お知らせ

2014/11/04

• パソコン関連

Office 365 Soloを導入してみました

Office 365 Soloを導入してみました

システムキューブでもOffice365 Soloを導入してみました。 導入するメリット 導入するメリットとしてはPCの増減に関わるライセンスの管理が簡略化されます。 またインストールメディアや、プロダクトキーの管理も不要になるため、状況に応じたインストール、アンインストールが行いやすいです。 プリインストール版のOfficeはそのPCで動作させることがライセンスの条件になります。 パソコンが故障したり、使わなくなった場合は、他のパソコンへインストールして利用するのはライセンス違反になります。 またOffice2013ではライセンスキーのみの状態で販売されますが、このライセンスキーを慎重に保管する必要があります。 Office 365Soloはパソコンに紐付かず、メールアドレスに紐づくライセンスですので、利用者に割り当てられたパソコンが変更されても、そのままの構成で使い続けることができます。 Office 365 Soloは現在Office 2013 Professionalと機能的に同等ですので、開発などでACCESSを利用するのにも同一の金額で利用することができます。 購入 office.comにMicrosoftアカウントでログインしStoreから購入すれば、オンライン決済年額¥12,744ですぐに利用開始されます。 購入時のMicrosoftアカウントに紐付くので、ライセンス番号なども発行されません。 ブラウザからOffice.comにログインし、アカウントの画面からインストールを選ぶとそのPCにインストールが開始されます。   Officeがインストールされていないパソコンでもブラウザからログインすれば、現在インストールされているパソコンの状況、また非アクティブ化などもアカウント画面から可能です。 インストールされたままハードディスクが故障した場合も、この画面からコンピュータ名を指定してライセンス削除が明示的にできます。 明示的にライセンス認証の解除ができるようになったのは記憶の限りではOffice365が最初ではと思います。 何度かの故障で複数台にインストールしたことになり、電話での認証が求められるようなこともほとんどなくなるわかりやすいシステムです。 また常に最新版が導入されるのも、アップデートの時間や手間が省かれ初期設定時間を削減できます。 気をつけるべき点 Office365だけでなくOffice2013はクイック実行、というオンラインでインストールする方式を取っています。 この方式は最新版のOfficeを常に配信するところが便利ですが、ネットワークの状況により、インストール中にインストールファイルが壊れてしまうことがあるので注意が必要です。 またインストール途中に再起動をかけてしまった場合にも、この状態になりやすいです。 壊れてしまった場合、アンインストールも実行もできない状態になることに何度か遭遇していますので、下記URLのアンインストールツールを使い、一からインストールの必要があります。 http://support.microsoft.com/kb/2739501  

2014/10/27

• パソコン関連

YosemiteとAppleの生き残り戦術

YosemiteとAppleの生き残り戦術

iPhoneはiOSを搭載した唯一のスマートフォンですが、おおきなスマートフォンのくくりの中で、特異な存在か、といえば、大半の方にとってたくさんの選択肢のうちの一つです。 Appleには他スマートフォンメーカーに比べると、ブランド力があるという点では一歩飛び抜けています。 元々Appleはパーソナルコンピューターのパイオニアとして持っていたカリスマ性や、ブランド力を一度失いかけ、スティーブ・ジョブズ氏復帰後の時代にそれを再び取り戻した経緯があります。 しかし近年iPhoneも退屈になったという声が聞かれる中で、このブランド力をどうやって維持していくのかが、今回のMac OSの最新バージョンYosemiteに現れていると考えています。 iPhoneの端末としてのMac iPhoneを様々な機器のハブにする戦略の中で、MacもiPhoneを通信のホストとして見立てた場合、端末としての機能が大幅に拡張されました。 これはかなり驚くべき事で、コンピュータにおけるホストと端末は、ホスト側の性能が大きいことが基本でした。 当然iPhoneは現在のパソコンと比べれば小さい規模のコンピュータです。ただ3G、LTE、VoLTE、GPS、Bluetooth4.0、Wi-Fiなど通信の機能をコンパクトサイズでリッチに持っています。 iPhoneに着信した通話、メッセージをMacで受けることができる。iPhoneのインターネット共有をMacからONにする。Macの作業をiPhoneで移動中に続け、移動が終われば再びMacでの作業に戻れる。 iOS8とYosemiteでこのような機能が追加されました。Yosemiteとしては受ける部分だけを作ればよいので比較的安定感がありますが、iOS8はホストになる側ですので、かなり大きな改修となった跡がいくつも見受けられます。 Macintoshが登場した時から通信機能は重視されており、かつてはケーブルの届く範囲、Wi-Fiの届く範囲から、現在世界中に広がる3GやLTEを使えば、どこからでもネットワークごしのサーバーを利用できます。 通信SIMを搭載できるノートパソコンなどは今までも多くありましたが、普及度として低いのはやはり用途が限定されるためでしょう。別に電話も持たねばなりません。 筆者のようにMacとiPhoneを合わせて利用していると、最大限に恩恵を受けるアップデートであることは確かです。 ただこのiPhoneとMacの融合が、現在圧倒的に多いMacを持たないiPhoneユーザーにとって必要でないことも確かでしょう。 iPhoneの付加価値と競争力 ハードウェア面で見れば、液晶ディスプレイの精細度、プロセッサメモリ搭載量、BluetoothやNFCなどの通信機能、AndroidとiPhoneの差はほとんどないと言っていいでしょう。 iOSはソフトウェアで拡張できそうなことは、なんでも実装していっています。健康管理のHealthKit、家電管理のHomekit、Mac OSから引き継いだCore AudioでDTMにも対応など、使い始めればiOSとiPhoneに囲い込まれてしまう独自機能をいくつも持っていますし、サードパーティーにも新たな商品展開ができる下地を作っています。 今回のYosemiteもBluetoothを使ったiPhoneの機能拡張の一つになります。 AppleWatchはAppleのiPhoneの付加価値を強化する戦略のようです。まだリリースまで時間があり、どれだけの効果を示すのかは今の所わかりません。 もうすでにスマートフォンは文房具のようにありふれたもの、コモディティであるとAppleは認識していると考えます。そもそもそうなることはリリース時から想定されていたでしょう。 IBMは現在のPC/ATというパソコンの規格を定めながらも、パソコン事業からは撤退しました。IBMはコンピュータ界の巨人でブランド力としては十分なものがあり、汎用機やサーバーとセットでパソコンを販売する相乗効果もありながらも、利益率の低いパソコン事業を売却しました。 利益率を下げてのシェア争いになれば、このような未来が見えます。土壇場まで追い詰められているわけではない今の状況から、いかにスマートフォンだけでないコンピュータ企業Appleとしてのブランドを強くし、広げていけるかという試行は続けられていくでしょう。

