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G Suiteを使う価値

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G Suiteを使う価値

GoogleのオフィススイートG SuiteはMS Officeなどのオフィススイート製品の一つです。 1ユーザーあたり月額600円で利用可能で、Webブラウザ上で動くアプリケーションです。 ExcelやWord、Powerpointファイルのインポート、エクスポートが可能で、Google Driveに取り込めばGoogle SpreadやGoogle Documentに変換して利用することができます。 これらG Suiteアプリの最も良いところと筆者が思うのは自動保存の行き届いたところです。 細かい変更を行うたびに保存され、サーバー側で保持されるのでアプリケーションのクラッシュによりデータを失うことはありません。 常に最新版を保存し続けているのでブラウザが強制終了してしまったとしてもデータは失いません。強制終了までに通信が途切れているとこの限りではありませんが、保存状態は常にわかりやすいところに表示されているので安心できます。 保存するタイミングは選べませんが、どの時点まで戻るということは可能です。30分前の状態に戻す、あるいは昨日の状態に戻して再度編集するということも可能です。 現在からの変更箇所も色付きでわかりやすく表示されるので、どの部分を編集したのかもたどることができるようになっています。 またデータを失わないことと同じぐらいに良いこととして複数人での共有が便利です。共有設定を行えば、閲覧や編集について複数人でデータを共有し同時に編集を加えることができます。 同時編集は使って見なければわからない良さがあります。他の利用者が編集や追加していくところをリアルタイムで確認することができるのは様々な活用法があります。一人が終わったら次の人がと作業を後回しにせず同時に一つのドキュメントやスプレッドシートで共同作業できると作業が目に見え効率も高めることもできます。 MS Officeファイルとの互換性については基本的な機能については同じものです。ExcelやWordファイルからインポートする形ですぐにG Suiteで利用できます。また必要であればExcel、Wordファイルの形でエクスポートも可能です。 互換性の問題でいうとVBAは一切利用できず変換もできません。マクロなどの自動処理にはjavascriptが必要でそれらの移行は大なり小なりの作業になります。 マクロの互換性については検討する必要がありますが、その必要のないドキュメントやスプレッドシートについてはG Suiteが現在一番使いやすく安全な方法ではないかと考えています。

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開発者と学習

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開発者と学習

IT企業に勤める開発者としてのスキルアップのためには学習は必要です。 同じことを専任して続けていく開発者と、様々な分野のことを覚える開発者であれば後者のほうが比率として大きいはずです。 そのような業務に就いていれば様々な業務や開発環境、言語への知識は増えていきます。 また覚えることも多くなるためにこれ以上自主的な学習は難しい、あるいは不要と考えるかたもいるはずです。 ただ仕事を続けていく上で、キャリアというものを意識することはどんな業種であっても大切です。開発者も例外ではありません。 開発者としてプロジェクトに加わる場合、おおよそルールはできているか、あるいは先輩開発者と連携して作ることになりますが、なぜそのようにするのかただ漠然と受け取っていると開発の本質に届かない可能性があります。 システム開発とは何か、あるいは他の開発では何が行われているか、そのようなことを学ぶことは今行なっている工程の意味を改めて認識する気っけになります。 また新しい言語の言語仕様を学ぶ時に、なぜこのような仕様が言語開発者によって設計されたのかということを積極的に意識して学べば、物珍しさを超えた意味のある学習になるはずです。 おおよそは品質と効率を確保するためになりますが、そのためになぜこれが必要だったのかを見つけることです。 このようなことはほとんどの現場では業務時間内に学ぶことは不可能です。業務時間外の自主的な学習によってしか得られないでしょう。 ただ漠然と本を読んで頭に入るのはノウハウですが、身につけることを意識して学習すればキャリアの形成に役立つ知識が手に入るはずです。

