お知らせ

2017/12/24

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2017年を振り返って

2017年を振り返って

2017年も終わろうとしています。今年のIT業界などの出来事を振り返ってみたいと思います。 この一年、ブロックチェーンやビットコインなどが大きく取り上げられたように感じます。 ブロックチェーンやビットコインは2000年代後半ぐらいからの歴史がありますが、大きく国内メディアで取り上げられることが増えました。 ブロックチェーンは信頼性の高いデータのやり取りが一極集中ではなく分散型でできることで、仮想通貨以外にも様々な分野で利用されます。これが国内でも浸透していきそうです。 その他にはAIや深層学習についての話題も多かったように感じます。 AIやブロックチェーンのためにはGPGPUを利用した膨大な計算が必要なこともあり、普及とともにGPUメーカーが大きく伸びていくことになりそうです。 Google HomeやAmazon Echoなど家庭用音声アシスタントが国内でもサービスが始まり、これらも2018年以降に普及していくでしょう。これらの音声アシスタントは音声データをたくさん取得すればするほど賢く、聞き取りも上手になっていきます。 2017年は浸透の一年であったように感じます。これら技術の普及と浸透が、2018年以降により新しいサービスに実を結ぶことになりそうです。

2017/12/17

• パソコン関連

メールで実行形式のファイルを添付する危険性

メールで実行形式のファイルを添付する危険性

電子メールには様々なファイルが添付できますが、ここに実行型のファイルを添付することはリスクが高い行為です。 Gmailを始めオンラインメーラーでは実行型のファイルを添付できない、またzipファイルを転送する際にもexeなどの実行型ファイルを添付不可能になっているものがほとんどのはずです。 exeという拡張子だと添付できないのでex_のようにして送付することなどもこれに当たります。 自動展開型の圧縮ファイルのようなものも実行型ファイルになり、これらの送付は常にリスクを伴うものです。 実行型ファイルのメールでのやりとりが常態化していると、送信先の不明あるいは偽装されたメールに添付された実行型ファイルを実行してしまうリスクが付きまといます。 電子メールは送信経路での暗号化がないことや、送付元の変更などは自由にできることは前提として考えなければいけない通信手段です。 これらのファイルを送信受信するときには、オンラインストレージを利用するのがもっとも安全です。 送信受信ともに期限付きリンクを利用して相互に送り合うことができれば、ファイルの漏えいや誤った送り先を選択してしまうなどのリスクは無くなります。 ファイルの転送については企業向けDropboxのようなオンラインストレージを使うことがもっとも安全性の高い手段と考えます。 通信経路にはSSLによる暗号化が施されており、偽装された転送先に誘導されてしまうということも起こりえません。 メールによるフィッシングがいつどこにでもありうる状態になった今、特に実行型のファイルのやりとりをメールで常態化させることは危険といえるでしょう。

2017/12/10

• パソコン関連

モバイル向けプロセッサでWindows10

モバイル向けプロセッサでWindows10

モバイル向けのプロセッサ、Snapdragonで動作するWindows10を搭載したノート型パソコンが発表されました。 Windows10は従来型のIntelプロセッサとその互換製品によるラインナップに、今後モバイル向けプロセッサで動作するものが加わります。 このモバイル向けプロセッサを利用する利点は携帯電話と同じく4G回線を利用できることや、バッテリ消費が抑えられることが一番にくるのではないかと思われます。 Snapdragonは無線通信機能を備えており、携帯電話やタブレットに搭載されて携帯回線と接続する機能の中心の存在です。 ノート型パソコンのバッテリー使用では持続時間が概ね5~7時間ぐらいのものが多いです。このラインナップでは20時間を超えるぐらいの動作をすると伝えられていますが、実際の利用でどれぐらいの時間利用できるのかは今後明らかになりそうです。 今回発表されている機種については9~10万円台が予定されており、モバイル向けのプロセッサを利用してそのかわり安くなるということにはなっていません。 バッテリー消費についてはIntelもモバイル向けプロセッサを低電化していくことに努力しているのでバッテリー駆動時間だけが利点ではないと感じます。 スマートフォン向けのプロセッサを利用できるようになるということがMicrosoft社にとってみれば重要で、各メーカーがIntelから以外のプロセッサでもノートパソコンが作れるようになること、またそれによってノートパソコン市場全体の低価格化も見込まれるかもしれません。 スマホ市場、タブレット市場とシェアを奪い合う状態になったノートパソコンの今後の可能性を広げるものとなりそうです。