2014/10/15

• パソコン関連

NASと小規模オフィスのバックアップ

NASと小規模オフィスのバックアップ

パソコンが故障した際にすぐに復旧可能とするためにバックアップは必要です。 小規模オフィスで10台前後のパソコンがある場合、そのバックアップ先をどうするか、ということについては様々な選択肢があり、NAS(ネットワーク型のハードディスク)などで一元管理をなどを検討される場合も多いと思います。 筆者としてはUSB接続のポータブルハードディスクを台数分購入し、Windowsでの標準のバックアップ(Windows Vista以降に標準搭載)を使用する方法がベストではないかと考えます。 そう考える理由としては、NASの運用はそれなりにコストが必要だからです。 NASの運用コスト 専属のシステム管理者がいらっしゃる場合は、このNASの運用コストなどについてご存知のはずですので、そうではない方向けに書いてみます。 一般に販売されている小規模なNASはRAID1かRAID5など、ハードディスク装置が一台故障した場合でもデータを失わない冗長化という機能を持っています。 このRAIDを実現するために、多くのNASはLinuxをベースにした一つのパソコンの形になっています。 LinuxでRAIDを実現するためにはLinuxのファイルシステムを使う必要があります。ファイルシステムはWindowsではNTFSなどが利用されています。 これらに互換性は一切ありません。Windowsのパソコンにこれらのハードディスクを接続しても認識することはまずできません。 NASの本体に組み込まれたシステムなしにこのハードディスクの中のデータにアクセスすることは簡単なことではありません。 またNASのシステム自体を操作してトラブル対処するためには知識の習得が必要になりますので、コスト低減のためには業者との保守の契約を結ぶの現実的です。 ハードディスク故障時はハードディスクを交換し、そこからリビルドというRAIDの再構築が必要となりますが、このリビルドがうまく行かない場合NAS内のデータを失ってしまう危険性もありますので、障害発生前に手順通りにリビルドが完了するのかをあらかじめテストしておくべきです。 上記の理由からRAIDで構成されたNASにもバックアップは必要になりますので、4TBのNASであるとすれば、それをバックアップする別の4TB以上のストレージが必要になります。 USB接続のポータブルハードディスクの場合 USB接続のポータブルハードディスクの場合、1TBのもので一台¥8,000程度で購入できます。 10台をバックアップする場合は¥80,000必要となりますが、NASを導入することを検討する場合、¥80,000の予算ではかなり限定的なものになります。NASの保守も年単位で保守料が発生しますので、使い続けるには相応のコストが必要です。 NAS本体の金額は容量以上にシステムの堅牢性や、電源など各種構成機器で大きな差がつきますので、安くて容量が多ければお得という考えはある程度のリスクを伴います。 低価格NASは正常に動作しているうちは大丈夫でも、故障発生時により高価なNASと大きな差ができると考えるとわかりやすいです。 業務で使用するパソコンであれば、本体内蔵のハードディスク、バックアップ用のハードディスクの二台が同時に故障しなければよいことになりますので、NASで集中的に管理をするよりも運用は簡単です。 またバックアップのハードディスクへの書き込みが不良となれば、汎用品ですので新たなハードディスクの調達は難しくありません。 本体側ハードディスクの故障時もパソコンのメーカー保守で修理された後に、そこからバックアップを復元すればすぐに復旧します。これらはWindowsの標準機能ですので、複雑な専門知識は必要ありません。 ポータブルHDDを利用するとトータルでは安価になりますが、一元管理ではないので、盗難防止や定期的に実行されているかを確認するなどに注意を払う必要があります。 NASにせよ、個別のバックアップにせよ、業務上のデータを失わないためのバックアップは必要不可欠です。 最も重要なことはデータを失わないこと、業務を止めないことですので、失われる時間や費用を考慮して、よりよい方法を選択されることをお勧めします。