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AdobeがFlashを2020年に提供終了

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AdobeがFlashを2020年に提供終了

ごく初期からWEBサイトなどで利用されてきたAdobe Flashが2020年に提供を終了し廃止するとAdobe社が発表しました。 Flashはプラグインだけで動的なコンテンツを提供できる仕組みとして最も普及したものです。 競合としてActive XプラグインやSilverlightなどがありましたが、どちらもWEBサイトでの動的コンテンツの提供でシェアをFlashから奪うことができませんでした。 Flashは動的コンテンツとしてアニメーションや動画や通信などスクリプト言語によりかなり広い範囲での機能を提供できていました。 それとともにHTMLをバージョンアップしてFlash相当のことができる標準規格HTML5が策定され、FlashとHTML5がシェアを争うことになります。 Flashが劣勢に立ったのはスマートフォンが軒並みFlashに未対応となったことです。 ブラウザがHTML5を仕様通りに実装すれば、動的コンテンツはモダンなブラウザでプラグインなしで動作させることができ、スマートフォン、タブレット、パソコンあらゆる機器で表示できます。 Flash自体はWindowsでもMacでもLinuxでもプラグイン対応のブラウザがあれば動作するマルチプラットフォームを提供するものでした。 HTML5がFlashのカバー範囲を超え、またスマートフォンでのサイト閲覧数が今後も増えるとなるとFlashの立ち位置は厳しくなります。 FlashのスクリプトからHTML5に変換するアプリケーションをAdobeが提供していたこともあり、Flashは今後縮小されると見通しがついていましたが、廃止される日時が設定されることになります。 今後FlashコンテンツをHTML5の動的コンテンツに取り換えるなどの作業が急がれます。  

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データベースはパソコンからクラウドへ

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データベースはパソコンからクラウドへ

古くからあるデータベースソフトの一つFileMakerがFileMaker Cloudを発表しました。 AWSにホストを持つクラウド型のFileMaker Serverで、PaaSのように使えるものかと感じます。 オンプレミスのサーバーよりもAWSの高可用性を重要視することと外出先や拠点間でのモバイル利用をつよく意識したもののようです。 PaaS型のクラウドは多くはデータベースのアプリです。 まずプラットフォームとして独自のRDBMSがあり独自のAPIが提供され、その上に様々な業務用アプリケーションを構築して提供しているのが実際の姿です。 SalesforceのSalesCloudもForce.comのプラットフォーム上に構築されたSFAで、ServiceCloudやMarketingCloudなども同じようにプラットフォーム上にアプリケーションとして展開されており、サービスを購入することで連携することができます。またForce.com上で独自のアプリケーションを利用者が構築することもできます。 ZOHOも同様にZOHO CreatorがRDBMSとAPIをユーザーが利用できるようにしたものでZOHO CRMやSales IQなどもそのプラットフォーム上に構築されたものでしょう。 国産のクラウドプラットフォームKintoneはデータベースであることをそのまま使っているように感じます。JavascriptとCSSを利用したカスタマイズやAPIに力を入れているところが上記の2点とは異なっているなと感じるとことです。 データをどう活用するか、これが現在非常に重要となっています。 モバイルプラットフォームからオンプレミスのデータを閲覧するのはいくつかのステップを踏まなければならなく、これがクラウドであれば多くの問題が簡単に解決してしまいます。 現在特に営業支援などはお客様先や外出先での活用が利点になるので多く普及しているものと考えます。 FileMakerがクラウド化したことにより、その他業務、在庫管理や販売管理の分野などでもクラウド化、モバイルプラットフォームの活用などが普及していくように考えています。

