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Apple Watchはスマートウォッチではない?

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Apple Watchはスマートウォッチではない?

Apple Watchの発売が4/24とあとひと月を切りました。 このデバイスがどういった層が買い求めるのか、あるいはAppleとして勝算があるのか、今欲しいと思うかどうか、など様々な意見をWebサイトで見ることができます。 伊勢丹新宿店にApple Watchの専門店がオープンするなど、Apple WatchはこれまでのApple製品の展開とは異なった動きを見せています。 ウェアラブルコンピュータ、スマートウォッチとして先行する製品は様々にあり、その中でも最上位モデルで200万円を超えるモデルも存在するApple Watchはどのような成果をAppleにもたらすのでしょうか。 Apple Watchの価値 Apple WatchがAppleの売り上げを大きく引き上げるかといえば、おそらくそのような効果はないと考えます。 少なくともこの2年、3年でApple WatchがAppleの収益の中で占めるシェアはわずかなもになるでしょう。 Appleは前4半期で700億ドル以上の売り上げを出していますが、Apple Watchはその中の一割まで育つものであるかは今のところ不明です。 iPodなどもたくさん出回っているように見えて、売上高の3%程度の「その他機器」というカテゴリに収まっています。 売上高としては、すぐにはiPodさえ超えることもできなさそうです。 AppleはApple Watchの存在価値を売上高に設定していないように思えます。 Appleのブランドとしての向上を目的に据えているように見えます スマートウォッチではなくリッチガジェット Apple Watchのことを、Appleはスマートウォッチとは表現していません。 Apple Watchの目指すところはリッチガジェット、ではないでしょうか。 ガジェットは様々なメーカーから時代に合わせて生まれては消えていく存在です。 そこにユーザーが求めるのは機能とコストパフォーマンスで、スマートフォン自体もその一つとみなしてもいいでしょう。 Apple Watchの目指すのは、スマートなウォッチではなく、腕時計のイメージを引き継いだリッチなガジェットなのではと考えます。 それは今までになかった製品カテゴリです。 スマートウォッチとして、スマートフォンと連携して通知を表示するものや、ランニングの補助などスポーツ機器としてのリストバンドはすでに何社からも出ています。 Apple Watchは機能としてこれらのものと似通っていますが、高級感を追い求めるガジェットとすれば、コンセプトがそもそも違います。 もっとも安価なApple Watch Sportは4万円代からですが、酸化被膜アルミニウム製と見た目としても一番質素な素材でできています。 Apple Watchが機能だけの従来のガジェットであればこのモデルで十分なはずですが、おそらくApple Watch SportでApple Watchを体験してしまうとワンランク上のステンレス製のApple Watchが必ず欲しくなる、そういう製品なのではと想像します。 Apple Watchが全くはまらない層にまでApple Watchを売り込むための戦略はなく、Apple Watchを必要とする層はやがてアイテムとしての価値を見出していく。 その過程で、Apple Watchに魅力を感じる層がApple Storeを訪れて、Apple Watch Editionなどのモデルを購入する動線ができます。 iPhoneユーザーのごく一部に訴求するだけでもApple Storeに訪れる層が変化する可能性があり、機能ではなく高級感を求めて来店する顧客が増えればAppleのブランドのイメージは向上します。 ガジェットとしての強み ガジェットは手に入れた人にとって、見せて回りたいもの、自慢したくなるものです。プロモーションはユーザーがしてくれる、というのがガジェットの強みです。 Apple Watchも初期に飛びついた人が、このプロモーションをしてくれますし、それは高額モデルほどその欲求は強くなるでしょう。 全く不要と思う層にとっては不発に終わったとしても、新しいもの好きで興味があればとりあえず手にとってみよう、使ってみようとなるきっかけになります。 やがてその何割かがApple Watchを気に入って、手に入れたモデルよりもより高額なモデルが欲しくなるというサイクルが作れれば、Apple Watchは広まり、価値を見出されていくようになるでしょう。 このようなものが他のブランド、例えばAndroidでスマートフォンのシェアをリードするGoogleに可能かといえば、そもそも製造メーカーではないので難しいのかもしれません。 かならずしもここで想定するようなものではなく、新奇性の強いガジェットだった、と過去形で語られるようになるかもしれません。 ただAppleが今持っているブランド力を元手にしてできる戦略としては十分な価値があるのではないかと思います。