2014/10/06

• パソコン関連

Windows10とWindowsのこれから

Windows10とWindowsのこれから

次期WinodwsはWindows10になることが決まるようです。 Windows10ではデスクトップを重視し、従来通りのスタートボタンを付けるという原点回帰が行われます。 やはりタイル状のタッチパネル向けユーザーインターフェースであることが、デスクトップやノート型PCのユーザにとって抵抗感のある部分でした。 このままではWindows XPのように、主に企業でのWindows7サポート期限切れまでまでの使用が目に見えていますので、マイクロソフトも何かしらアップグレードを促し、全体のサポートのコストを減少させていきたいはずです。 またWindows10ではWindows PhoneやWinodwsタブレットなどスマートデバイスと、デスクトップ、ノート型のWindowsを一つにまとめることが一つの重要な部分になっています。 Windowsバージョンアップの難しい部分 マイクロソフトはソフトウェア製品であるWindows、Windows ServerとOfficeがその大きな柱になっています。 ハードウェアはDELLやHPをはじめとした、ハード専業メーカーと連携することでパソコンの普及で大きな役割を果たしてきました。 ハードウェアメーカーからは、より高利益のパソコンを売りたいという要求があり、Windowsの世代交代ごとに必要最低限のスペックが高くなることが求められました。 よりメモリが必要で、最新のCPUが必要で、グラフィックス能力が必要なパソコンがたくさん売れれば、それらを抑えた廉価品よりも利益率は上がります。 要件はWindows98からXPに、XPからVistaに代替わりする際に大きく変わりました。98からXPは安定性などで大きなユーザーのメリットがありましたが、XPからVistaはVistaのリリース時のこなれてなさから、新しいパソコンに買い替えたのに遅い、という逆効果をもたらしてしまいました。 これがXP現役時代の異様な延長を生んだことは確かです。 タブレットPCとデスクトップPCの融合 マイクロソフトは一方で、iPad登場より遥か以前からタブレットPCの普及に何度か挑戦しています。 従来のWindowsの動作条件を満たすタブレットは、どうしてもノート型パソコン並みの部品点数と大きさ、重さが必要なので、タブレットでなくては実現できない、ということがない限りはノート型パソコンを置き換える理由がありませんでした。 専用ペンのタッチパネルから、静電式マルチタッチ、ハードディスクからフラッシュメモリ、超低電力で動作するプロセッサ、これらが整い、いまのWindowsタブレットはようやく一般利用者向けの製品として成立し始めています。 Windows10ではパソコン、タブレット、スマートフォンそれぞれのデバイス向けに別々の派生版Windowsとして提供していたものを、一本化していくという方針を打ち出しています。 そのためにマイクロソフトが取り組んでいるのは、Windowsの軽量化です。Windows10の必要最低限スペックはWindows Vistaとほぼ同等です。これはAtomなどの省電力ながら処理能力の低いプロセッサや、iPad相当の1GBのメモリでも動作することを目指しています。 ここを高く設定すればタブレット競争で勝ち残ることはできませんし、これに成功すればWindowsはタブレットの市場でもシェアを確保することができます。 デスクトップなどであれば、今まで通りの十分なパフォーマンスを発揮しつつ、スマートフォン、タブレットでも同等の使用感を提供する、という方向により大きくマイクロソフトは舵を切ろうとしているようです。