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SFA・CRMを活用しましょう

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SFA・CRMを活用しましょう

SFA(営業支援システム)、CRM(顧客管理システム)は営業力強化にパフォーマンスを発揮するツールです。 顧客台帳のみをEXCELや他のデータベースのみで管理するのとは違いさまざまな計測のためにあります。 日々の営業活動がどのように行われているか、見込客から取引先にどのようにして変換するか、商談がどれぐらいの期間で完了しているか、あるいは失注しているかなどを記録し分析するものです。 メジャーな製品としてはSalesforceのSales Cloud、ZOHO、Microsoft Dynamics CRMなどがあります。 営業マンにとって商談や顧客獲得のプロセスは手帳や頭の中にあるもの、という考えが今でも主流を占めているかもしれません。 そのようなものをITによる合理化、効率化することは可能で、コンピュータが今まで行ってきたことの延長になります。 例を挙げると在庫管理もそもそもは管理表に入荷と出荷、棚卸しについてなどを手作業で記入し管理していました。 あるいは伝票管理も手作業で行っていたものをプリンタで出力するようにし、また在庫管理システムなどと連携することにより作業を合理化、効率化することができました。 もちろんお客様と対面してどのようなやり取りが行われるかは営業活動として最も重要です。初期のアプローチ、値引き交渉などはじめ、その商談完了までに実行されたフローを共有し、営業課長や営業部長にたいして見えるようにすることは経営の効率を高めます。 日々の入力を進めることにより、売り上げの予測なども立てる資料になり、また期間ごとの目標を達成できるかどうかの判断基準となります。 そのような属人的情報や手帳の中の情報をSFAの中で共有することで、ミーティングなどでも今後の行動についてなどから議論することが可能となります。 また多くのSFAでは、SFAのデータと連携するシステムがクレーム管理やキャンペーン管理など周辺製品として用意されています。 営業マンを数十人以上抱えた大規模な企業でなくとも、小さい企業でも十分な恩恵は受けられるはずです。とくに経営についてリアルタイムに素早いタイミングで決断できることは中小企業にはメリットとなるはずです。

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ブロックチェーンの面白さ

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ブロックチェーンの面白さ

Bitcoinという仮想通貨で有名になったブロックチェーンという技術があります。 Bitcoinはこのブロックチェーンという技術により改ざんなどから決済の信頼性を確保しています。 今までのインターネットバンキングはどのように信頼性を確保してきたか言えば、それぞれの金融機関が保有するシステムが堅牢であり、改ざんが不能、トランザクションの正当性が保証されるというものでした。 そのような信頼性の高いシステムを構築するために高性能なメインフレーム型のコンピュータが用いられ、システム構築や運用にも大きな工数が割かれています。 ブロックチェーンはその逆を行くような方法です。 ブロックチェーンとは、連続したデータの流れで、直前のデータのハッシュ値を含んだデータをつなげて行くという形をとります。 ハッシュ値はデータ全体から一意に作成されるランダムな数値です。ハッシュ値から元のデータに復号することはできません。 前のデータのハッシュ値を含んだデータをつなげて行く場合、ハッシュ値が正しく繋がっていることが検証されればデータの信頼性が得られるというわけです。 途中の部分のデータを仮に改ざんした場合、改ざんしたデータのハッシュ値が次のデータに含まれるハッシュ値とまったく別のものになります。 次のデータはそのハッシュ値を含んでいるので、その後全てのデータと整合性が取れなくなっていきます。 ブロックチェーンの過去のデータを改ざんした場合、発見や検証は大変容易です。 これらブロックチェーンのデータはP2P技術を用いて公開され、複数のコンピュータで共有されています。公開されているデータの正当性をチェックするアプリケーションにより取引の整合性を検証され続けています。 データのやり取りを内部で秘密にするよりも、かえって公にすることによりデータベースを維持し、正当性があることを確保して行くのは考え方として新しいところです。改ざんすることは無意味でそれにより不可能にしてしまうやりかたです。 Bitcoinのみならず、その他用途にも利用可能な技術です。堅牢で内部で機密にされたデータベースでデータを保管するか、公開され仕組み上改ざん不能な状態でデータを保管するか、今後の利用が様々に模索されるはずです。

