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スマホが使えてもパソコンが使えない人とは

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スマホが使えてもパソコンが使えない人とは

よくネットなどで「スマートフォンが使えてもパソコンが使えない若者が増えている」や「若者がパソコン離れを起こしている」という意見を見かけることがあります。 果たしてそれは真実なのかなと懐疑的だなと筆者は思っています。 スマートフォンはコミュニケーション能力を強化されたパーソナルコンピュータであると考えるからです。 スマートフォンがあるからパソコンが不要という層は、本来パソコンという道具がオーバーだった層です。そのような層にも十分コンピュータの能力が適応されるということは、スマートフォンの利点でしょう。 コンピュータはアプリケーションがなければただの箱です。機械とOSだけあっても何かの役に立つことはありません。 コンピュータが何らかの目的を達成するのはアプリケーションが必須です。それはスマホアプリにしても同様です。 スマホアプリがプリインストール、あるいはアプリストアなどからダウンロードされている限りは、スマートフォンはパーソナルコンピュータとして役立っていると考えます。 ではスマートフォンを業務に使うのかといえば、スマートフォンに向いた業務内容にはマッチすることだと思います。 例えばコミュニケーションです、LINEやChatworkのようなインスタントメッセージ。地図アプリ、カレンダー、タスクアプリ、これらも業務のために役立つものです。 生産性を高めるということで、キーボード、マウスのついたパソコンを使うことは主に事務作業にとって今後も重要になります。 例をあげれば、筆者はフォークリフトを使うことができませんが、業務で必要ならフォークリフトを使えるように技能を習得します。 手でパレットの上の荷物を持ち運び別のパレットに移すことは可能かもしれませんが、効率として業務の役には立ちません。 スマートフォンしか利用できなくとも業務に必要であればパソコンの利用を習得し利用することになるのは変わりがありません。 むしろスマートフォンによって、タッチパネルを用いたコンピュータに馴染みがある、あるいは抵抗がなければ、コンピュータが用いられなかった現場にも低いラーニングコストでコンピュータを導入することができると考えるのはいかがでしょうか。 これだけ多くのかたが日常的にインターネットに接続されたパーソナルコンピュータに触れていることは、パーソナルコンピュータ誕生以来もっとも盛んだと考えます。

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マイクロソフト製品の2017年のサポート状況

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マイクロソフト製品の2017年のサポート状況

2017年になりました。本年もよろしくお願い致します。 パソコンの機器や、ソフトウェアの更新のためにサポート期限を知っておくことは大切です。 Windows XP延長サポート終了の時は駆け込み的にWindows 7への移行がありましたが、本来はサポート期限を把握し計画的な更新がスムーズで低コストになります。 2017年に延長サポートが終了する製品はWindows VistaとOffice 2007です。延長サポートが終了するとセキュリティ修正なども行われないので、今後新たに判明する脆弱性についても対処する方法は無くなります。 Windows Vistaは4月、Office 2007は10月で、現在利用中の方は入れ替え、更新を考慮してください。 インターネットをつながずに利用していれば当面は安全という考え方は誤解なので、期限までには無理でも速やかにと心がける必要があります。 SQL Server 2012はメインストリームのサポートが終了します。延長サポート期間は2022年までを予定しています。 Windows7は延長サポート期間中ではありますが、最新型のプロセッサ搭載モデルについてはサポートが打ち切られている場合があります。 製品にバンドルされているものであれば問題ありませんが、Windows7単体のライセンスを保持していて、PCが最新モデルに更新される場合Windows7がサポートされていずインストールも不能な場合があります。 Windows7の延長サポートは2020年1月となってはいますが、機器との組み合わせによってはサポート切れになっている場合があり注意が必要です。