2014/10/04

• パソコン関連

iPhone 6とiPhone 6 Plusはなぜ大きいか

iPhone 6とiPhone 6 Plusはなぜ大きいか

iPhone 6とiPhone 6 Plusの2サイズは、現在までのiPhoneの中でも最も大きいモデルです。 サイズが大きくなると、画面の表示領域が大きくなるのはユーザーの使用感に関わる部分です。 今回iPhoneへiOS8を搭載することが、このサイズ変更の最も大きい要因であると考えます。 大きさ=バッテリー容量 サイズが大きくなると、設計の上でより大きなバッテリのための場所を確保できます。 近年のスマートフォンは機能が拡張されても、無線やプロセッサのチップが乗った基盤はむしろ小さく改良されるぐらいで、大きくなることはありません。 その分、どれだけ多くバッテリをのせることができるか。バッテリをたくさんのせることができれば、携帯としての待機時間、使用時間を伸ばせるのはもちろんとして、プロセッサをより高速に動作させることができます。 iPadとiPhoneは全く同じプロセッサをのせていたとしても、iPadはiPhoneに比べれば莫大なサイズのバッテリーを搭載していますので、プロセッサを最大限のパワーで動作させることができます。 パソコンに詳しい方であればわかるかもしれませんが、動作クロックをあげることができるのです。 この動作クロックは動的に変更させて消費エネルギーを変化させることができます。 iPhoneのような小さな機器はいかに動作クロックを上げている時間を短くできるかというところが重要になります。 スマートフォンとしての能力向上の意味 iPhoneは今ままでもAppleの開発するアプリ、開発者の開発するアプリ、これらを軸として、持ち運べるコンピュータとして認知を広げていきました。 今回のiOS8では、開発者向けに大幅な機能向上を行っています。 サードパーティーのIMEや、アプリ間の連携、ゲーム用の新しいフレームワーク、HealthKitやHomeKitなど外部機器とのより複雑な連携。 これら一つ一つは、iOSがそもそも持っていた隠し機能を開発者に向けて公開したものではなく、安全な形で使えるように新たに作り上げたものでしょう。 iOSの基幹部分の大きな改修が必要であったただろうことが、iOSのアップデートの容量と、必要空き容量に現れています。 iOS6からiOS7のような見た目の変更の際は、大きな内部改修を伴わないことが多いです。ですからiOS8になってからの不具合は今までより多く目にすることが多く感じます。 これらiOSの開発者機能の追加は、ユーザーにとっても開発者にとっても魅力的なもので、iOSアプリでの可能性を大きく広げます。 しかしながらそれだけの機能が利用できるようになると、よりパソコン寄りなアプリも作り出されることになります。 パソコン寄りなアプリは、どうしてもiPhoneの能力を最大限使うことを必要とするでしょう。そうすればプロセッサはより長い時間クロックを上げた状態で動作しなければならなく、またバックグラウンドでの動作も行うかもしれません。 そのために、バッテリ容量の増加はさけられないことです。 Appleはあくまでスマートフォンでできることをあえて制限し、携帯電話としての利用性を高めてきました。 これからはより持ち運べるコンピュータとしての側面を押し出していきたいということでしょう。 Androidへの追従か？ ここまで機能追加したことは、Androidの機能の追従である、という意見はおおむね正しく、間違っていません。 Androidはかなり早期から、スマートフォンはパソコンであることを前面に押し出していました。ですからスクリーンサイズを大きくし、プロセッサをより早く、メモリをより多く、というパソコンの路線をそのまま継承しています。機能のリッチさが、他のメーカー製品との差異になります Androidはハードだけでなく、OS部分もカスタマイズが各メーカーでも可能で、より大きなバッテリを持っていても利用可能時間はまちまちですし、高速なプロセッサや大きなメモリを搭載している機種に適応したアプリを作れば、他のAndroid機種の利用者は同じ体験を得ることができません。 これもとてもパソコンらしい部分です、と同時に開発者にとっては悩ましい部分で、ターゲットの環境が分散していると、どれにでも対応するものを作るのはとても難しいです。 結局最低ラインの機器でも動作することが条件になってしまいます。例えるとセレロンではまったく動作しないソフトというのは、ゲーム以外ではなかなかリリースできないようなものです。 Appleの考え方 問題を複雑にしないことがAppleの現在の考え方の中心になっています。 AppleはハードとOSを同時に提供できる立場から、これらの断片化をコントロールすることができました。 またAppleはハードで利益を上げることを忘れることはありませんので、過剰スペックで利幅を圧縮することはないでしょう。 高性能な部品を安定的に安価で仕入れができるようになると、自社の機器に採用します。思想としては革新的であったとしても、iPhoneが個別のスペックをみれば最先端を走っていたことは今までもありません。 パソコンやスマートフォン、タブレットをすべてひっくるめ、個人利用のコンピュータがどのような形に落ち着くかについてAppleはおそらくビジョンを持っていることでしょう。コンピュータはもっとシンプルになるというのが、ジョブズCEO時代からの思想です。 ただ今はまだそのビジョンを実現させるのは様々な意味で早すぎ、土台が整うまでは徐々に物事を進めていくしかないということです。

