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WSL2と新しいWindows Terminal

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WSL2と新しいWindows Terminal

Windows10の新バージョンでWSL(Windows Subsystem for Linux)の新バージョンWSL2が搭載されること、新しいWindowsターミナルが搭載されることなどが発表されました。   WSLはあくまでマイクロソフトによるLinuxとの互換性のある実装でしたが、WSL2では本物のLinuxカーネルが導入されます。 これによりWSLで動作するLinuxソフトウェアのパフォーマンスが向上し、また互換性が向上しこれまで対応できなかったLinuxのソフトウェアを動作させることができるようになります。 現在普及しているDokerもWSL2ではLinuxカーネルが導入されたことにより対応することができるということです。 また新しいWindowsターミナルはLinux親和性がとても高いものとなるようです。 LinuxがサーバーOSとしてここまで普及している中で、Windowsは仮想環境、アプリやツールなどを利用しないとLinuxをすんなりと利用できませんでした。 Linuxは仮想環境、それ以外はWindowsとそれらの環境を行き来することより、新しいWindowsターミナルでWSL2もWindowsのファイルも全て同じコマンドでシームレス操作できるということは開発者としてWindowsを選ぶ大きな理由になるでしょう。 開発者はWindows環境もLinux環境も両方使うというシーンが結構あるでしょうから、これらの改良は歓迎されることと思います。

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平成のコンピュータ史

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平成のコンピュータ史

2019年4月30日で間も無く平成という時代が終わろうとしています。 平成の31年間でパソコン、コンピュータはどのような動きがあったのかを振り返ってみます。 筆者がパソコンというものを初めて触ったのが11歳の時、昭和59年のころで、当時は8bitのホビー向けのパソコンでした。 一斉を風靡したゲーム機ファミリーコンピュータ、略してファミコンが昭和58年の発売です。 当時パソコンにしろゲーム機にしろ8bitのプロセッサーが搭載されたものが個人向けとして主流で、高額なモデルでも16bitプロセッサーが搭載されたものでした。 現在のパソコンやスマートフォン、ゲーム機は主に32bitや64bitのプロセッサーが搭載されています。 32bitのプロセッサーが搭載されたコンピュータは、それまで主に企業や研究機関だけが保有することができる高価なもので、それが個人でも手に入るようになったというのが昭和から切り替わり、平成に入ってからの大きな変化です。 32bitのプロセッサーが広く使われるようになってから、主にOSの幅が広がり実用性が高くなりました。 現在WEB、企業・金融・政府機関、スマートフォンなどあらゆるところで使われている32bitプロセッサ向けのOSであるLinuxの誕生が平成3年の話になります。 32bit向けのOSとして初めて発売されたWindows95が平成7年、同時期に現在のWindows10の直系の先祖であるWindowsNTが発売されています。 これら32bitプロセッサ搭載PCと32bitプロセッサ向けのOSの登場と発展が平成の間に起こった大きな出来事となるでしょう。 昭和の時代にもごく基礎的なものですがパソコンがあり、それが平成の時代にスマートフォンという形にまで発展し小型化しました。 次の令和の時代、まず手元にあるスマートフォンが基礎として、どのような変化が訪れるのかということがとても楽しみです。 また昭和の時代にここまでのスマートフォン利用が予測できなかったように、平成の時代には予測できなかったものが令和の時代に生まれ幅広く使われるのではないでしょうか。 時代の節目に将来のことを考えるのは楽しいものです。

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G SuiteでMS Officeファイルがそのまま編集可能になります

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G SuiteでMS Officeファイルがそのまま編集可能になります

Googleが提供するOfficeスイートG Suiteでエクセル、ワード、パワーポイントのMS Officeファイルがそのまま編集可能になります。 現在まではそれぞれG Suite用の形式に変換し、再度オフィス形式のファイルとしてエクスポートする必要がありました。 これからはGoogleドライブにアップロードしたExcelファイルなどを変換することなく直接ブラウザで編集し、また複数人で編集することも可能になります。 複数人で同時にオフィスのファイルを編集できるというのはかなり高い価値があると思います。 Excel自体に共同編集機能がありますが、ローカルネットワークで操作するのか、オフィスオンラインなどのクラウドで操作するのかなどで置かれている場所が不明確になりがちです。 G Suiteを利用しているのであれば全てG Suiteに保存し、そこでOfficeファイルを共同編集し、必要であればダウンロードしてそのままエクセルファイルとして利用するということができます。 Office365のサービスと比較してG Suiteは安価でコストパフォーマンスがありましたが、エクセルファイルなどを形式変換しなければ編集できないという制約がありました。 これからこの機能が実装されることでG Suiteにまたひとつ隙がなくなり競合に対して強くなるように感じます。 機能のユーザー環境への反映は5月ごろまでに行われるということです。