2017/12/03

• パソコン関連

フレッツADSLを2023年に提供終了

フレッツADSLを2023年に提供終了

NTT西日本・NTT東日本がフレッツADSLのサービスを2023年に終了すると発表しました。 ADSLは電話回線を利用したブロードバンドサービスとして、光回線が普及するまでは割安なブロードバンド回線として利用されてきました。 ADSLが日本で普及しはじめたのは2000年あたりからで、15年以上の歴史を持っています。 それまで日本では主にアナログ方式を利用したデータ通信が用いられてきました。 アナログ通信は双方にモデムというデジタルとアナログを変換する装置を設置し、デジタル情報をアナログ音声情報に変換して電話回線を用いてデータ交換をおこなうものです。 現在でもFAXではアナログとデジタルを変換しアナログ音声に変換されたデジタル信号を相互にやり取りしています。 ADSLはこれらの変換を行わず、電話回線をデジタル通信用の信号線として用いて音声電話と両立して利用する方式です。 やがて各家庭に光ファイバーケーブルを敷設することで光通信サービスが提供され始め、デジタル通信用としてそもそも考慮されていない電話線を用いたADSLに比べると高速で安定した通信ができるようになりました。 フレッツADSLのサービスは光ファイバーケーブルの敷設が難しい山間部や過疎地域ではサービスは停止されず利用が可能ということです。 日本のブロードバンドの認知と普及に役立ったADSLのサービス提供終了は一つの時代の境目と感じます。

2017/11/26

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無料SSLは大丈夫？

無料SSLは大丈夫？

WEBサイトへの接続を暗号化し、偽装サイトなどに対しても安全なものにするSSLを使用するサイトが増えています。 SSLのためにはWEBサーバー側に証明書が必要になり、それを購入するために費用が必要となります。 このところレンタルサーバーなどでも無料SSLが利用可になるなど無料SSLという言葉を目にすることが多くなりました。 無料SSLサービスLet's Encryptを運営するのはInternet Security Research Groupという組織で、出資者には大手ネットワーク機器メーカーCiscoやインターネットコンテンツ配信網大手Akamaiが名を連ねています。 現在すでに1億以上の証明書発行実績があり、SSL証明書としての実績も十分です。 技術的な安全性として、他のSSL証明書と変わるところはありません。 SSLにも認証レベルがあり、運営組織自体の実在を証明局が証明したEV SSLなどがありますが、SSL証明書の発行にそこまで厳格な審査はLet's Encryptにはありません。 Let's Encryptの特徴としては、証明書の有効期限が90日と限定されており、それ以上の延長のためには再発行を請求し、再発行された証明書をサーバーに設置する必要があります。 一般のroot権限を持つサーバー(オンプレミスのサーバー、専用サーバーやVPSなど)であればスクリプトをインストールするとこれらの一連を自動化することができます。 レンタルサーバーなどでもこれら90日間隔の再発行の仕組みを独自に実装するなどして、ユーザーに無償で提供している企業も増えました。 無料SSLと有料SSLで安全性には差はありません。その証明書の有効期限が90日に固定されているところが違い、持続的にSSLを提供するためには更新の仕組みが必要です。