2014/10/03

• パソコン関連

Office365 家庭用発売決定

Office365 家庭用発売決定

マイクロソフトは日本での家庭向けOffice365の発売を発表しました。 10月17日から提供されるようです。 Office365は現在までの買い切り制のOfficeのパッケージではなく、購読制(サブスクリプション)として月額を払い続ける限り最新版のOfficeを利用できるもので、海外では既に発売されていて、現在Office365は家庭用として既に普及しています。 日本での発売内容 日本でのOffice365の展開はOffice PremiumとOffice Soloになると発表されています。 Premiumバージョンはパソコンとともにバンドルされた形での発売のみのようです。 永続的というのでバンドルされたパソコンがある限り使い続けることができるものと考えて良さそうです。一般にいわれる購読制ではないライセンス制のOffice365製品の模様です。 Office Soloは単体で発売される一年更新の購読制のもので、海外で発売されているOffice365Homeに近い形態のものです。 一つの契約で二台までの所有パソコンに最新版OfficeのProfessionalバージョンがインストールできます。一年間で¥1,1800(税別)ということです。 Office365は今までのOfficeとどう違うのか Office365は常に最新版のOfficeに自動的に更新されます。 現在までのようにOffice2010を対応可能な時期まで使う、という形では利用できません。 初期投資額はOffice365Soloであれば安価に押さえられます。 しかし現在日本ではOfficeはパソコンとのバンドル販売が多く、Office付きのパソコンを買えばあまり意識しない部分です。 Office365 Soloと同等のOffice2013 Professionalは現在オンライン販売で¥42,000です。 実際は家庭用でAccessのついたProfessionalまで必要という方は少ないと考えます。 Word、Excel、PowerPointで構成されたHome&Businessは一番需要が高いでしょう。これは¥25,000ほどですので、今までの3年感覚の更新であればOffice 365 Soloのほうが少し高くなります。 Office2013をそのまま使い続けたい場合は、そのぶんだけOffice 365は高価になると考えることもできます。 Office365日本展開の狙い 今回発表されたOffice 365 Premiumは単にパソコンバンドル版のOfficeが自動的に更新されるようになっただけのもので、これまでマイクロソフトがOffice365として各国で発売しているものとは少し違ったものです。 Officeはやはりバンドル版を重視したいというこれまでの日本での展開を踏まえています。 一方でSoloは各国で発売中のOffice365と近い形態ですが、米国で発売されているOffice 365 Homeは家族のパソコン5台までインストールが可能となっていて、月額$9.99です。海外では購読制の割高感をこのインストール台数で補っている部分があるのではと考えます。 Officeはバンドルで本体価格に含めて購入することが日本では多いです。 海外では自宅用パソコンにOfficeはいらないが、初期投資が不要なら導入しようということで、Office365発売後にシェアが増加したという経緯があります。 OfficeとWindowsパソコンは同時購入するものという市場がある中で、Office365のような購読制の導入をためらうのは仕方のないところかもしれません。Officeの付属したものを求める消費者ニーズに応えるべきパソコンメーカーからの要望もあるのかもしれません。 Officeの自動更新は、マイクロソフトとしては推し進めていきたい部分でしょう。旧バージョンのサポートコストが下がるので、最終的にはこの形に統一できればと考えていることでしょう。 ただバージョンアップすることにより、多少の互換性の差がある場合などは注意が必要です。家庭用であればまだしも、評価が固まるまで導入をストップする業務用でこの形が歓迎されることはしばらくなさそうです。 筆者としてはこの形は歓迎です。Officeは家庭用のパソコンに積極的に導入したくはありませんが、一年ごとに見直せるのなら一度導入を試みてみるのもいいかと考えています。

2014/10/02

• パソコン関連

Kintone開発者講習会を行いました

Kintone開発者講習会を行いました

システムキューブでは2014年10月1日にサイボウズ株式会社より講師をお招きし、社内向けにクラウドビジネスプラットフォームKintoneの開発者講習会を行いました。 Kintone(キントーン)とはクラウド上にビジネスアプリを簡単に作成し、業務を効率化したり、協力会社との連携を行うビジネス向けのプラットフォームです。 現在複数人でエクセルファイルを共有したり、エクセルから別のエクセルに貼付けてまとめたり、エクセルからプリントアウトして手書きの書式として提出したり、といった事柄をスマートに解決することができます。 またこの開発者講習会で学んだAPIの使い方によっては、基幹業務システムとの連携や、他のWebをはじめとしたアプリケーションとの組み合わせによって、様々な用途に利用することができます。 KintoneのAPI Kintoneはブラウザから様々なカスタマイズを行い、業務に適応させることができますが、APIというプログラム同士がやり取りをする仕組みが複数用意されており、さまざまに用途を拡張していくことができます。 REST APIは要求URLとヘッダの組み合わせで、必要な情報の取得、更新などを行うことができます。HTTPのリクエストで様々な処理を行えますので、相手方のプラットフォームを選びません。 JavaScript APIはJavaScriptをKintoneのアプリケーション内に組み込むことで、様々な機能を拡張することができます。 データ更新時、削除時、などのイベントによるプログラムの実行や、見た目や使いやすさに対する変更も加えることができます。 ExcelやAccessでいえばVBAに近い機能です。Kintoneアプリ間の連携も行うことができます。 利用が広がるKintone Kintoneは大手企業をはじめとして、導入が全国でひろがっています。 何らか手続き上の効率化をはかりたいとお考えの企業は多くありますし、Kintoneの導入によりモバイル活用などのスピード感がえられることで、より大きなチャンスを見込めることもあります。 弊社もKintoneを活用し、お客様に提案することで、クラウドを前面に押し出していく方針をさらに強くしていきたいと考えています。

