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TeamViewerにiOSスクリーン共有機能が追加

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TeamViewerにiOSスクリーン共有機能が追加

パソコンのリモート操作用のアプリケーションTeam ViewerにiOS機器のスクリーン共有機能が追加されました。 iOS11の登場により、iPhoneやiPadではスクリーンを録画、共有可能なScreen Recordingが搭載されました。 その機能を利用し、Team Viewer QuickSupportのiOSクライアントでiOS機器のスクリーンをリアルタイムに取得しPCのTeam Viewer上に表示することができます。 この機能で注意すべき部分は、リモート操作については依然不可能ということです。 iOS機器は一つのアプリ内からOS全体の操作などは許可しないというポリシーを持ち続けています。それはパソコンなどとは違う形の機器としてセキュリティーを堅牢にする意味合いがあり、当面その方針は変わらないものと思われます。 画面の現在の状態を共有できるだけで随分とサポートのしやすさが変わります。これまではスクリーンショットを撮ってメールなどで送ったり、口頭で状態を説明しなければいけなく、時間がかかり非効率なものでした。 画面の状態を送ることによってアプリ内の操作で困っていることや、アプリとアプリ間での連携などでの質問なども全てリアルタイムで見ながら操作者と解決してくことができます。 iOSに対してできるサポートとしてはこれまでにないもので、iOS11のリリースとともにTeamViewerがこの機能を投入してきたのは非常にスピード感のある対応だと感じます。 https://www.teamviewer.com/ja/features/ios-screen-sharing/ 10月中は無償でお試しできるということでiOSのサポートを効率化したい方は試してみてはいかがでしょうか。

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Access 2007の延長サポートは10月10日まで

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Access 2007の延長サポートは10月10日まで

Microsoft Office 2007の延長サポートは2017年10月10日で終了します。 その後セキュリティなどで問題があったとしてもアップデートされることがない状態になります。 Office 2007は前のバージョン2003から大きく変更があったバージョンです。 エクセルファイルのxls形式がxlsxになったり、アクセスのデータベースファイルがmdb形式からaccdbに変更になり、2007で新規やコンバートしてこれらの形式を使うことが推奨されました。 2003まではMicrosoftで規定されたバイナリ形式のファイルから、2007以降のファイルはXML準拠のOffice XML形式に変更され、データ構造が入り組んでおらず他のアプリケーションからの連携が簡単になりました。 ユーザーインターフェースも機能ボタンからリボンインターフェースに変更になり、大きな変更が加えられたバージョンです。 Windows Vistaと同時リリースから10年を経て計画通りサポート終了になります。 2003から2007以降へのアップデートは様々な部分で変更があり、また同一環境で共存できないなどで移行についてはそれなりに難しかったように筆者は記憶しています。 現在は2007以降のファイル形式が主流となってきているので、Office2007からOffice最新版へのファイルコンバートなどはそこまで難しくはないように感じます。 ただAccess2013ではAccess2007では存在していたADPが機能削除されていたり、機能について無くなっているもの、仕様が変更されているものも少なくはありません。 セキュリティ問題が発生するために早急な最新版への移行が求められています。 データのコンバートや最新版Officeでの動作検証などはOffice 2007を利用しているユーザーはすぐに検討すべきことです。

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Microsoft Office 2016の不具合につて

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Microsoft Office 2016の不具合につて

Microsoft Office 2016でプログラムを作成するときに、フォーム名やモジュール名を日本語にしていると正常に開けないという事例が報告されています。 現象等の詳細は、ここに書かれております。   https://blogs.msdn.microsoft.com/office_client_development_support_blog/2017/08/23/ver1708-issue-japanesenamevbamodule/   この記事を読み進めますと 10月5日のアップデートの欄に「Office 画面から更新可能になりました。Insider スローにも修正されたバージョンを公開しました。現象が発生するバージョンの詳細を追記しました。」 と書かれており修正されたプログラムが公開されております。尚この更新は自動更新では更新されない場合があるようですので、更新方法をExcelを例にご説明いたします。 Excelを起動して(新規の場合は)「他のブックを開く」をクリックします。 左側の赤枠でくくった部分に「アカウント」と書かれてところがありますのでクリックします。 すると右側にアカウント情報と製品情報が表紙されますので「更新オプション」⇒「今すぐ更新」を選ぶことで不具合が修正されたバージョンに更新できます。  