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IoTをどう捉えるか

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IoTをどう捉えるか

IoTという言葉がここ数年で徐々に大きく取り上げられるようになりました。 IoTとは様々な機器がインターネットに接続し連携してデータを活用したり、機器を制御するなどを行うことです。Internet of the thingsでモノのインターネットと言われます。従来の人が使う人のインターネットと、今後のモノのインターネットということです。 家庭用のIoTについては徐々にイメージが固まってきており、スマートフォンやAmazon Alexaなどをハブにして、照明やテレビやビデオ、映像や音楽、空調、施錠などIoT機器をコントロールします。 家庭用IoTは様々なリモコンを人が使うのではなく、音声アシスタントを利用して自然に部屋の設備などをコントロールする、外部のインターネットサービスを利用するなどが可能となります。 「照明を暗くして」などと音声アシスタントに呼びかけるとインターネットに接続されたモノ(この場合はLED電球)を制御できるというイメージです。 業務用とのIoTというと様々な可能性が考えられます。 遠隔操作や状態の計測など、センサーを利用して様々な情報を収集することにより、歩留まりをあげたり、統計データを取得して業務の改善などにも利用できる可能性があります。 先ほど例に挙げた家庭用IoTではハブを提供する企業が公開しているAPIに従って機器にプログラムを実装できます。 業務用途で今後作り上げていく場合はAPIの実装方法や、どこにサーバーを構築するかなど様々な選択肢があり、そこが単純ではなく難しい部分でもあります。 現在REST APIを持っているWebサービスやプラットフォームが多くあり、それにIoT機器を接続するのが最初の導入としては良さそうです。 REST APIはHTTPの標準的なリクエストでWebサービスなどに対してデータの送信や受信などができる簡易な仕組みです。現在は手のひらサイズのコンピュータでも高性能でLinuxなどの一般的なOSが動作し、これらHTTPのリクエストなどを簡単に実装することができます。 それらをつかって何ができるか、どう展開していくかなどIoTには考える要素がたくさんあり、今後期待できます。

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Dropbox for Business をお勧めする理由

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Dropbox for Business をお勧めする理由

Dropboxはオンラインストレージと呼ばれるサービスの一つです。 オンラインストレージサービスはたくさんありますが、Dropboxはその初期からの企業で実績も多く、ユーザーは5億人とも言われています。それだけ信頼感と利便性があり、ユーザーの事例もたくさんあります。 クラウド上にアップロードしたデータを各パソコンと同期することができ、複数台で同期することによりチーム内での共同作業も可能で、なによりもこれが便利なところと考えています。 スマートフォンクライアントを使うと出先からでも共有ファイルの確認などが行えます。これはオフィスファイルやPDF、画像、動画など様々な種類のコンテンツを表示できます。 Dropboxは競合サービスと比べてPC上の同期クライアントの優秀さが秀でているように感じます。 他のオンラインストレージでも同期クライアントはありますが、サイズの大きなファイルやフォルダを同期した際に不安定になったり時間がかかってしまうことが多いです。 その他ファイルの履歴の管理や、削除からの復元などのリカバリー機能、そしてパソコンの中のデータファイルをDropboxと同期しておけばパソコン自体の故障でデータ自体を失うことはありません。 Dropboxでファイルを共有しておけば、パソコンが故障しても他のPCでファイルをダウンロードして作業の続きを行うことができます。意識せずにできる自動のバックアップです。 パソコンやスマートフォンのクライアントはDropboxのサーバーに接続しますが、これらは厳重に暗号化されており盗聴などは不可能です。 デメリットがあるとすれば、オンプレミスのファイルサーバーに比べてインターネットを経由する分転送時間がかかることでしょうか。 同期クライアントを利用していればバックグラウンドで同期が行われるのでその時間を気にする必要はほとんどありません。 企業向けDropbox for Businessであれば1ユーザーあたり1TBの容量が利用できます。 10人のチームであれば10TBを共有することができ、様々なデータのバックアップなどに利用することができます。