2014/09/17

• パソコン関連

iPhone6はMacBook Airより高い？

iPhone6はMacBook Airより高い？

iPhone6の価格が発表され、SIMフリー版iPhone6 128GBモデルの一括購入金額が¥89,800で、MacBook Air11インチ128GBモデルの価格が¥88,800であることが話題となりました。 スマートフォンが同一メーカーのノートパソコンよりも高い、ということはiPhone6は高額製品なのではないかという趣旨です。 筆者は元々iPhoneはApple製品の中でも高額な方に分類されると考えていましたので、これが話題になることは意外でした。 iPhoneをいくらで購入しているか iPhoneは通信キャリアの店頭で、実質0円と大々的に広告されて販売されていますし、実際その日にほとんど持ち合わせがなくても、クレジットカードと身分証明書などがあれば契約して持ち帰ることができます。 それは、電話通話料金とデータ通信料金24ヶ月分の契約と、月賦での本体価格を支払う契約をしているからです。 筆者は通話料込みで毎月平均¥7,000程度の出費になっていますので、iPhoneを一台購入することは¥168,000の出費と考えています。 それは月々の通話利用料を纏めてしまうのがそもそもおかしく、電話なしで生活も仕事もできないのだから、また月々の利用料から月々割りなどで本体価格分が割引されているのだから、という考え方も一つです。 しかし、その24ヶ月の契約を途中で打ち切れば、月賦の残額が一括で請求され、通信の契約についても違約金が発生してしまいます。 仮にiPhoneが販売価格¥70,000だとすれば、本体代金として¥70,000、通話通信料金として¥98,000を24ヶ月に分割して通信キャリアに支払っていることになります。 本体代金の割引について 本体代金の月賦を通信料から割引することで、実質的に通信料しか支払っていないような請求書は毎月届くことになります。 それは上記の理由で、24ヶ月で10万円近くのユーザーを簡単に確保できるからです。 通信キャリアは業界シェアと、顧客単価の高いユーザーの獲得を一番の目的としています。 シェアや顧客単価が低下してしまうと、株主に対して責任を果たせていないことになってしまいます。 シェアを強化するには、割安感と顧客満足度のアップです。 いわゆるガラケー、フィーチャーフォンの時代は通話料がほとんどで、データ通信は自宅のパソコンでというきり分けをして節約をすることが可能でした。 現在それは逆転して、スマートフォンだけしか自宅にインターネット環境がない、というユーザーも多くなってきています。通話料を節約するためにLINEのような無料通話アプリを使う逆転も起こっています。 スマートフォンが普及する以前はデータ通信料は、現在に比べるとわずかなものでした。誰もが携帯電話でWEBサイトを見たり、地図を使ったりはしていなかったはずです。 もちろんそのデータ通信の下支えとなるインフラ面への投資は大きく必要でしたが、LTEの普及範囲が広まり、ますますデータ通信については使いやすくなっています。 それはもう一面として、ユーザーの工夫でデータ通信費について節約しにくくなっているということです。 iPhoneとMacBook Air 筆者の捉え方では、MacBook Airは¥88,800円ですくなくとも3年程度は快適に最新のアップデートを受けて使い続けることができるものです。維持費は電気代ぐらいでしょうか。 またAppleのパソコンは中古販売の際に他社製パソコンに比べると、有利な価格付けがされていますので、用途などにマッチしない場合は中古品として売却することも気軽です。 筆者の場合、iPhoneは通信キャリアとの契約込みで¥170,000ぐらいの買い物です。 24ヶ月経って月賦の支払いも終わり、解約月になった際は有利な条件を求めてMNPなどを考えることになり、新機種の検討を始めるので、新機種購入のサイクルも早いです。そして二代型落ちのスマートフォンはあまり有利な中古売買を期待できるものではありません。 このふたつの機器は、目的が全く違うものですし、比較の対象にそもそもならないとは考えていますが、iPhoneは同じApple社製品の中ではユーザー負担の大きい製品であることは間違いないことでしょう。 コンピュータとして考えれば、ノートパソコンは枯れた、ありふれた存在です。大きな技術革新もなく、設計や部品の調達も比較的難しくはありません。 スマートフォンは未だ発展途上で、メーカーにとってもユーザーにとってもコストの大きいものではあると考えます。

