お知らせ

Office2016とOffice2013の共存不能について

2015年9月にリリースされたMicrosoft Office 2016ですが、この製品は前のバージョンであるOffice 2013と同一のパソコンで共存できません。 これによってどのような影響があるのでしょうか。 例を挙げると、Office 2013 Personalを利用しているパソコンに、Power Point 2013やAccess 2013を個別に追加インストールしている場合、Office 2016製品を導入するとPower Point 2013やAccess 2013はアンインストールされてしまいます。 Office 2013 Home&Businessを利用して、Access 2013を導入している場合、Office 2016 Home&Businessを導入するとAccess 2013はアンインストールされて利用できなくなります。 現在Office 2013を利用している方で、上記のような構成で利用している場合は注意が必要です。 Professional、Home & Business、Personalなどのスイート製品だけでなく、WordやExcelなど単体の製品でも2016のものを導入するとOffice2013はアンインストールされ利用できなくなります。 Office2010以前の製品に関しては、Office 2013と同様に共存させることができます。 Office2010以前の製品がOffice 2016の導入でアンインストールされることはありません。 Microsoftによれば、Office2013とOffice 2016はクイック実行(Click to Run)形式を利用されていて、一つのコンピュータに対してクイック実行形式のアプリケーションは一つのバージョンしか利用できないため、とされています。 https://www.microsoft.com/ja-jp/office/2016/attention.aspx 上記のMicrosoftの公式なページをご確認ください。

2016年のサポート切れなどチェックを

2015年にはWindows Server2003、2003 R2の延長サポート終了と、Windows 7のメインストリームサポート終了という二つの区切りがありました。 Officeは2010がメインストリームサポートが終了になりました。 延長サポート終了については、なるだけ速やかなアップデートが必要となります。セキュリティアップデートもない状態で、危険な状態で運用することになります。 メインストリームサポートが終了すると機能アップデートや追加行われない、無償のサポートが受けられない、などの状態で延長サポート終了までの期間を送ることになります。 2016年にはWindowsやOfficeに延長サポート終了のイベントはありません。 Windows8からWindows8.1への更新 Windows8とInternet Explorerは速やかに更新をチェックし、最新の状態にアップデートしておく必要があります。 Windows8は2016年1月12日までにWindows8.1へアップデートをしなければ、サポートは完全に終了しセキュリティアップデートを受けられなくなります。 Windows8から8.1へは無償でアップデートが可能で、Windows8.1へアップデートしていないWindows8のユーザーはなるだけ速やかにバージョンアップを行う必要があります。 Internet Explorerの更新 Internet Explorerも2015年にサポートポリシーが変更となり、2016年1月13日以降、そのOSで最新版のInternet Explorerのみがアップデートなどサポート対象となります。 Windows VistaではInternet Explorer9のみがサポートの対象になります。 Windows7ではInternet Explorer11のみがサポートの対象になります。 Windows8.1以降はInternet Explorer11が最終のバージョンとなっていて古いバージョンのインストールは出来ませんので、この点については今の所アップデートの作業などは必要ありません。 Windows Server製品もこのInternet Explorerのサポートポリシーが適用されます。Internet Explorerのバージョンアップを保留している場合も、可能な限り速やかに最新の状態にアップデートする必要があります。

ADPからの切り替えを

DropboxとOffice Onlineが連携

Microsoftがオンラインアプリとして提供するOffice OnlineがDropboxと連携するようになりました。 Office OnlineはOfficeファイルをブラウザで開くことができるもので、MicrosoftのオンラインストレージOne Driveにアップロードしたものをブラウザから編集することができます Dropbox社の運営するオンラインストレージ、Dropboxと連携することでDropboxのファイルをOffice Onlineで編集することができます。 Office Online連携について Dropbox上にあるxml形式のOfficeファイル(xlsx,docx,pptx)をクリックするとプレビューが表示されます。 旧形式のxlsやdoc、pptについてはプレビューまでしかできません。   ここでプレビュー中に画面右上に開くボタンが表示されていると、ファイルをOffice Onlineで開くことができます。   ここでOffice OnlineがDropbox内のファイルにアクセスする許可を与えます。 Dropboxのアプリ連携機能を利用しています。Office OnlineはMicrosoftアカウントが必要でしたが、Dropboxアカウントだけで利用できます。   このようにOffice Onlineの画面に「保存してDropboxに戻る」という表示が現れます。 ファイルの保存はDropboxへ保存して戻る形になるようです。 Officeファイルは使いやすくありふれたフォーマットなので利用シーンが広がればユーザーにもメリットがあり、またデスクトップのOfficeが最も作業効率が高いので、デスクトップPCへの導線もできます。