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スマートフォンで写真とビデオ

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スマートフォンで写真とビデオ

もうすぐ4月で、入学式のシーズンが近づいてきました。 写真やビデオで入学式やお花見などの行楽などの家族、友人とのイベントが増える時期です。 スマートフォンがカメラやビデオなどの機能を充実させ、多くの人が専用のデジカメやビデオカメラでなく、スマートフォンでそれらを撮影します。 スマートフォンだと、専用のカメラよりも持ちにくいというデメリットもありますが、スマートフォンを使うメリットがそれを上回るから使われているのでしょう。 ビデオや写真の保存 デジカメで撮影したビデオや写真は、最終的にどうするか、というのは人それぞれです。 写真であればDPEのお店に持っていく、自宅のプリンタでプリントアウトする、コンビニなどの写真プリント端末でプリントする、デジタルフォトフレームに入れる。 ビデオであれば、テープやDVDへのタビングなどです。 誰かと共有するのであれば、形にして、複数枚を送ったりします。 でも最も頻度が高いのは、スマートフォンがあるならスマートフォンの画面で見ることではないでしょうか。 スマートフォンの液晶ディスプレイも高精細化し、写真やビデオなどを見るのにとてもよく、適度な大きさです。 なにより常に携帯していることで、見たいときにその写真を見ることができます。 もちろん同じディスプレイを家族や友人と並んでみることもできます。 これは写真として今までなかった形でかつ、もっとも利用者にとって利便性があります。 最終的にどうするか カメラやビデオを最終的にどの形で完成として保存するかは、時代の変化により変わっていきます。 現在はスマートフォンの大容量化で、スマートフォンに最終的に格納する方が増えているのではないでしょうか。 ビデオは特にYoutubeなどの影響で長々と撮影するよりも短いクリップを幾つかに分けて撮る、という形が定着しつつあるように感じます。 かつてはイベントのビデオはなるだけ余すことなく撮影し、後ほど編集する、という時期がありましたが、現在のスマートフォンの撮影では容量の制限もあることがあって、長くて10分程度のビデオを撮ることが多いです。 とったビデオをどうやって友人や家族に配布するか、についてもスマートフォンから直接FacebookやYoutubeにアップロードして共有するという形をとれば、スマートフォンでビデオを撮る大きな理由になります。 配布用途として、ディスクメディアは衰退しつつあります。撮影がフルHDで配布がSD画質のDVDであればスマートフォンの画面で見るよりも劣化は避けられません。 ブルーレイで配布すると、配布先に必ずしもブルーレイ再生環境が整っていない場合もあり、またブルーレイを作成するためにもパソコンにブルーレイプレイヤーとオーサリングソフトというソフトが必要になります。 それであればネットワーク経由で短い動画を共有することが最も手軽で、みんなに見てもらうことができます。 デジカメよりスマートフォンが優位なのは、アップロードまでを自分でできることでもあり、またクラウドを介した写真共有なども可能となってきていて、単体のデジカメであれば不便とさえ思えるようになりました。 もちろん一眼レフや高機能なビデオカメラで撮影し、編集に力を入れる方もいらっしゃいます。 そうではないごく一般的なユーザーにとってはスマートフォンでとってスマートフォンでみるという形で、一台で完結するのはとてもメリットがあります。 メーカーもそのようなメリットを前面に押し出すことによって、カメラやビデオの専用機からユーザーを奪おうとし、また多くのユーザーがスマホで完結することを望んでいるように見えます。