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ビジネスにチャットツールを

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ビジネスにチャットツールを

現在社内外に対するコミュニケーションとしてチャットツールが普及しています。 ビジネス向けチャットツールは現在Chatwork、Slack、Workplaceなどがメジャーです。 Chatworkは国産のツール、Slackは世界中でのユーザーが多く、WorkplaceはFacebookが手掛けておりFacebookに操作などが似ています。 これらビジネス向けチャットツールは社内での電子メールを減らすことに最大の意義があると筆者は考えています。 要件のやり取り、添付ファイルなどは従来は電子メールで行い、これらのメールのツリーを追って行くことが従来のフローでした。 メールをチャットに替え、メールの流量を少なくすると様々なメールの間から優先順位の高い内容を見つけ出すことや最新のファイルがどれかを探し出す手間が一気に減ります。 チャットは短文でのやり取りを短いサイクルで行うことができるため、メールを作成する時間の節約も効率アップに役立ちます。 また差出人詐称のメールによる不正な添付ファイルを受け取るリスクが一気に減ります。 いまチャットしている相手が誰なのかをはっきり把握した上でのやり取りができるため、送り元不明のファイルというものが生まれません。 チャットツールとパソコン、スマートフォンの間の通信については万全の暗号化がなされているため不安要素はありません。 オンラインで離れていてもすぐに会議し、意思決定や意見交換ができ、それはパソコン、スマートフォンにかぎらずシームレスに行うことができます。 スピードを意識したコミュニケーションツールとして電子メールに取って代わるものになるだろうと考えています。

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Windows 10 Fall Creators Update

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Windows 10 Fall Creators Update

Windows10の機能アップデート、Windows 10 Fall Updateが10月17日から順次Windows Updateに配信されていくことが決まりました。 Windows10のアップデートは今年の4月にもありましたが、6ヶ月おいて今年2回目となります。 月例のセキュリティ更新ではなく機能追加で、新たに加えられる機能が複数用意されています。 今回はMicrosoftのクラウドを利用した生産性向上が大きな目玉のようです。 新機能Timelineは昨日、あるいは先週、先月に使っていたアプリをその時の状態で再開するという機能です。アプリとファイルの履歴が保存されており、二週間前に作業していた続きをしようと思った時に使える機能です。 このアプリ実行履歴の積み重ねはクラウド上に保存されるようです。 またOneDrive On-Demandと名付けられた機能はファイル同期していないOneDrive上のファイルをエクスプローラーで開くことができるもので、Dropboxのスマートシンク機能と似たものです。 これを利用すればストレージ容量の少ないパソコンでもOneDriveにあるファイルをまるでストレージ内に保存しているファイルのように取り出し扱うことができます。 その他のデバイス、スマートフォンやタブレットなどとシームレスにWindowsパソコンで作業を行う機能も搭載されます。外出先で編集していた続きを自宅や職場でそのまま続きを行うものです。 その他に大きなアップデートとしてはセキュリティ機能の強化です。Windows Defenderの強化とともにWindows自体がウィルスをはじめとしたマルウェアに対して守りが強くなります。 これら新機能の追加を半年ごとに行うことが実行されており、Windows10はどんどん進化するOSだと言って過言ではありません。 Windows8.1以前のバージョンを使っている方も早期にWindows10へ移行することでこれらの新しい機能やセキュリティの恩恵を受けることができます。