2014/09/16

• パソコン関連

iPhone 6とiPhone 6 Plusの選び方

iPhone 6とiPhone 6 Plusの選び方

先日の新機種発表会で、iPhoneの新型であるiPhone 6と、大きなサイズのiPhone 6 Plusが発表されました。 スクリーンサイズが二種類、どちらも旧来の5、5Sから比べれば、大きくなっています。短距離の無線通信技術NFCも搭載されました。 スクリーンサイズの大型化は、性能向上によるバッテリ消費の増加からは避けられない部分でもあり、またユーザーももう少し大きければ良いという意見が多い、ユーザーのニーズにマッチさせる意味合いもあるでしょう。 6 Plusについては、かなり異例の製品のようにも感じます。単に画面が大きくなっただけでなく、ユーザーインターフェースについても他のiPhoneとは改良が加えられており、iPad的なユーザーインターフェースを取り入れています。ソフトウェアでも差は付けられています iPhone 6とiPhone 6 Plusはサイズ以上の差があるのかも知れません。 ふたつのiPhoneどちらを選ぶか 筆者としてはiPhone 6 PlusはiPhone 6に比べてハイエンド指向と感じます。iPhone 6は普及型ということです。 ただハイエンド機の方が必ずしもマッチするとは限りません。 ふたつのiPhoneのどちらを選ぶかは、様々なニーズに依る所でしょう。 それは普段どのようにしてiPhoneを利用しているか、ということを、一度思い返す必要がありそうです。 画面サイズについて スクリーンサイズは6 Plusで5.5インチ。片手だけでの操作は難しいでしょう。片手でホールドしてもう一方の手のゆびで操作を行うか、iPadのように両手でホールドして操作を行うかになるのではないでしょうか。 現在のiPhoneでも片手で操作する方と、両手で操作する方はすでに分かれています。 スクリーンサイズが大きくなる、という所に直感的に魅力を感じるのであれば、6 Plusを選択するべきでしょう。現行のiPhoneでは画面を小さく感じている場合は特にです。 筆者は手が小さく、現在のiPhone 5のサイズが片手操作が行いやすいので、Plusのスクリーンサイズについては直感的な魅力は感じません。こういう場合はiPhone 6を第一候補にするでしょう。 バッテリについて バッテリ容量については、現在の利用目的が大きな要素となります。 主に電話として使うのであれば、連続通話時間と、待ち受け時間の部分を比較すれば、10時間以上の大きな差があります。 インターネット利用、つまりブラウザの閲覧や、地図の利用など、インターネットからデータを取り出し続ける利用法については、2時間程度の差しかありません。 ビデオ再生は内蔵ストレージ容量内のビデオ再生のことでしょうから、Youtubeなどを視聴し続ける場合はインターネット利用の利用可能時間に合わせられそうです。 アプリを使っている場合、特に連続的に使うときが、iPhoneが最もバッテリを利用することになります。 アプリを使っているとき、iPhoneはアプリの動作、多くはインターネットへの接続、電話の待ち受け、など複数のタスクを同時にこなしています。プロセッサの負荷は最も高いです。 これはiPhoneぐらいのバッテリで行うには、やはり過酷なことです。しかし統計がある訳ではありませんが、毎日iPhoneアプリを使う時間が多い方は、比率的にいえばあまり多くないでしょう。 普段は電話に利用し、たまにFacebookのアプリをひらく、メールの確認をする、などの利用方法であれば、6と6 Plusではそれなりの５~8時間以上持続時間の差が出ることと思われます。 ゲームなどのアプリ中心で、持続的にアプリを使い続けるかたにとっては、恐らく1時間前後の差になるのではないかと考えます。 その他機能について ほとんど差のない6と6 Plusですが、カメラについては6 Plusに光学式手振れ補正がついており、カメラの画質は良くなります。 iPhoneはカメラの利用はかなり重要視されている方も多いと思います。またコンパクトデジカメについては、この機能の搭載によってまた一つシェアを脅かされる要因となることでしょう。 もちろん6 Plusは内部構造に余裕があるとはいえ、このような基本性能の差を付けてくる以上は、やはり6 Plusはハイエンド機として設定されていることが想像されます。 iPad miniはいらなくなるか ここまで画面サイズが大きければ、iPad miniはその存在意味を失うのではないか、という意見もありますが、筆者はあまりそうは感じません。 iPadはアプリを使い続けることを前提とされた機器ですので、バッテリ容量や、またアプリ実行の速度などでもiPhoneとは大きな差があり、6 Plusとはそもそも違うカテゴリに属します。 ただiPadは常時携帯しているが、ほとんどブラウザ利用、また画面サイズの大きさがiPhoneで小さすぎるから、という方には6 Plusで一つに纏めることは可能となりそうです。 長距離を移動中にiPhoneだけを操作して情報収集などをしていると、iPhoneのバッテリはすぐになくなってしまいますが、iPad miniを携帯してiPhoneをテザリング親機にすれば、iPhoneのバッテリはそこまですぐにはなくならず、連続LTE利用時間に近くはなってきます。 このような使い分けは今後も有効でしょうし、テザリング親機としてバッテリの持続時間が長い方が助かる場合は、6 PlusとiPadの同時携帯もまた有効になると思われます。  