次期OfficeはOffice2016

次期Microsoft OfficeはOffice2016となったようです。 現在Office365の企業ユーザーに向けてベータ版が配信開始されています。 Office2016はExcel、Word、PowerPointのデータ喪失保護、Outlookの機能強化、管理者によるOfficeの自動インストールなどが強化されるようです。 まだ現在ベータテストということで、詳細な機能追加などについては不明です、現在リリースされている部分では上記のような内容ということです。 Google Appsなどクラウドアプリケーション型のオフィスソフトは管理者によるマネージメントが有利でした。 ユーザーごとに利用を開始させる、停止させるということも簡単に操作できます その点パソコンにインストールする形のOfficeはどのライセンスがどのパソコンに入っているかなどを把握していないと、管理は難しいものでしたが、Office2016ではそういった部分も強化されるようです。 Microsoft Officeはパソコンにインストールするものですので、Windowsの提供する記憶領域やフォントをはじめとした全ての機能が使え、ブラウザベースのアプリに比べると機能面で大きな利点を持っています。 クラウドアプリケーションの利点に追いつき、またそれぞれの機能強化を行い、ビジネスの場でのシェアを維持していくことが重要視されているように見受けられます。 どれだけ過去のOfficeとの互換性があるかもユーザーにとって気になる部分ですが、それは今の所明らかになっていません。 現在Office2013で使われているAdd-onとマクロは変更なしで利用可能という表記はあります。 機能的なものは今後のベーターテスターの意見や要望によって変化していきそうです。  

意外と知られていないメモ帳の使い方

メモ帳は単純なテキストを書く際にすぐに立ち上がり、書いて保存するには一番使いやすいのではないかと思います。 またWindowsのアプリなどの設定ファイルの読み書きなどにも使われることが多いです。 このメモ帳であまり知られていないかもしれない使い方があります。 すべての書式を取り除くことができるというものです。 ワープロやインターネットのブラウザの文書から書式を取り除く Wordなどのワープロソフトや、インターネットブラウザのテキストをコピーすると、そのテキストから書式ごとコピーされます。例えば文字の大きさ、フォント、色などを含めた要素をコピーしてクリップボードに保存します。 これらを複数別のWord文書にコピーすると、非常に読みにくく、再度書式をWordなどで設定しなければいけません。 これを一度メモ帳にペーストしてから、再度コピーすると、書式が全て削除されます。 メモ帳には書式という情報を持っていないので、内容のテキストのみを取り出してメモ帳に書き出します。 Wordやブラウザ、PDF文書から必要部分をコピーする時、選択しCtrl+Cでコピー、メモ帳にCtrl+Vで貼り付け、再度全選択Ctrl+AしてWordなどにCtrl+Vで貼り付けるなどの操作を筆者はよく行います。 Excelデータの貼り付け Excel表からコピーしたものはそのままWordに貼り付けると、Excelのシートの状態や、罫線などをそのままの状態でコピーします。 Excel表からメモ帳にコピーペーストすると、TAB区切りテキストに変換されます。 一つ一つの列がTAB記号で区切られ、一行一行が改行で区切られたものになります。 例えばA列のデータのみをコピーする場合は、A列をコピーして一度メモ帳に貼り付ければ、それぞれの行がそのままメモ帳の中で行として扱われたテキストになります。上記と同様に書式は一切コピーされません。 Excelなどのの列から、文字列のみを取り出すには最も手っ取り早い方法になります。Excelから一行一行をコピーして貼り付けていくなどの必要はありません。