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Bluetooth搭載端末に脆弱性情報

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Bluetooth搭載端末に脆弱性情報

スマートフォンやパソコンで無線で様々な機器を接続できるBluetooth規格の脆弱性が報告されました。 この脆弱性はBlueBorneと呼ばれています。この脆弱性を利用すれば端末にペアリングなしで遠隔操作することが可能です。 条件としては端末がBluetooth機能をオンにしていること、攻撃者が通信の範囲内にいることです。 この脆弱性を利用した攻撃をうけると利用者はそれと気づくことがなくデータの改ざんや漏洩が行われ得ます。 影響を受ける機器の詳細については次のJPCERT/CCの情報を確認してください。 https://www.jpcert.or.jp/at/2017/at170037.html 現在サポートが継続しているものについてはすでにセキュリティパッチはリリース済みです。利用中の端末については最新のセキュリティアップデートを適用してください。 すでに脆弱性については公表されていますので、非適用の端末についてはリスクを抱えることになります。 Bluetoothは非常に使いやすい無線規格でキーボード、マウス、ヘッドフォンなど様々な機器や、端末同士の直接のデータ転送や同期に利用されています。 これらはペアリングを用いることで機器間の接続についてコンパクト化でき、同じ無線通信であるWi-Fiを利用した機器間接続よりもシンプルに使うことができます。 ただ便利であり対応機器が多いために様々な部分でこの脆弱性が問題になる可能性があります。 古いパソコンやスマートフォン、組み込みやIoT機器についてもOSに脆弱性がないかが問題になり、早急な対応が急がれるところです。

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IoTとオープンソースの安全性

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IoTとオープンソースの安全性

IoT機器はOSにLinuxなどオープンソースを利用し、Webサービスと連携する形で開発されているものがかなりあります。 たとえ簡単なIoT機器といえどインターネットに接続されている以上はセキュリティを重視し、セキュリティパッチなどを常に適用しておかないと脆弱性を抱えたまま放置し危険な状態になります。 オープンソースソフトウェアはかなり頻繁に脆弱性の発見と修正が行われます。これはオープンソースソフトウェア自体が脆弱性を多く抱えているということではありません。 オープンソースソフトウェアは利用者が多いほど脆弱性のレポートなどが頻繁で、かつソースコードが公開されているために修正手段などがすぐに議論され修正が行われる流れができています。 オープンソースでないソフトウェアのことをプロプライエタリを呼びますが、プロプライエタリについては脆弱性を発見しても開発者に対してレポートするしかできなく、修正についてはメーカーの判断などに任せることになります。 Windowsなどはレポートや社内で脆弱性の発見を行なっていますが、修正はマイクロソフト社だけが行うことができおよそ月に一度のWindows Updateの際にまとめられています。 プロプライエタリのソフトウェアでも利用者が多ければ脆弱性レポートが生まれる頻度が高いです。利用者が多いほど脆弱性レポートが生まれやすいのはオープンソースでも同じです。 IoT機器のソフトウェア作成でオープンソースを利用する場合は定期的にアップデートができるように設定し、できるだけ利用者の多いメジャーなものを利用する方が安全に運用できるはずです。 コンパクトなものでも万全のセキュリティを取っておくことが必要です。

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Amazon Polly

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Amazon Polly

Amazon PollyはAWS(Amazon Web Services)のサービスの一つで、ディープラーニングによる音声読み上げを行うものです。 文章読み上げは様々なサービスやアプリケーションがありますが、PollyはAmazonの保有するクラウドを利用しています。 利用するためにはAWSアカウントが必要になります。AWSアカウントがあればすぐに使用を開始できます。 https://aws.amazon.com/jp/polly/ AWSアカウントの作成には費用が発生しないので登録さえすればすぐにも利用可能です。 日本語、英語をはじめとした24の言語に対応しています。日本語では女性の声一種類しか選べませんが、他の言語では複数の音声を選ぶこともできるようです。 ログインするとWEBフォームに貼り付けた言葉を読み上げるWEBコンソールがすぐに利用でき試すことができます。 非常に聞き取りやすく滑らかな読み上げです。漢字や文節などの読み間違いなどもすくなく、合成音声であることはわかりますが違和感を感じません。 AWSの一環ということで他のWEBサービスなどと連携するためのAPIなども用意されています。 これらを利用して様々な文字媒体の読み上げや音声ファイル作成の自動化などの可能性が広がります。 また読み上げは従量制ですが、最初の一年については無料枠が設けられており1ヶ月あたり500万文字が無料で利用できます。 それ以降は100万文字あたりが4米国ドルとなっています。 安価にサービスが提供されていることもあり、また国際的なサービスであるため今後テキスト読み上げなど様々なソフトウェアや機器で利用されるものと思われます。