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オンライン決済の多様性

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オンライン決済の多様性

オンラインでの決済はかなりの多様性とともに普及しています。 クレジットカード会社独自の決済の他に、北米で優位のあるPaypal、中国で優位のあるAliPay、携帯メーカーの独自のシステムApple PayやAndroid Pay、その他にビットコインを利用した決済など様々なサービスが増えています。 ECサイトで銀行振込や代金引換でなくオンライン決済を行うことは、購入完了までの時間を短縮し、意思決定を促進する効果があります。 このような決済サービスは普及当時は電子商取引の最も盛んな北米での成功は不可欠でした。Paypalが北米市場で抜きん出たサービスであったことが全世界のスタンダードになる大きな要因でした。その後もPaypalの普及が進み、日本国内でも対応するECサイトやサービスが増えてきています。 現在非常に大きな存在感があるのは中国市場です。中国市場でAlipayやWeChat Payが大きなユーザー数を抱えた強いオンライン決済サービスとなっています。 AliPayは4億人以上の利用者、WeChat Payも3億人以上の利用者があります。WeChatとは中国におけるLINEのようなサービスですが、加入者は10億人を数えるようです。 AliPayについては今年に入って国内でもローソンがレジで対応するようになるなど、中国人旅行者数が増え無視できないサービスとなっています。 中国はインターネットとスマートフォンの普及で、決済だけでなくオンラインサービスの世界最大の市場になったといっても良いように考えています。 その他ビットコインを利用した決済も導入される企業も増えていく見込みです。これは今後のオンライン決済の目玉となるように考えていますが、個人ベースのでのシェアは国内では低いように感じます。 電子商取引が普及する中でこれら動向をとらえ、なるだけ機会損失にならないようにすることが大切でしょう。

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セマンティックとSEO

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セマンティックとSEO

SEOなどでも話題になるWEBサイトのセマンティックというものがあります。 セマンティックとは、簡単に説明すると、どの部分がHTMLの中でデータ(本文)とメタデータ(本文に付随する情報)を示しているかはっきりさせるということです。 どこからどこまでが人間が読む本文で、タイトルや要約、更新日時などコンピュータが読み取る部分がどれか、ということです。 HTMLをデータファイルとして見る上で、どこを見ればどんな情報を読めるかということが明確化されていることがセマンティックであるとされています。 さらにHTML5によって、本文中のどの部分がどんな情報をもっているかを細分化してセマンティックにすることができるようになりました。 WEBサイトのどの部分が記事(article)であるか、ナビゲーション部分(nav)、ヘッダ・フッタ(header,footer)であるかなどを直接HTMLとして書き込みことができるようになりました。 HTML5の登場までは本文(body)中の要素はdiv(部分)という記述で区切られていました。 HTML5までは タイトル、ヘッダー、本文(部分、部分、部分…) HTML5以降は タイトル、ヘッダー、本文(ヘッダ、ナビゲーション、記事、フッタ) と本文内の要素についてもわかりやすく記述できるようになりました。 どのような記述であっても読者としてはデザインの差はあれ、同じように記事を読むことができます。 人間としては美しいHTML記述であるかどうかは大きな意味を持ちませんが、検索エンジンやブラウザにとっては大きな意味を持つものです。 検索エンジンやブラウザがユーザーに対してわかりやすい誘導や、リッチな体験を目指す時にこのセマンティックな情報は大きく活用できます。 ブラウザが利用する例としてあげると、iPhoneのSafariが持っているリーディングモードは、WEBサイトから記事の部分を抜き出して電子書籍のように読みやすくユーザーに提供するものです。 Googleもサイトから情報をうまく抜き取り、ユーザーにわかりやすく検索結果画面から誘導するリッチスニペットを強化しています。 数年前のGoogleの検索結果画面からは考えられないほど多くの情報が現在の検索結果画面から得ることができます。 Googleがセマンティックによりユーザー利便性が強化されていると判定したサイトはSEOとして強くなります。 現在のGoogleのSEOといえば、いかにユーザー利便性が強いサイトかが判定基準になっており、セマンティック以外にもモバイル最適化が行われているか、スニペットに用いられるメタデータを用意できているかなどが大きな判定要素です。 セマンティックなどユーザー利便性が高くなるように追求することで、Google検索結果では上位に来る仕組みになっています。 それは小手先の技術ではなく記事内の記述などについても読者を中心に考えていれば自然と行われるべきものです。

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