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Gmailの引越し

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Gmailの引越し

Gmailのメールボックスをそのまま他のGmailアカウント、あるいは他のIMAP対応のメールサービスに引越しするには下記の手順になります。 Googleからのダウンロード まずGoogle TakeoutからGmailのデータをダウンロードします。 https://takeout.google.com/ ここからメールを選択。初期状態は他のサービスのデータも全て選択されているので、メールだけであればメールのみ選択するのが良いでしょう。 ここからダウンロード方法やアーカイブについて選択します。 配信方法はローカルドライブにダウンロードできるリンクを送信するか、各種クラウドストレージへのコピーも選択することができます。 ファイル形式はzipかtar.gz、一般のPCであればzipが良いと思います。 アーカイブのサイズはどれぐらいの大きさのファイルで一旦区切るかを設定できます。ファイルシステムの都合などで1ファイルが大きすぎると扱えないなどはこれで対処できます。 これでmbox形式のデータがダウンロードすることができるようになります。 メール内容の転送 メールクライアントはフリーソフトのThunderbirdを利用します。 https://www.thunderbird.net/ja/ Thunderbirdをインストールし、さらにプラグインImportExportToolsをインストールします。 https://addons.thunderbird.net/ja/thunderbird/addon/importexporttools/ まずこれを利用してダウンロードしたmboxをいちどローカルフォルダーに保存します。 ImportExportToolsがIMAPメールアカウントにmboxをインポートする機能を持たないためです。 無事保存されたらローカルフォルダのメールをeml形式にしてエクスポートします。 フォルダを右クリックし、ImportExportToolsからフォルダ内のすべてのメッセージをエクスポートを選択します。 これでローカルドライブにemlファイルが作成されます。 eml形式にしてしまえば、IMAPメールボックスへそのままインポートができるようになります。 必要なフォルダにこれを繰り返せば無事転送終了です。 作業後はemlファイルは消してしまっても構いません。 mbox形式のファイルもバックアップするという気持ちで保存しても良いですし、必要なければ消してしまっても構いません。 また同様にThunderbirdのローカルフォルダのメールも消してしまえば容量を節約できます。 Gmailアカウントを残しておけば再度Google Takeoutでデータをダウンロードすることも可能です。

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ArubaIAP利用時、Google Homeがネットワーク接続できない

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ArubaIAP利用時、Google Homeがネットワーク接続できない

Aruba Instant Access Point(IAP)を社内で利用し始めたのですが、Google Homeが接続されなり困っていました。 Google HomeのWi-Fi不調かと疑っていたのですが、Line Clovaも同じように接続できなくなったので原因は同じと思い調査をしました。 Aruba IAPでGoogle Homeを利用する場合は以下の二点をチェックする必要があります。 1.WLANの設定で「ユーザー間のバインドを拒否」を無効に設定。 2.設定画面の詳細表示からサービスを選択し、Airグループの設定を行う。 この二点を見直すことで無事Google HomeとLine Clovaの接続が可能になりました。 家庭用Wi-Fiでも録画機とスマートフォンとの連携でDLNAなどのサービスが一般向けでは最初から利用可能になっているAPが多いですが、Aruba IAPではこれらを許可する、許可しないという設定が可能で初期設定は可能にしない設定になっていました。 Aruba IAPを利用してGoogle Homeなどが利用できない場合、まずこれらの二点の設定を確認してみると良いでしょう。  

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IFTTTとGmailの連携からの変更

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IFTTTとGmailの連携からの変更

3/31に行われたGmailのポリシーの変更によって、Gmailをトリガーとしたサービス連携ができなくなるように変更が加えられました。 システムキューブでもIFTTTを利用してGmailのラベルに振り分けられたものをchatworkに投稿するという仕組みのものを利用しておりましたが、これが利用できなくなってしまいました。 代替の手段としては、IFTTTの競合サービスであるzapierを利用することで継続してGmailとChatworkの連携をしています。 IFTTTもzapierも共に日本語による表示がないのがある程度のハードルの高さではありますが、一度やり方を覚えてしまうとなんということもなく容易です。 Make a Zap!からZapを作成します。 IFTTTではAppletと言われているものです。 TriggerでGmailのNew labeled Emailを選び、あらかじめ作成しておいたフィルターに振り分けられるラベルを選択します。 Triggerを作成すればActionとしてChatworkなど連携先のサービスと動作を選択します。 Chatworkとの連携はIFTTTよりもZapierのほうが早かったという経緯もあり、同じようなアクションを簡単に作成できます。 ZapierとIFTTTの違いとしてはZapierはZapの動作回数が増えると有償になるというところです。 IFTTTも何かのアクションをもとGmailを送信するという連携は引き続き提供されています。 Gmailをトリガーとするかどうかなど、用途によってよって使い分けていくのが良いように思います。