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2016年を振り返って

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2016年を振り返って

2016年のITも様々な動きがありました。印象深いことあげてみたいと思います。 筆者としてMicrosoftが開発者向け製品を一気に展開したのは大変興味深いことで、歓迎すべきことだと考えています。 スマートフォン向けクロスプラットフォーム開発環境Xamarinを無償化しVisual Studioと統合しました。またVisual StudioをLinux、Macに対応させるなど現在まででは考えられない意欲的な施策を行っています。 Windows環境上にLinuxの標準シェル、bashを実行するbash on WindowsなどもLinuxとWindowsの両方で開発を行うエンジニアにとって便利な機能です。 SQL Serverや.net coreをlinuxで動作できるものにするなど、Microsoftの開発環境経験を持つエンジニアが他のOSでもそのままに応用できる範囲が広がりつつあります。 できるだけWindows環境にユーザーを囲い込もうとしていたMicrosoftのこのような方針転換には驚き、本気を感じさせるものです。 その他にはAIや深層学習について一般に向けて大きな理解が得られた一年でもあります。 囲碁という要素が大きく確実な解のないものに対しAIが人間を打ち負かすということは大変難しいことですが、これを成し遂げたことでAIに対する一般の認知は広がりました AIは人間と同じように考える技術ではありませんが、一つのことに対しデータを与えれば無数のシミュレーションを繰り返して、新たなパターンを生み出していくものです。覚えるというところから一歩進んで、新たに見つけ出し、それをきっかけに新たに見つけ出すということを高速な計算速度で繰り返し続けます。 これらは特定の分野で人間が考え出すことよりも優れたものになる可能性があり、囲碁という特定の分野でそれを証明した形です。 今後様々な業務にこれらの技術が用いられ、人間が考え出す以上の効率の良い方法や新たなデータ利用法が見つけられていくかもしれません。 クラウドについては個人向けクラウドストレージにAmazonやGoogleなどが本腰を入れると共に、DropboxやEvernoteなどのクラウドサービス先発企業が個人向けから業務向けにシフトしていきました。 クラウドはBtoCからBtoBに移行することで、固定収入を得て企業の運営に安定感が必要ということが決定的になったように感じます。 AmazonやGoogleについてはすでにBtoBで大きな商業規模になっており、そこから個人向けのクラウドサービスを行うことは比較的容易です。 クラウドは競合に追従するため年々必要とされる規模や投資が大きく、不確定なBtoC向けの規模縮小は仕方ないところはあるように感じます。 2016年を振り返るとこのようなことが印象的でした。2017年の新たな動きにも注目していきたいと思います。

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ググるの先の問題

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ググるの先の問題

Googleが様々なキーワードからユーザーが必要とする情報に辿り着けるように、様々な工夫がなされてきました。 検索候補などは非常に大量のデータの中から、特に頻度の高いキーワードを選び出してくれるのはユーザーとして非常に楽です。 しかし検索した先の情報が本当に正しいかどうか、ということについては保障されていません。 記事数や文章内の関連性を自動的に判別し関連性の高い記事、閲覧数や滞在時間などのデータをもとに検索順位の決定がなされます。 検索した先の情報が正しいかどうか、ということについて、あまり影響のないことであればそれほど大きな問題にはならないかもしれません。 身体の不調などに関してのホームページは多いですが、それが本当に正しい情報かどうかについては懐疑的になるべきでしょう。それがかかりつけ医へ行きましょう、など専門家へと誘導するホームページでは問題は大きくありません。問題があるのは不確実な対処法が書かれている場合でしょう。 健康に対する不安については誰もが持っていることで、ことこれに関して検索して専門家に頼らず自分で対処しようというのは危険です。最悪の場合症状を悪化させてしまいます。 人に聞くよりもまず検索する、ということは知識の取得を効率化しましたが、その先には正しい情報を得ているかを吟味する必要が出てきました。 まず検索して調べてみることが有用な場合と、書籍に当たることが最適な場合、専門家の意見が必須な場合の切り分けが、まずググることを覚えた先の問題になります。

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Macbook ProからMacbookに変えて思ったこと

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Macbook ProからMacbookに変えて思ったこと