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スマートフォン・タブレットのアプリ作成

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スマートフォン・タブレットのアプリ作成

スマートフォンやタブレットのアプリは、iPhoneやAndroidのアプリストアに行けば無数に存在します。 それぞれアプリを企業や個人が作成し、アプリストアに申請して販売されていますが、作成する側にも幾つかの選択肢があります。 ネイティブ、Webアプリ、クロスプラットフォーム開発などと呼ばれるものが主な選択肢です。 ネイティブアプリとは ネイティブアプリはスマートフォン提供元が公開している、そのスマートフォンとOSのすべての機能を使い切ることができる開発方法です。 iPhoneであればObjective-C、AndroidであればJavaが開発言語になり、またそれぞれ一長一短があります。 この二つの開発言語には互換性がなく、素材などはそのまま使えたとしても、開発部分は別途行わなければなりません。 開発について両対応をネイティブアプリに求めれば開発にかかる費用は二倍になります。 この費用の増大が、スマートフォンアプリ開発を難しくし、ビジネスに規模を求められる要因の一つでしょう。 どんどん規模が大きくなり、商業化したサービス専用アプリや、ゲームのような商業的なアプリが市場を占めるようになります。 Webアプリとは Webアプリはスマートフォンには組み込みのWebブラウザがあり、アプリ内から組み込みのWebブラウザを呼び出すことで、Webページをあたかもアプリのように使う方法です。 それであればWebブラウザを利用すればいいとも感じますが、アドレスなどを入力する必要なくアプリを起動すればそのWebサイトをアプリとして利用することができます。 Webブラウザの機能を利用するので、互換性の問題は最も少ないです。現在はブラウザ経由でスマートフォン側のカメラや写真アルバムの内容、画面の向きなど、すべてではありませんが機器情報にアクセスできますのでスマートフォンらしいアプリを作成することができます。 ただWebサーバーにアクセスが集中すると遅くなったり動作しなくなったり、またスマートフォンとしての機能の利用が大幅に制限されるのであくまでWebアプリで十分な場合にしか利用されません。 クロスプラットフォーム開発とは PhoneGapやCordova、Titaniumなどの開発ツールを利用し、一つのソースコードでiPhoneとAndroidで利用出来るアプリを作成するものです。 Javascriptという汎用性が高く、Web開発でよく利用される言語を利用し、開発ツールがネイティブ言語との橋渡しをします。 Web開発に比べて、開発ツール側が対応すればスマートフォンの様々な機能やセンサを利用することができます。 スマートフォンとしてユーザーが求めている機能はほとんどの場合クロスプラットフォーム開発で実現可能です。 ただネイティブアプリに比べると動作が遅かったり、完全にスマートフォンをコントロールできない部分が実現したいアプリに適切でない場合もあります。 また開発は一つの言語でできても、思う通りに動作するか、エラーが発生しないかというテストはそれぞれの機器でテストしなければいけなく、それぞれ不具合がある場合はソースコードから修正しなければなりません。 テストはソフトウェアの開発で重要な工程ですが、クロスプラットフォーム開発でこの工程までも短縮できるわけではありません どれを選択するか 設計や開発の段階で、この三つの方法のどれかを選ぶわけですが、予算や工期が十分に取られている場合はネイティブアプリが選ばれます。やはり動作速度や安定性は利用者が最も優先するところです。 機能が複雑でなく、両対応が求められている場合などはクロスプラットフォーム開発を行うのが最適という場合もあります。 サーバー側で大きな機能をもたせているネットワークサービスで単純なクライアントを求めている場合にも、細かなサーバー側の変更に追従しやすいメリットがあります。 Webアプリについては、ほぼWeb側で機能を実現できている場合や、Webサービス側の機能が頻繁に変更されアプリストアの申請を待つ余裕がない場合などに使い勝手が良いです。 スマートフォンアプリも様々な方法が用意され、発注元や開発者にも最適な選択肢が用意されています。