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iPadシリーズのモデル刷新

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iPadシリーズのモデル刷新

Appleは2009年3月25日、現在のiPadのモデルの刷新と製品の追加を行いました。 今回はiPad miniが性能が向上し、あらたにiPad Airの製品名を持つiPadが登場しました。 今回のiPad miniとiPad Airはともに第一世代Appleペンシルに対応しています。 今回両方のモデルでフルラミネーションディスプレイという画面の向きに対する視差が少ないディスプレイを利用しており、Appleペンシルの利用に最適なものです。 搭載されているプロセッサは最新型のiPhone XSと同等のものになり、処理能力、グラフィック能力がそれぞれ向上しています。 iPad miniは2015年以来4年ぶりの更新であり処理能力は大幅に向上しています。 またAppleペンシルがあればコンパクトにメモ帳のように利用することができ、PDFファイルや画像などのファイルににメモや注釈を追加することができます。 iPad miniの小型で携帯性の良さが活かせることができそうです。 iPad Airは通常モデルのiPadよりも画面の広い10.5インチのディスプレイサイズを持っています。 外観としては2017年モデルのiPad Pro10.5インチに近く、またスマートキーボードを接続することができます。 スマートキーボードはiPad Proのみのオプションでしたが、iPad AirはProよりも安価なラインナップで電源や接続不要のスマートキーボードを使うことができるモデルです。 iPadを気軽に持ち出し、時にPCのかわりにキーボードを利用するという目的であればiPad Airは最適なモデルのように感じます。 iPad ProはiPad Airよりも高性能ですが、ワープロなどキーボードを利用した作業でiPad Proの高性能が活かされる機会は少ないでしょう。 iPad Proは動画、写真加工、描画などにはもっとも最適なパフォーマンスを発揮しますが、キーボードを利用して行うオペレーションには大きく性能により恩恵が少ないように感じています。 普及型のiPadとハイエンドなiPad Proの間にもう一つミドルレンジの選択肢ができたことはiPadを選ぶ上で用途に応じたコストパフォーマンスを出すことができそうです。

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HTTPSを導入しないリスク

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HTTPSを導入しないリスク

Googleが各WebサイトへHTTPSの導入を促したり、Let's Encrypt無償のSSLの配布によってHTTPSが推進されることにより、HTTPSが導入サイトが急激に増えています。 HTTPSが導入されたサイトはブラウザとサーバーとの間の通信が暗号化されており、安全にサイトが利用することができます。 WEBサイト運営者は安全に利用者に対してサイトの情報を提供することができます。 ユーザーがHTTPSを導入したサイトを利用しないリスクとしては、パスワードなどを含めた個人情報が流出してしまう、ユーザーが偽サイトに誘導される、あるいは本来意図していないをダウンロードしてしまうという、などが挙げられます。 HTTPSを導入していないサイトではブラウザとサーバー間が一切暗号化されていないため、通信経路で盗聴することを防ぐことができません。 インターネットは個人のPCとサーバーとの間に、Wi-Fiアクセスポイント、スイッチングハブ、ルーター、プロバイダ、プロバイダからも目的サーバーまでに複数のサーバーを中継していきます。 その間に何らかの悪意あるサーバーや機器所有者がいる場合、情報流出の可能性があります。 現在フリーWi-Fiなども普及している中でこれらのリスクは無視することができません。個人情報を記入した入力フォームなどでは特に気をつけることです。 サイトのドメイン・アドレス(www.sys-cube.co.jp)はそれぞれDNSという仕組みによりIPアドレスに変換され、目的のサーバーに接続する仕組みです。 HTTPSのサイトの場合はIPアドレスとドメインがマッチしているかは検証されます。HTTPSサイトではない場合、現在利用しているDNSが変換するIPアドレスのサーバーに誘導されます。このDNSに不正が行われている場合、偽のサイトに接続しても警告されることがありません。 これらも先ほどの経路上の悪意によって不意なタイミングで被害を受ける可能性があります。 これらによる被害がユーザーに出た場合、サイト運営者としては早めのHTTPS化を行なっていれば未然にこれを防げたことになります。 HTTPS化を行えばこれらリスクを防止が可能であり、運営者は早めにこれらを導入することが必要です。

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オフィスの改元対応

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オフィスの改元対応

2019年5月1日の改元に向けて秒読みの段階に入っています。 マイクロソフト社は自社のオフィススイートMicrosoft Officeの改元の対応について発表しています。 この改元に対応した改修が行われるのはOffice2010以降となります。 それ以前のOfficeについては今回の改元による対応は行われない予定です。 Office2010以降であれば西暦和暦の変換部分を標準の機能で利用が可能となるようです。 フォーマットにより西暦で入力したものを和暦に変換し、新しい元号を表示することができる模様です。 これらは現状延長サポート期限内の製品について対応を行う形になっています。 これらはマイクロソフトのアップデートにより自動的に機能が追加されます。 今回のアップデートでは㍼、㍻などのフォントの新規追加などのアップデートは行われる予定がないということです。 もちろんテストは必要で、改元された後も正常に動作するかどうか、一部にハードコーディングされていないかなどをあらかじめ確認しておくことも重要です。

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