MacBook Pro(Late2013モデル)を手放し、MacBook(2016)を新たに購入し利用しています。 更新した理由としては可搬性です。本体重量では1kg前後の差ですが、ACアダプタやケーブルなど一式を含めれば大きな差になります。ノートパソコンの重量を軽減すれば持ち運べる範囲が広がります。 持ち運びやすいモデルとして用意されていたMacbook Air 11インチも販売終了になりました。そこでRetinaディスプレイを持つMacBookが持ち運びには最適と考えました。 MacBook ProからMacBookへは機械スペックとしては大きなダウンです。MacBook Proはノート型Core i5+専用グラフィックチップというProだけに豪華な構成です。 MacBookに搭載されたCore Mという省電力を主目的としたプロセッサでは、相手が2013年モデルとはいえ処理能力で負けてしまいます。 GoogleのG Suiteや DropboxなどWebアプリケーションを中心に利用している筆者として、できる限りこれらのスペックダウンを補うにはということを常に考えるようになりました。 主なブラウザにChrome、必要なアプリケーション分のタブを開くという形で利用していました。これで問題になるのはプロセッサの処理能力上限です。タブを開きすぎるとプロセッサの利用率が高くなり、全体にもたつく、ということが気になります。 使い終わったタブを閉じていけば問題はないのですが、従来の習慣としてすぐにタブ間の行き来はしたいものです。 Chromeはバックグラウンドのタブを休ませることなく動作させ続けるようです。Safariでは表示されていない部分の内容やjavascriptなどの実行を抑止する独自の省電力機能が備わっています。 それによってプロセッサへの負荷は低下させることがわかり、Chrome同等のタブ数を開いてももたつくというようなことは減りました。 プロセッサへの負荷は直接バッテリ消費にも関わります。外出先で長時間使うなどであればChromeよりもSafariを利用した方が良さそうです。 常にSafariがChromeを上回るかといえばそうではく、Safariの方がより多くの情報をキャッシュしているようです。メモリの負荷はChromeを上回る時があります。 8GBの主メモリ領域をオーバーし、SSDへスワップ領域ができてしまうとSSDとのやりとりにプロセッサ処理能力を奪われ全体的な動作が低下します。 そのような場合、大きくキャッシュメモリを取っているタブを終了させる必要があります。MacBook Proでも当然スワップ領域が作られていたはずですが、プロセッサに余裕がある分遅さはそれほど実感しませんでした。 Webアプリケーションで持続的な動作を必要とするものはChromeを現在も使っています。 ある程度の容量のファイルをDropboxへブラウザ経由でアップロードするため放置すると、Safariではこれらの動作も停止かあるいは低速化してしまうようです。 バックグラウンドに回しても仕事をしてほしいWebアプリはChromeで、それ以外にプロセッサへの負荷を減らしたい場合は基本はSafariでという形で安定しています。 機種更新してスペックダウンというのは筆者として初めての体験です。久しぶりにアプリのやりくりをする楽しみというのも感じるところです。 持ち運びの際だけMacBookでもよかったかもしれませんが、従来のUSBポートとThunderboltポートを備える2013年モデルMacBook Proは中古品としては買取価格に期待ができるだろうという目論見があり、それは考えていた以上に上手くいきました。

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Google AMP

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Google AMP

GoogleがAMP(Accelerated Mobile Pages)という規格を定め、AMP対応ページをモバイル検索の中でも特別に扱うようになりました。 ニュースサイトや、ポートタルサイトなどの閲覧数が非常に多く頻繁に更新されるサイトのAMP対応を促進しています。Google検索の中でAMP対応マークがつき、ニュースなどはカルーセル形式で表示されるようになりました。 Google AMPはわかりやすく言えばGoogleが独自の配信ネットワークで配信するためのキャッシュです。モバイル機器からGoogleで検索された結果で、AMP対応されていればAMPページがGoogleの配信ネットワークから優先的に表示されます。 閲覧数の多いニュースサイトではこれらAMP対応されたページを取得しキャッシュすることで、モバイルユーザーは非常に高速にページを開くことができます。 AMP対応ページとそうでないページをスマートフォンで開けば一目瞭然の速さです。 インターネットの通信量の軽減や、高速に開くことのできるユーザー利便性のために作られた規格と仕組みです。 Googleが現在全力で推し進めているのはモバイルの利便性です。スマートフォン、タブレットからの検索やWEB閲覧をPCで行うよりも快適なものにしたいという考え方です。 AMP対応ページによって高速で開くのであれば、ユーザーとしてはモバイルで閲覧する有利さを感じることができます。 AMP規格はjavascriptが利用できない、対応していないタグや要素があるなど、一般向けのサイト構築とはまた別の仕様が求められます。 WEBサイトの構造としてはかなり単純に作ることが求められます。あまり多くの要素を含まないことでページの表示速度を早くし、キャッシュする意味が出てくるからでしょう。 あくまで現在はニュースサイトなどの閲覧数が多く頻繁に更新されるサイトだけに必要とされています。 一般のサイトやショッピングサイトについてはAMP対応が今の所検索結果で有利に働くことはないようです。 今後AMPの展開がどのようになるのか、WebをモバイルにシフトさせようとするGoogleの試みは続くはずです。