Googleドキュメントを使う理由

このところPCでの文章作成はGoogleドキュメントを使うようにしています。 理由の一つとしてはシステムキューブでGoogle Apps for Workを利用しているので、使ってみようというのはあります。 それまではMacのテキストエディタを利用していました。Macのテキストエディタは自動保存かつ履歴管理をされていたからです。 履歴管理がされていれば、変更点まで巻き戻ることができます。 あとテキストエディタに重要なのは安定性です。書いていたものがテキストエディタのクラッシュにあって失われてしまうと、時間と内容を、なによりやる気を失ってしまいます。 これまで利用してきた中で、シンプルなテキストエディタの方が安定性が高く感じます。 これに自動保存と履歴管理されていると、テキストエディタの利便性が大きく向上します。 Mac OSでは履歴管理と自動保存はOSが行っていますので、テキストエディタとしてはごくシンプルなままです。 ただやはりパソコン間の同期は面倒で、Dropboxなどを利用して他のPCと同期する流れを作っておかないといざ編集したいときにないということも起こりがちでした。 GoogleドキュメントであればどこでもGoogleにサインインすればすぐに編集に入ることができます。 ファイルとして実体はGoogleのクラウド内にありますので、Googleドライブの容量制限を受けずに使うことができます。これは個人用アカウントでも同じです。 Googleドキュメントも履歴管理と自動保存はされていますし、Chromeブラウザで使う限りは安定性はかなり高いです。 Wordのようなワードプロセッサとしての一通りの機能は揃っていますし、PDFの作成やdocx形式への変換してダウンロードすることもできます。 特殊な書式のWordファイルなどから変換をかけるのは難しいですが、基本的な文書と文書構造であれば変換をかけることもできます。 欠点といえばオンライン状態でないと使えないということでしょうか。 外出先のノートパソコンであってもテザリングやモバイルWi-Fiルータを利用すればどこでも編集できますが、通信なしで使うよりはバッテリの消費が激しくなりますので、電源を貸してもらえにくい状態でその場で議事録を取ろうとするなどは厳しいかもしれません。 また一つ、一番大事なことかもしれませんが、Googleドライブの中でGoogleの検索と同じ使い方で文書の内容の検索ができます。 タイトルなしの書きかけの文章でも、内容に心当たりのあるキーワードを検索窓に入れればすぐに開くことができるので、ちょっとしたメモでも見失うことはありません。 個人でもGmailアカウントがあればGoogleドキュメントは使うことができますので、一度試してみてはいかがでしょうか。

Office 365 Soloを導入してみました

システムキューブでもOffice365 Soloを導入してみました。 導入するメリット 導入するメリットとしてはPCの増減に関わるライセンスの管理が簡略化されます。 またインストールメディアや、プロダクトキーの管理も不要になるため、状況に応じたインストール、アンインストールが行いやすいです。 プリインストール版のOfficeはそのPCで動作させることがライセンスの条件になります。 パソコンが故障したり、使わなくなった場合は、他のパソコンへインストールして利用するのはライセンス違反になります。 またOffice2013ではライセンスキーのみの状態で販売されますが、このライセンスキーを慎重に保管する必要があります。 Office 365Soloはパソコンに紐付かず、メールアドレスに紐づくライセンスですので、利用者に割り当てられたパソコンが変更されても、そのままの構成で使い続けることができます。 Office 365 Soloは現在Office 2013 Professionalと機能的に同等ですので、開発などでACCESSを利用するのにも同一の金額で利用することができます。 購入 office.comにMicrosoftアカウントでログインしStoreから購入すれば、オンライン決済年額¥12,744ですぐに利用開始されます。 購入時のMicrosoftアカウントに紐付くので、ライセンス番号なども発行されません。 ブラウザからOffice.comにログインし、アカウントの画面からインストールを選ぶとそのPCにインストールが開始されます。   Officeがインストールされていないパソコンでもブラウザからログインすれば、現在インストールされているパソコンの状況、また非アクティブ化などもアカウント画面から可能です。 インストールされたままハードディスクが故障した場合も、この画面からコンピュータ名を指定してライセンス削除が明示的にできます。 明示的にライセンス認証の解除ができるようになったのは記憶の限りではOffice365が最初ではと思います。 何度かの故障で複数台にインストールしたことになり、電話での認証が求められるようなこともほとんどなくなるわかりやすいシステムです。 また常に最新版が導入されるのも、アップデートの時間や手間が省かれ初期設定時間を削減できます。 気をつけるべき点 Office365だけでなくOffice2013はクイック実行、というオンラインでインストールする方式を取っています。 この方式は最新版のOfficeを常に配信するところが便利ですが、ネットワークの状況により、インストール中にインストールファイルが壊れてしまうことがあるので注意が必要です。 またインストール途中に再起動をかけてしまった場合にも、この状態になりやすいです。 壊れてしまった場合、アンインストールも実行もできない状態になることに何度か遭遇していますので、下記URLのアンインストールツールを使い、一からインストールの必要があります。 http://support.microsoft.com/kb/2739501  