2017/11/19

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レンタルサーバーとVPS

レンタルサーバーとVPS

WEBサーバーを手軽に公開するためにホスティング企業と契約し、レンタルサーバーを借りることがWEBの初期から行われてきました。 レンタルサーバーがあるおかげで企業ホームページや個人ホームページが少ない費用で開設でき、WEBの発展に役立ってきました。 現在レンタルサーバー企業でVPSのサービスを行っているところは少なくありません。 VPSとはバーチャルプライベートサーバーを省略したもので、一つのサーバーの中に複数の仮想サーバーが格納されたものです。 仮想サーバーは多くの場合固定のIPアドレスを一つ与えられ、ユーザーは管理権限を持つことができるのでサーバー内で様々なことを設定したりソフトウェアをインストールすることができます。 レンタルサーバーではホスティング企業がWEBサーバーの環境を整え、例えばPHPやMySQLのバージョンはどれかというのは固定か用意された複数の中からの選択になります。VPSであれば古いバージョンのOSや最新バージョンのOS、最新のPHPやMySQLのバージョンを選択したり、WEBサーバーにnginxなどApache以外を選択することができたりなど、どのような組み合わせを選ぶことも可能です。 そのため一般のレンタルサーバーでインストールできないWEBシステムなども、システム構築ができれば導入することができます。 ただ難しい点としては扱うOSについてそれなりの知識が必要なことや、セキュリティについて自ら行わねばならないなどがあります。また自由に設定できるものであるため、サポートは限定的です。それぞれ何を行ったかのログなどはホスティング企業には残されないため、利用者はサーバー内での障害や機能の衝突などについてサポートに解決してもらうことはほぼ不可能です。 自己責任という部分が非常に大きくなりますが、自由度とのトレードオフになります。 レンタルサーバーでもシェアの大きなWEBアプリはほとんど動作しますので、それ以上に難しいものやニッチなものについてはVPSを使うなどが選択肢になります。

2017/11/12

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SalesForceとGoogleが提携を発表

SalesForceとGoogleが提携を発表

クラウド型CRM大手でプラットフォーム型クラウドを提供するSalesFroceがGoogleと提携したサービスを始めるという発表がありました。 SalesForceはG Suiteと連携し、GoogleのグループウェアとSalesForceの機能の統合をより推し進めることになります。 G Suiteはクラウド型のメール、カレンダー、ビデオ通話、オフィススイートで大きなシェアがあり、これらのサービスとSalesForceが連携すればよりSalesForceの利用感は向上し、定着や業務の可視化にも役に立ちます。 SalesForceもまたグループウェアの形をとることもあり、G Suiteなど他のグループウェアと並列して使うと二重入力や、どの部分にどちらを使うかなどの選択が生じてしまうところでしたが、今回の提携でそういった部分が大きく解消されるものと思われます。 またグループウェアとしてだけでなく、Google Analyticsの統合によるマーケティング機能の強化なども挙げられています。マーケティングのためにGoogel Analyticsのデータを取り扱いしやすくなることはSalesForceの強みともなることで、他のマーケティングツールなど競合に対して大きなアドバンテージを得ることになりそうです。 その他クラウド基盤としてGoogle Cloud Platformを採用していくというプロジェクトもあり、それまでは競合であったサービスとの連携でより一層強みを増すサービスを提供することになります。 SalesForceは毎年のイベントDream Forceで大きな話題を振りまくことでクラウドビジネスを率先していく立場を取っています。  

2017/11/05

• パソコン関連

レンタルサーバーとSSL

レンタルサーバーとSSL

WEBサーバーを中心にレンタルサーバーサービスで独自SSLが普及してきています。 SSLは暗号通信するとともに独自ドメインとの接続の信頼を与えるものです。 GoogleもSSL通信を推奨しており、個人のブログなどでもSSLを導入する方が増えています。 共有レンタルサーバーでのSSL設定は、かつて普及していたOSが対応していないなどが最大の障害になっていました。 もともとSSLは一つのサーバーに対して一つしか利用できない仕組みのものでした。それを回避するSNIという仕組みが組み込まれていますが、Windows XPがこれに対応していないことが最大の問題でした。 SSLで暗号通信できるパソコンと出来ないパソコンがあるなかで、Windows XPのシェアは大きなものでそれを無視することが難しい時期がありました。 現在すでにWindows XPはサポートを終了しており、レンタルサーバーやWEBサーバー、ブラウザでもサポートを打ち切ることができるようになりSNIが受け入れられる情勢となりました。 共有サーバーはWindows XP非対応という方針を示す状態を作るまで共有SSLという方式をとることもありましたが、必ずしも安全とは言い切れない方法で、ようやく真のSSL対応ができるようになった状態です。 エックスサーバーなどでは無料でSSLを利用することができるプランもあり、ホスティング企業で格安のSSLサービスを提供しています。 レンタルサーバーであれば複雑な操作なしでコントロールパネルなどから操作することができ、複雑なことはありません。 現在レンタルサーバーをお使いのかはSSL導入を検討しても良い時期だと思います。

