようなもの、LINEのようなインスタントメッセージを、ビジネスで使うにはあまりにも幼稚ではないか。 出先でスマートフォンやタブレットを持ち出すのは、お客様にとって失礼なのではないか。 しかし、これらを受け入れ、すでにビジネスに使われている方にとって、目指すべきゴールが見えているのだと、筆者は思います。 守るべきなのは、社内のルールなのか、お客様の満足度なのか。 もちろん大雑把なものを大雑把に使えば、必ず間違いが生じ、お客様にとっても良い印象をもたれることはないでしょう。 しかし、特性を生かし、欠点を見定めれば、古い習慣を捨てることができないことよりも、スピードを持ち、信頼を得ることができるはずです。 この決断へのお手伝いを、わずかながらにでもさせてもらえる企業になることを、弊社システムキューブは目指しています。

2014/01/06

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弊社のTeamViewerの取り組みについて

弊社のTeamViewerの取り組みについて

弊社ではさまざまな地域のお客様のサポートを円滑に行うためにTeamViewerという、リモートサポートソフトを利用しています。 これはお客様側でのトラブルや、質問に対して、最低限のお手数だけで、あとは弊社担当者が遠隔操作にてサポートに当たらせていただくものです。 この取り組みについて簡単にご説明させていただきます。 TeamViewer実際の操作イメージ TeamViewerを実際にご利用いただく手順をご紹介します。 弊社指定のURLより、TeamViewerQuickSupport（クイックサポート）というアプリケーションをダウンロードしていただきます。 TeamViewerのフルバージョンは、インストールの必要なソフトですが、QuickSupportはインストール不要で、QuickSupport使用時のみリモートを許可することができますので、より安全にサポートを受けることができます。 弊社指定のQuickSupportは上記のようなデザインになっています。 このIDを電話口でお伝えいただき、次にパスワードをお伝えいただきます。 IDは同じですが、パスワードは毎回変更されますので、前回のパスワードでそのまま勝手にリモート操作するということはありません。 接続が成功すると、上記画面のように、右下にTeamViewerのウィンドウが現れ、背景が黒一色になります。 これで、リアルタイムに、サポートを開始することができます。 サポートの間で、こちらからお伝えすることがあるときや、ご質問がある場合、上記のようなチャットウィンドウを開くことができます。 また音声(VoIP)にも対応しており、マイクのついたノートパソコンや、USBヘッドセットをご利用の場合は、電話のやり取りのように、より円滑にサポート担当者とお話をしていただけます。 TeamViewerのテクノロジー TeamViewerは、ごく簡単に、IDとパスワードをお伝えいただくだけで利用を開始できますが、これを立ち上げていない限りは、外部からのリモート操作を行うことはできません。 起動しているかどうかというシンプルな方法で、リモートを受け入れる状況を作れます。 パスワードが毎回変更されますので、IDを知っているからといって、リモートを開始することはできません。 またリモート受け入れに関して、ルータや、ファイアーウォールの特別な操作を行っていただく必要はありません。 VPNという仕組みを利用して、まるでインターネット越しではないようなイメージで、お使いのPCをサポートいたします。 通信は暗号化されているため、お客様の情報が盗聴されることもありません。 また多少回線の状況が悪い、あるいは外出先でのポータブルWi-Fi接続でも、通信量を増減させることで対応するため、サポートがぎこちなくなることはほとんどありません。 いくつかのリモートソフトを試用した中で、もっとも優秀なものがTeamViewerでしたので、これを採用しています。 お客様側での費用の負担はかかりません。 弊社ではコーポレートライセンスを購入し、これを社内全員で活用できる体制を作っています。 TeamViewerのその他の機能 TeamViewrには大きなファイルを直接転送する機能や、逆にこちら側の画面をお客様にお見せして、プレゼンテーション、会議などをこなうことができます。 これで弊社製ソフトウェアの導入の際に、複数の方と、必要な機能や、操作について打ち合わせをいつでも行うことができます。 お客様の拘束時間が少なく、一番良いタイミングで打ち合わせができるということで、ご好評をいただいております。 マイクやヘッドセットがない場合も、会議用マイクなどの貸出も行っておりますので、一度お声をおかけください。 以上弊社でのTeamViewerの取り組みについて解説させていただきました。 弊社にとって、対応可能地域を大きく広げ、多くのお客様にリーチするための、使いやすく心強いツールです。