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Bootcampの対応について

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Bootcampの対応について

BootcampはMacをWindowsとMac OSのどちらかで起動できるようにするAppleが正式に提供する仕組みです。 Appleが最新のMacBookシリーズでWindows8より前のバージョンはBootcampに対応しないと公表しました。 https://support.apple.com/ja-jp/HT204048 上記リンクにMacの機種ととWindowsの対応表が掲載されています。 その一世代前でもWindows7 64bit以降しか対応していないなど、古いWindowsはBootcamp対応できない機種が増えています。 BootcampはWindowsを起動させ、Windows用の領域を内蔵ドライブに作成する仕組みと、Macの内蔵機器のデバイスドライバのセットです。 Windowsは古ければ20年前の機器のドライバが今でも取得できますが、Appleはデバイスドライバをほとんど作成したがりません。 Appleはシステム一式の機器構成をコントロールする方針でパソコンを作成していますので、様々なメーカーのパソコンや機器に対応させるWindowsとは方向性が違います。 デバイスドライバも一度作成すれば良いというものではなく、OSのアップデートのたびに互換性を検証しなければいけないので対応機器が多ければそれだけ人員やコストも必要になります。 安価すぎる周辺機器などでは、コストが見合わずOSのアップデートにメーカー側で対応できないまま、ということも度々あります。 Macは機器の世代交代が行われると、インストールされているよりも古いバージョンのOSがインストールできないなど、機器とデバイスドライバーの組み合わせについてコントロールする方針を持っています。 Bootcampもこの仕組みに則っており、また当然ながらBootcamp上で動作するWindowsはあくまでサードパーティー製のOSという扱いです。 サードパーティーの資産を強みと考えるか、重荷と考えるかがMicrosoftとAppleの大きな差ではないかと思います。 MacでWindows7をずっと使い続けたいなら、現行の機種をずっと保持し続けなければならなく、故障や買い替えの時にどうするかは大きな悩みになります。 Bootcampは仮想マシンでない形で利用するWindowsなのでMacの性能を最大限活用できます。 ただここまで書いたような制約があるので、利用方法によってはVMWare FusionやParallesのような仮想マシンの方が適している場合もあります。 Bootcampを使わないとできないことを、今のうちに切り分けておくべきかもしれません。 Appleが今後もずっとBootcampを提供し続けるとは限らない、と考えておくのはAppleという企業との付き合い方の一つです。  

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Chatworkをビジネスプランにアップグレードしました

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Chatworkをビジネスプランにアップグレードしました

社内で使用するChatworkをビジネスプランにアップデートしました。 当初は社内でも少人数でテスト的に利用していましたが、Chatworkは優れて使いやすいということで全社導入し、ビズネスプランにアップグレードしました。 Chatworkを使うメリット Chatworkを利用しだしてから、個別のメッセージアプリなどはあまり利用せず、社内メールも激減しました。 社内メールよりも社内チャットの方が優れている部分としては、相手を選べば即本文に入れること、自由にグループを作ってメンバーを割り当てられること、やりとりを追いかけるのも時間がかかりません。 その場その場で短いメッセージのやりとりができますので、メールの往復のようなコミュニケーションに時間がかからなく、決定がとても素早く行われます。 いくつか仕事向けのチャットがある中で、筆者がChatworkが良いとおもうのは、スマートフォンとの連携がかなり使いやすいことです。 アプリを入れてログインしていれば通知を受け取ることができ、この通知はかなり素早く、ほとんど遅延しないので見逃しが起こりにくいです。 また通知があったことを忘れてもメールでのリマインダを送ってきますので、その際に再度確認できるのもChatworkのメリットです。 また会話単位、グループ単位でのToDoの設定なども登録がしやすく、Chatworkを開けばToDoの一覧も表示されるので、ToDo管理としては、今まで利用してきたグループウェアの中でも非常に扱いやすいです。 数名のチームででも、一度無償のプランで使用してみれば良さは実感できると思います。 無償プランは検索がないなど機能が限定されますが、無期限に利用できます。 プランのアップグレード プランのアップグレードは簡単です。個人の設定のメニューからプランのアップグレードを選択すれば、アップグレードの設定画面に進みます。 今回は無償のプランからビジネスプラン25へのアップグレードを行いました。 10人までなら年間¥20,000、25人までなら年間¥50,000など規模に合わせることもできますので、企業全体でなくとも利用を始めるのは難しくありません。 メールに割り当てる時間を少なくし、メンバー間の距離を近くすることができていれば、費用対効果は高いと考えます。 誰か一人を管理者としてアップグレードしたのちに、他のメンバーの登録メールアドレスをメンバー追加することにより、チャットの内容はそのままにビジネスプランへの移行ができます。