2017/10/29

• パソコン関連

DropboxのSmart Syncのディスク消費量

DropboxのSmart Syncのディスク消費量

Dropboxに新規に追加され現在先行アクセス中のSmart Syncという機能があります。 Smart Syncはハードディスクの容量をほとんど消費せずDropbox同期フォルダにファイルを同期させるというものです。 従来まではハードディスク上に同期用フォルダを作り、そちらとDropboxとを同期させていたために、例を挙げると5GBのフォルダを同期するために5GBのハードディスク容量が必要でした。Smart Syncでは操作性はそのままにファイルはクラウドに保存され、必要な時に必要なファイルだけをDropboxに同期をかけるという方法がとられます。 ほとんど消費しないということですが、何かしらDropboxの管理ファイルやファイルへのリンクなどが作成されるのではと考え、どれぐらいの利用があるのかを同期前後で調べてみました。 今回同期したのは23,447ファイルを含むフォルダで実容量としては20.47GBあります。 こちらはDropboxの同期として利用する中で、それなりに大きなボリュームと思うところです。 フォルダの情報を見てみると2.4MBが利用されていると表示されました。 20GB以上の削減でストレージ容量がかなり解放されました。 他にソフトを利用しストレージ利用量チェックをしてみたところDropboxクライアントの管理ファイルと思われるフォルダが発見されました。 これによればデータベースとキャッシュにおよそ10GB程度を利用しているようです。 これは同期ファイル容量と比例するのかをチェックするためにさらに5GBのフォルダを同期したところ、データベースファイルは変わらずキャッシュと思われるファイルのサイズが20MBほど増加していました。 これらは筆者の環境で調査した結果で、他の環境では変化するのではないかと考えます。 同期フォルダのサイズは劇的に小さくなり便利な機能です。ただDropboxクライアントの管理ファイルの容量はあらかじめ含んで考えておく必要がありそうです。

2017/10/22

• パソコン関連

Wi-Fiの暗号化規格WPA2に脆弱性

Wi-Fiの暗号化規格WPA2に脆弱性

Wi-Fiで現在最も安全な方式として活用されているWPA2に脆弱性が発見されました。 現在発売されているネットワーク名にパスワードでログインする方式の無線LANルータやアクセスポイントでは必ず搭載されており、推奨されている規格です。 これの脆弱性を利用すれば、無線LANに接続している端末とルータ・アクセスポイント間の通信を第三者が盗聴することができるようになっています。 これはパスワードを難しくしたり、現在のものから変更するなどをしても対策にはなりません。 今後これら脆弱性の対応として、ルータ・アクセスポイントのファームウェアのセキュリティ更新と端末でのセキュリティ更新が必要となります。 まず端末のアップデートによりこれら脆弱性については対処することが可能なようです。 Windowsに対してはすでにセキュリティアップデートを配布済みということで、Windows利用者は10月のセキュリティアップデートをすぐに適用することが必要です。 スマートフォンなども現在ほとんどの端末がこの問題を抱えている状態で、随時OSアップデートにより解決されていくはずです。 今後のアップデートでOS提供者がリリース内容に含むはずですので確認して早いアップデートが推奨されます。すでにOSアップデートが配信されなくなった端末についてはこれらの脆弱性が残ることになり、Wi-Fi環境下での利用は安全とは言えなくなります。 セキュリティアップデートが提供されなくなったOSを搭載した機器については、これを機に最新のものに入れ替えることが推奨されます。