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Amazon Athena

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Amazon Athena

Amazonが12月1日の新サービス発表イベントの一つにAmazon Athenaを発表しました。 Amazon AthenaはAmazon独自のデータベースサービスです。クラウドストレージS3上にあるテキストで構成されたデータに、直接クエリを発行し結果を得られます。 CSVやjson形式など一般に用いられるプレーンなテキストファイルをデータとして読み込み、標準的なSQLを発行することによって結果を得ることができます。 S3をデータ保管場所とし、AmazonのクラウドをRDBとしてそのデータセンターのもつ処理速度や安価なストレージを活用できるものです。 利用料としてはデータの処理量となっています。公式では1TBのスキャンにつき5ドルということです。結果が1TBではなくクエリによる1TBのテーブル走査あたりでということのようです。 規模の大きいテーブル同士を結合した場合など、スキャンの単位が大きくなります。扱うデータ量と回数によってはそれなりの金額になることが予想されます。 このサービス内容で大量のテキストデータをS3に移行すれば、別途データベースエンジンを用いず、すぐにデータの解析などが可能になります。 もちろんJDBCなどを介しアプリケーションや他のRDBとの連携も可能です。 テキストデータからすぐにデータベースの取り扱いができると、サーバログやその他ログデータなどから素早くデータを取り出すことができます。 ギガバイト以上規模を持つデータの解析などでも、オンプレミスに高度な設備を持つことなくクラウドでの処理が可能になり、設備などのコストを削減することもできるかもしれません。 同様のサービスとして先発のGoogle BigQueryなどがあります。クラウドコンピューティングの大容量、高速処理などを様々な形で提供するサービスが競争と共に生まれていきます。

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仮想デスクトップとビジネス

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仮想デスクトップとビジネス

Amazonが自社で提供する仮想Windowsデスクトップサービス、Amazon WorkspacesがWEBブラウザをクライアントとして利用することができるようになりました。 Amazon WorkspacesはAmazonの提供するクラウドで動作するWindows7+OfficeのWindows環境です。これまでは各種WindowsやMac、Linuxのクライアントやタブレットなどのモバイル用のクライアントが必要でした。 ブラウザでの利用が可能となることで、標準的なWEBブラウザを搭載したあらゆる機器で利用することができるようになります。これは専用の端末を持っていなくともできるということでもあります。 もちろんローカルで動作するWindows機に比較すると、間にインターネット通信があって画像やキー入力などのやり取りになりますので、それぞれの遅延は避けられないところです。 費用的にはずっと電源オンの状態である月額課金制と、ログインしている間だけの課金である時間課金制の二つの方法があります。 これを安価でユーザーが使いやすいものとして期待すれば、その期待とはマッチするものではなさそうです。月額で考えるとOffice込みで50ドルぐらいからが相場となりそうで、低パフォーマンスのものはもっと安くなりますが、実用性などに影響を与えてしまうかもしれません。 Amazon Workspacesは社内にシンクライアント環境を揃えている企業にアピールするものです。あるいはシンクライアント環境を導入したいが、技術的や費用的な問題で導入できていない企業にも魅力があるサービスです。 シンクライアントというと、目の前のパソコンは単に端末に過ぎなく、システムやデータをそれぞれのハードディスクに持たずに、ネットワーク越しのリモートデスクトップを操作するものです。 シンクライアントのメリットは全てがサーバーで集中的に管理できることと、クライアント数が増減しても機材費が少ないということです。端末が故障しても端末側にはデータがないので、データや作業などを失う可能性はありません。 サーバー側でユーザー名とパスワードを発行すればすぐにどの端末からログインでき、すぐに作業にあたることができます。 またデータを個別に保持しないので、漏えいや改ざんなどのリスクを大きく低下させます。ウィルスなどのセキュリティについてもサーバー側で一括管理できます。 従業員が増えた場合、パソコンを購入し、初期セットアップをし、パスワードを発行してActive Directoryなど認証サーバーに接続する、それらの手間と費用がほとんど省けます。Officeをはじめとしたライセンス管理なども不要になります。 仮想デスクトップ環境に移行することで管理負担の低減が大きな節約になる時、クラウド上にリモートデスクトップを持つことも大きなメリットになります。 今後普及するにつれ費用は低下するという見込みや、LANを超えて使うためにさらなる費用が不要になるということで、まずはIT資産管理コストの大きい企業では重要になりそうです。その後中小規模の企業でも導入が進んでいくのではないかと考えています。  