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VMWare Fusionのユーザー間移行

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VMWare Fusionのユーザー間移行

Yosemite上でVMWare Fusionを利用して、MacからWindows8.1の仮想マシンを実行しています。 Windowsでしかできないことはこのところあまりありませんが、Officeファイルのレイアウトなどを完全に再現したい場合や、そのまま修正をかけたい場合はWindows上で動作するOfficeを利用するのが一番確実です。 またWindowsでしか動作しないアプリのためにもこの仮想マシンは必要です。 Macで私用ユーザーと会社用ユーザーを分けた際に、もともと仮想マシンを作成したユーザーを私用としたので、会社用のユーザーの領域に仮想マシンを移動しました。 ですが、その仮想マシンを起動しようとしても権限の問題で起動することができません。 VMWareFusionの仮想マシンの権限 VMware Fusionの仮想マシンは一つのファイルとしてFinderに表示されますが、OS XではBundle(バンドル)という、一つのフォルダを一つのファイルのように表示させることができます。 ほとんどのアプリケーションもこのBundleの形を取っていますので、アプリケーションフォルダにコピーするだけでアプリとして動作させることができます。 フォルダの形をしているよりも一つの操作で気にせずに利用できますので、OS Xでは色々なファイルがBundleの形で保存されています。 OS XはUnix形式の権限の仕組みを持っていますので、このBundleの読み書き権限を移行先のユーザーに与えなくてはいけません。 権限がなければ、読み書きできなく、これはユーザーごとに設定されます。 仮想マシンの権限の移行 まず、仮想マシンはサスペンドではなく電源OFFの状態にし、共有やミラーフォルダの設定も外します。 Bundleのまま読み書き権限を与えてもBundle内部のフォルダやファイルに適用されないので、一度Bundleからフォルダの構造に戻します。 仮想マシンのファイルをクリックで選択し、コマンド+Iボタンで情報を表示させます。 情報の中で名前と拡張子のテキストボックスに、仮想マシン名.vmwarevmというバンドル名がありますので、そのvmwarevmを取り除きます。 そうするとFinderにフォルダとして表示されますので、これを選択しコマンド+Iで情報を表示させます。 一番下に「共有とアクセス権」という項目がありますので、ここの権限を新たに利用するユーザーと、staff、everyoneに与えます。 その上で歯車マークをクリックし、内包している項目に適用をクリックします。 コマンドがわかる人であれば、chown -Rの感覚です。 最後にフォルダの拡張子を.vmwarevmに変更すれば元のバンドルに戻ります これで準備はできました。 あとは移行先ユーザーの領域にコピーし、VMWare Fusionから開くで仮想マシンを開き、移動しました、を選択します。 これで無事起動すればユーザー間の以降は完了となります。

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Windows10今夏リリース

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Windows10今夏リリース

Windowsの時期バージョンWindows10が2015年夏にリリースされることが明らかになりました。 具体的な日付についてはまだ明らかではありませんが、今後このスケジュールにそってRCなどが公表されていくはずです。 Windows7以降のユーザーに対しては無償のアップデートが一年間有効ということです。 Windows10の最低限システム条件が32bitであれば1GBのメモリ、16GBのシステム容量とタブレット並みの条件がデスクトップPCでも適用されます。 UEFIが対応していないとインストールできないので、あまりに古いパソコンにはインストールできませんが、かなりの割合の現役のパソコンで動作しそうです。 Windows8のタブレットのようなスタート画面や、スタートメニューのないところが嫌だというユーザーにも配慮されているので、Windows10でWindows7以降のユーザーをまとめたいという気持ちを感じます。 Windows8.1はかなり使いやすいデスクトップPCと考えていましたが、Windows8でないもの、というユーザーのニーズを作ってしまい、正規サポート期間が終わったWindows7がWindowsのシェアの大部分を占めているはずです。 Windows7は2020年1月までセキュリティーアップデートは受けられるとはいえ、5年はあっという間で、再びXPの乗り換えのような混乱を招きかねません。 また日本国内ではあまりないかもしれませんが、正規ライセンスでないWindowsもWindows10に無償でアップデートし、正規ライセンス製品にするという異例の措置が取られます。 ※正規ライセンスになるわけではなく、アップグレードは可能で、正規ライセンス購入の導線を作るようです。Windowsのアップグレードなどの機能を利用するのかもしれません(3/23追記) 古いWindows自体がマルウェアなどの温床になって、Windows利用のリスクとなっている現状をWindows10は緩和してくれるものかもしれません。 またRC(リリース直前)バージョンなどが公開されればインストールしてみたい思います。 リリースされれば現在のWindows8.1を早速置き換えてみたいぐらいに期待しています。