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GPU利用の拡大

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GPU利用の拡大

コンピュータの計算をすべて引き受けOSやアプリケーションを動作させるCPU(中央演算装置)と並んで開発が進んでいるのがGPUです。 GPUとはグラフィックスプロセッシングユニットで、画像の処理を目的として開発されてきました。 リアルタイムの3DグラフィックスなどはCPUでデータを処理せずGPUで処理することによって負荷を分散し、GPUの性能によって幅広い表現が可能となっていました。 これらGPUは3Dグラフィックスを高速に処理するにあたり精度の高い並列計算をおこなうことに特化しています。 これらの計算能力がグラフィックス以外にも利用でき、これらをGPGPU(多用途GPU)と呼ばれるようになり多岐にわたる分野で利用されています。 このところ需要が高まっているのはAIとビットコインのマイニングという用途です。 AIは与えられたデータを解析し学習する際に膨大な計算を行いますが、これを行うにはGPUの高速性が有利に用いられます。ニューラルネットワークの学習フレームワークもGPUを利用することが前提になっています。 ビットコインマイニングはブロックチェーンのデータの検証です。ブロックチェーンの中に記録されている取引が正しいものかどうかをハッシュ値から検証します。これも膨大な計算量になりGPUが適した分野です。 これらGPU向けにCUDAやOpenCLなどのプログラミング言語もつくられグラフィックスを超えて様々な分野で活躍するようになりました。 これらGPUをレンタルするクラウドサービスも増え、GPUの需要の高まりを感じます。 今後も用途が増えるにつれより強力な計算能力が安価で手に入る時代になりそうです。 AIの推進はGPUの進歩にもかかっており、今後実用化するであろう自動運転などにもGPUのパワーは用いられていくようです。  

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プログレッシブウェブアプリ

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プログレッシブウェブアプリ

ブラウザを利用したWEBアプリ開発の中でプログレッシブウェブアプリというものが新たに登場しています。 WEBアプリはブラウザから操作できるため、WEBブラウザがあればプラットフォームを選ばない汎用性があります。 スマートフォンでもWEBアプリは多く使われていますが、スマートフォンアプリと比べるとカバーできていない機能がありました。 例をあげれば通知です。スマートフォンアプリはサーバーから通知を受け取ることができますが、WEBアプリはサーバーからの通知を受けてスマートフォン上にポップアップさせるなどはできません。 あるいはネットワークがオフラインの場合などもWEBアプリはサーバーとの通信がないと動作することは難しいです。 それらの問題を解決するために用意されたのがプログレッシブウェブアプリです。 プログレッシブウェブアプリとして構築されたWEBアプリはWEBページが前面に出て動作していなくても通知を受け取ることができます。いままではブラウザから別のアプリに移る、あるいは別のタブでページを開いてしまうとWEBアプリは動作を止めていました。 これをブラウザがもつService Workerという仕組みによりサーバーから通知を受け取ることができるようになります。 またオフラインでも通信の内容をService Workerがサーバーの代わりにやり取りすることによってオンラインと変わらない状態でアプリを動作させることができます。 WEBサービスについて専用のクライアントアプリのインストールをユーザーに求めると、アプリストアなどにいってダウンロードしインストールするという手間が必要になります。その手間を嫌うユーザーにもサービスの利便性でアピールすることができます。 できるだけ多くのユーザーを獲得するための手段としてプログレッシブウェブアプリは普及していくのではないかと考えられています。 現在全てのブラウザはこれに対応していない状態で、今後の対応次第でスマートフォンを中心に採用が広がっていくものになりそうです。

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