2014/08/05

• パソコン関連

Chromebookのビジネスでの利用

Chromebookのビジネスでの利用

GoogleがChromebookを国内市場でも展開する事を発表しました。 ChromebookはGoogleが独自に開発したOSを搭載したノートパソコンで、ノートパソコンの中でも安価で提供されます。 当面は企業と教育機関向けの提供となるようですが、ビジネスでこのChromebookがマッチするのはどのような場合かを考えてみます。 最大の目的は持ち込みモバイルPCの廃止 Chromebookが企業内で大きな役割を果たすのは、BYODの廃止でしょう。 BYODとはBring your own deviceの略で、従業員が私的なモバイル機器を持ち込み業務に利用することです。 従業員規定でこれを禁止する企業も多くあり、日本国内ではあまり諸外国に比べて割合は多くありません。 日本国内でBYODの率が低いのはWinnyのような不正ファイル共有ソフトの蔓延なども原因の一つでしょう。 持ち込み機器に社内データを入れる事は、利用者に悪意がなくとも、置き忘れ、盗難などでそのまま漏洩の危険性を伴う事になります。 ただ既に多くの持ち込み機器が利用されている場合、これをすべて企業が購入する事になると、WindowsとOfficeが搭載されたパソコンで一台あたり10万円前後からの費用が必要となります。この費用が大きく、BYODを認めざるを得ない企業もあります。 Chromebookの効果 Chromebookはクラウド型ノートパソコンと呼ぶべきもので、Googleのアカウントにログインし、Googleの提供するオフィスアプリと、Googleの提供するクラウドストレージを利用します。 Chromebookは内蔵のストレージをほとんど持たず、基本的にクラウド上にあるファイルを開き、保存する形になります。 これはGoogle Appsという企業向けGoogleのサービスとともに利用される事によって効果を上げる事ができます。 Google Appsでは管理者がユーザー一人一人に対して、Google Appsの利用権限を制限したり、端末ごとのログインの不可を簡単に即時行えるようになっています。 このクラウドストレージへの保存と、アカウントの管理権限により、社外持ち出しで置き忘れ、盗難、不正利用があったとしても、端末単位、ユーザー単位でアクセスを許可できないようにできますので、情報を保全する事ができます。 WindowsとActiveDirectoryを組み合わせたもの程詳細な設定管理はできませんが、管理者はWeb画面からLAN外の端末に対して管理できるメリットはあります。 ログイン時にGoogleにログインすれば、Googleの提供するサービスは別途ログイン不要なシングルサインオンの機能により、ユーザーの利便性は確保されています。 ChromeBookのコスト Chromebookは国外では$300からの提供となり、機材コストは相当抑えられ、また新たにソフトウェアを購入しなくともワープロ、表計算、プレゼンテーションなど、一般的なオフィス業務に使える機能は持っています。 ただGoogle Appsが提供するオフィススィートはMicrosoft Officeとの互換性はあまり高くなく、主に書式やマクロについては、インポートしてもほとんどそのまま使う事ができないでしょう。またMicrosoft Officeを購入しインストールして使う事はできません。 文書については、Microsoft Officeで作成されている場合、Google Appsで利用可能な形式に置き換えが必要となり、そこに大きなコストが発生することを想定しなければなりません。 国内では社内文書でも罫線を多用する文化なので、この辺りの対応能力はMicrosoft Officeに大きく遅れを取っています。 Chromebookでコストを抑えていく為には、まずは社内文書からGoogle Appsで取り扱える形に変更してしまう必要があります。 Google Appsの文書はクラウドで管理されており、ファイルサーバーよりも広い範囲で共有し、また複数人での同時編集などの機能を備えています。 これら機能から、社内文書などは基本的にペーパーレスでのやり取りを促進するものであろうと想像されます。 プリンタは他のWindowsPCなどから共有したものしか使えなく、直接Chromebookにプリンタを接続しても印刷する事はできません。 この辺りはクラウドでの利用を前提にしていることと引き換えの不便さとも言えるものでしょう。外見上はノートパソコンでもタブレットのような拡張性と考えなければなりません。 Chromebookの導入と導入後 Googleの方針から見て、国内企業の個別のニーズに対応していくことはあまり考えられません。 Chromebookを導入する事とともに、社内での文書のやり取り方法などを同時に考え直す必要がありそうです。 ただこのGoogle AppsやChromebookの考え方に社内業務を合わせる事ができれば、それ以降高価なWindowsパソコンやサーバーに業務を囲い込みされないので、それ以降の機材導入や更新コストを長期にわたって抑えていく事ができるようになります。 最初に乗り越えるべき山は高いですが、一度超えてしまえば社内の情報機器のコストは長期間にわたって抑え続ける事ができそうです。