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次期OfficeはOffice2016

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次期OfficeはOffice2016

次期Microsoft OfficeはOffice2016となったようです。 現在Office365の企業ユーザーに向けてベータ版が配信開始されています。 Office2016はExcel、Word、PowerPointのデータ喪失保護、Outlookの機能強化、管理者によるOfficeの自動インストールなどが強化されるようです。 まだ現在ベータテストということで、詳細な機能追加などについては不明です、現在リリースされている部分では上記のような内容ということです。 Google Appsなどクラウドアプリケーション型のオフィスソフトは管理者によるマネージメントが有利でした。 ユーザーごとに利用を開始させる、停止させるということも簡単に操作できます その点パソコンにインストールする形のOfficeはどのライセンスがどのパソコンに入っているかなどを把握していないと、管理は難しいものでしたが、Office2016ではそういった部分も強化されるようです。 Microsoft Officeはパソコンにインストールするものですので、Windowsの提供する記憶領域やフォントをはじめとした全ての機能が使え、ブラウザベースのアプリに比べると機能面で大きな利点を持っています。 クラウドアプリケーションの利点に追いつき、またそれぞれの機能強化を行い、ビジネスの場でのシェアを維持していくことが重要視されているように見受けられます。 どれだけ過去のOfficeとの互換性があるかもユーザーにとって気になる部分ですが、それは今の所明らかになっていません。 現在Office2013で使われているAdd-onとマクロは変更なしで利用可能という表記はあります。 機能的なものは今後のベーターテスターの意見や要望によって変化していきそうです。  

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DropboxをProプランにしてみました

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DropboxをProプランにしてみました

個人的に利用しているDropboxを有料プランであるProにアップグレードしました。 Proは月額1,200円、年額12,000円で1TBの容量が利用できます。 これを契約するきっかけは、Mac OSがiOSと共通でPhotosというアプリを今後の標準の写真アプリにするのですが、これがiCloudの容量を使うことがわかりました。 Macを主に使っている筆者にとってはすべてをiCloudでまとめてしまうのは流れが整理されるのですが、いかんせん容量あたりの単価が高いと感じます。 iCloudであれば500GBが月額1,200円です。そんなにたくさんあっても使いようがない、と思われるかもしれません。 筆者はデジカメでの写真撮影を趣味にしていますので、32GBのSDカードがいっぱいになるまでそれほど時間はかかりません。 撮影したものが全部必要かと言われるとおそらくほとんどは要らないのですが、よっぽどダメでなければ即断即決で消すのではなく、気が変わった時のために置いておこうと思ってしまいます。 そういうものを保存するのであれば、容量あたりの単価が安い方が助かります。 いままでクラウドのストレージを幾つか試しましたが、同期をはじめとした様々な機能の中でDropboxは一歩先に進んでいると感じます。 WindowsでもMacでも同期アプリは使い心地はとてもいいです。大きいファイルを同期したからといってクライアントが強制終了するとことを経験したことがありません。 iCloudはiCloudドライブとして汎用性を持ち出して日が浅いのと、Apple製品以外へのフル対応はしなさそう、というイメージを持ちます。 システムキューブではGoogle Appsを契約していますので、業務用途にはGoogle Driveを利用しています。企業など組織内の共有などを使うには扱いやすいと思います。 Boxなどは同期できないファイル形式などが多く、業務用であれば十分でも個人では使いにくいと思いました。 Dropboxはスマートフォンアプリも使いやすく、また写真用途にはCarouselという専用アプリがあります。 CarouselはDropbox内にある写真を時系列に沿って見つけやすく表示してくれる写真アルバムアプリです。 DropboxアプリでiPhone内の写真をDropboxに保管して、デジカメのSDカードの中身もDropboxにアップロードすればCarousel上でまとまって表示されます。 近日中にPhotosでも実現される予定ですが、今のところPhotosがどれだけ使いやすく安定しているかは不明です。 SDカードの中身もハードディスクに保存してDropboxと同期するのは厳しいものがありますので、SDカードの中のファイルをブラウザにドラッグ&ドロップするWebインターフェイス経由で同期されないフォルダに保管します。 これはうまく撮れているなというファイルをCarouselで見つけ、それをPhotoshopやLightroomなどの写真加工アプリで扱うのはどうだろうという思惑ですが、うまくいくかどうかはまた追って記事にしたいと思います。