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USB3.1 Type-C

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USB3.1 Type-C

従来のUSBとは大きく形状の異なるUSB規格、USB3.1 Type-Cがパソコンやスマートフォンで普及を始めました。 従来のUSBとの大きな違いは、給電に重点を置かれているところです。 特にノートパソコンでは独自の規格によるACアダプタが利用されているのが現状です。ACアダプタは他社規格と合わないなどが多かった中で、USBポートを利用してACアダプタを接続する考え方はシンプルなものだと考えます。 USB3.1では20ボルト5アンペアで100Wの供給が可能となりました。これはUSBパワーデリバリという名称で規格制定されています。 スマートフォンやタブレットなどでも形状の統一されたUSB3.1 Type-Cコネクタが今後の主流となってくるのではと考えます。 特にタブレットなどは充電容量が大きい分USBパワーデリバリを利用すれば急速な充電も可能となるはずです。 気をつけたいところとしては、現状USB3.1 Type-Cの形状をしていても現状で規格に沿っていないケーブルや変換ケーブルがあるということです。 特にUSBパワーデリバリについて規格に準拠していないと流通する電力が大きいため、ACアダプタの破損などが考えられます。 多くの場合スマートフォンなどでは当面は従来の充電規格を利用するのではと考えられますが、USBパワーデリバリに対応するアダプタや変換ケーブルなど一通りの確認は必要となりそうです。 コネクタ形状以上の変更があるということは気に留めておく必要はありそうです。

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ITセキュリティリスクの人的要因

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ITセキュリティリスクの人的要因

ITのセキュリティのリスクについて、技術的要因と人的要因、二つの側面があります。 二つを比較すれば人的要因のリスクは大きく、しかし人的要因のリスクはIT以外でもあることですから、それを未然に防ぐ手段は同じでです。 かつてファイル共有ソフトWinnyを原因とした企業情報漏洩事件が、ITセキュリティへの不安をすべての業界に根強く与えました。 Winnyで行われていることは、違法なファイル共有です。違法なファイル共有をわかりやすくいえば、データや知的財産の窃盗です。 あまりに件数が多く、また利用者も無自覚でありましたが、そもそも悪いをしているという感覚だけはあったはずです。数千円から数万円を支払わなければならない、ソフトウェア、動画、音楽、書籍をスキャンしたものが無料で手に入ること自体がおかしいことです。 そういった悪意の中に、利用者の情報を暴露しようという別の悪意が混ざったとして、根本のデータを窃盗したいという悪意がなければそもそも触れることのないことです。 日本で最大の漏洩事故は職務にあたる人の遵法意識のなさから来ています。 ただそれは、店先のものを窃盗してはいけないことと同じで、遵法意識を持つということに差はありません。リスクのない窃盗だと考えていたでは済まされないことは誰の目にも明らかです。 ただその単純な人的要因を技術要因も含まれるものとして対策を策定しはじめると、様々な制限が必要になります。 セキュリティについては人的要因を野放しにすることが最大のリスクで、次いで技術的要因などが続きます。 漏洩という現実になったリスクがあまりに影響を与えて、ITそもそもの役割である業務効率化を阻害する場合、必要以上のリスクを見積もり、コストが発生します。 人的リスクについては従業員教育や、管理表などを使った管理の徹底、媒体や機材の持ち込み、持ち出しの禁止などを策定し防止することが望ましく、人的要因を取り除いた技術的要因での漏洩などはセキュリティ機器などを適宜用いコストを抑えることができます。

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