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普段Windowsを使っていて、フォントのことを気にされたことはあるでしょうか。 WordやExcelなどを使っていて、ここはMSゴシックにしよう、MS明朝にしよう、MSPゴシックだとずれるなどといった風に、少なからずフォントには関わりはあるはずです。 『MacType』でWindowsフォントを綺麗に表示させよう! という記事を弊社とよが以前に書かせていただきましたが、Windowsのフォント描画に不満をお持ちのかたも少なからずいらっしゃることを知りました。 Windowsのフォント描画はMacとどう違うのでしょうか。 Windowsとフォント WindowsはGUIでマルチウィンドウを実現するOSとして開発されました。 Windowsが開発されるとき、WYSIWYG(見たままを得られる)という概念が大切でした。 アウトラインフォントで自由に拡大縮小でき、ディスプレイで表示されている通りの文字の大きさや配置、画像の配置がそのままプリンタに表示されることです。 Windowsは米国で開発されたものですから、フォントはアルファベット、数字、記号のみです。ファイルサイズでいうと数十キロバイトです。 日本語Windowsでは漢字数千文字を含むフォントがそれぞれ数メガバイト以上あり、それがパソコンにかける負荷はケタ違いでした。 その負荷を減らさなければ当時まだ非力だったパソコンではWindowsを軽快に動作させることができません。 ですからビットマップフォントという拡大縮小には難がありますが、ファイルサイズがとても小さいものを画面表示では代替手段として使っていました。 画面表示の際はガクガクしていてもプリンタで出力すると、案外綺麗に表示されるという経験のある方もいらっしゃるかもしれません。 WindowsVista以降 WindowsVista以降、マイクロソフト社は大方のパソコンはグラフィックス性能は十分高くなったと考え、画面描写の仕組みを変更しました。 DirectXというWindowsでのゲームなどのために作られたグラフィックスライブラリは、直接ビデオカードとのやりとりをする仕組みで、これを標準の画面表示にとりいれました。 Vistaと7はその性能を見せるために、Windowsの枠を半透明にするエアログラスや、複数のウィンドウを3Dで並べて表示するフリップ機能が付加されました。 フォント描画もこの際に変更され、XPからあったCleartypeという文字を滑らかにする仕組みも強化されました。 ただCleartypeは機器に合わせてうまく設定されないと滲むだけになってしまいます。これは明示的に画面に合わせた設定でONにする必要がありました。 Cleartypeのような仕組みはアンチエイリアスといわれ、文字の斜めのラインなどに発生するかくかくした表示を中間の色で補完するものです。 MacTypeも独自のアンチエイリアス機能を実装したもので、WindowsのもつCleartypeよりもより見た目にわかりやすく調整されています。 MacとWindowsの差 MacとWindowsの画面描画の差の理由として、画面描写の仕組みがMacではクオーツという独自の企画を使っていることもあります。 それ以外に大きな差は機器構成をほぼコントロールできていることでしょう。Macの出荷されているコンピュータはディスプレイ一体型のiMacかノートパソコンです。 機器に合わせて最適な調節を行えるAppleはWindowsよりも有利で、Apple純正でないディスプレイをサブディスプレイにつなぐと、それなりの画質になってしまいます。 Windowsは様々な機器構成、古いパソコンでも動作する後方互換性をビジネス現場から要求されていますので、画面表示のようなパソコンに強く負荷を与える割には大きな使い勝手に関わらない部分は古いPCに合わせる伝統があります。

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