Office365 家庭用発売決定

マイクロソフトは日本での家庭向けOffice365の発売を発表しました。 10月17日から提供されるようです。 Office365は現在までの買い切り制のOfficeのパッケージではなく、購読制(サブスクリプション)として月額を払い続ける限り最新版のOfficeを利用できるもので、海外では既に発売されていて、現在Office365は家庭用として既に普及しています。 日本での発売内容 日本でのOffice365の展開はOffice PremiumとOffice Soloになると発表されています。 Premiumバージョンはパソコンとともにバンドルされた形での発売のみのようです。 永続的というのでバンドルされたパソコンがある限り使い続けることができるものと考えて良さそうです。一般にいわれる購読制ではないライセンス制のOffice365製品の模様です。 Office Soloは単体で発売される一年更新の購読制のもので、海外で発売されているOffice365Homeに近い形態のものです。 一つの契約で二台までの所有パソコンに最新版OfficeのProfessionalバージョンがインストールできます。一年間で¥1,1800(税別)ということです。 Office365は今までのOfficeとどう違うのか Office365は常に最新版のOfficeに自動的に更新されます。 現在までのようにOffice2010を対応可能な時期まで使う、という形では利用できません。 初期投資額はOffice365Soloであれば安価に押さえられます。 しかし現在日本ではOfficeはパソコンとのバンドル販売が多く、Office付きのパソコンを買えばあまり意識しない部分です。 Office365 Soloと同等のOffice2013 Professionalは現在オンライン販売で¥42,000です。 実際は家庭用でAccessのついたProfessionalまで必要という方は少ないと考えます。 Word、Excel、PowerPointで構成されたHome&Businessは一番需要が高いでしょう。これは¥25,000ほどですので、今までの3年感覚の更新であればOffice 365 Soloのほうが少し高くなります。 Office2013をそのまま使い続けたい場合は、そのぶんだけOffice 365は高価になると考えることもできます。 Office365日本展開の狙い 今回発表されたOffice 365 Premiumは単にパソコンバンドル版のOfficeが自動的に更新されるようになっただけのもので、これまでマイクロソフトがOffice365として各国で発売しているものとは少し違ったものです。 Officeはやはりバンドル版を重視したいというこれまでの日本での展開を踏まえています。 一方でSoloは各国で発売中のOffice365と近い形態ですが、米国で発売されているOffice 365 Homeは家族のパソコン5台までインストールが可能となっていて、月額$9.99です。海外では購読制の割高感をこのインストール台数で補っている部分があるのではと考えます。 Officeはバンドルで本体価格に含めて購入することが日本では多いです。 海外では自宅用パソコンにOfficeはいらないが、初期投資が不要なら導入しようということで、Office365発売後にシェアが増加したという経緯があります。 OfficeとWindowsパソコンは同時購入するものという市場がある中で、Office365のような購読制の導入をためらうのは仕方のないところかもしれません。Officeの付属したものを求める消費者ニーズに応えるべきパソコンメーカーからの要望もあるのかもしれません。 Officeの自動更新は、マイクロソフトとしては推し進めていきたい部分でしょう。旧バージョンのサポートコストが下がるので、最終的にはこの形に統一できればと考えていることでしょう。 ただバージョンアップすることにより、多少の互換性の差がある場合などは注意が必要です。家庭用であればまだしも、評価が固まるまで導入をストップする業務用でこの形が歓迎されることはしばらくなさそうです。 筆者としてはこの形は歓迎です。Officeは家庭用のパソコンに積極的に導入したくはありませんが、一年ごとに見直せるのなら一度導入を試みてみるのもいいかと考えています。

Chromebookのビジネスでの利用

GoogleがChromebookを国内市場でも展開する事を発表しました。 ChromebookはGoogleが独自に開発したOSを搭載したノートパソコンで、ノートパソコンの中でも安価で提供されます。 当面は企業と教育機関向けの提供となるようですが、ビジネスでこのChromebookがマッチするのはどのような場合かを考えてみます。 最大の目的は持ち込みモバイルPCの廃止 Chromebookが企業内で大きな役割を果たすのは、BYODの廃止でしょう。 BYODとはBring your own deviceの略で、従業員が私的なモバイル機器を持ち込み業務に利用することです。 従業員規定でこれを禁止する企業も多くあり、日本国内ではあまり諸外国に比べて割合は多くありません。 日本国内でBYODの率が低いのはWinnyのような不正ファイル共有ソフトの蔓延なども原因の一つでしょう。 持ち込み機器に社内データを入れる事は、利用者に悪意がなくとも、置き忘れ、盗難などでそのまま漏洩の危険性を伴う事になります。 ただ既に多くの持ち込み機器が利用されている場合、これをすべて企業が購入する事になると、WindowsとOfficeが搭載されたパソコンで一台あたり10万円前後からの費用が必要となります。この費用が大きく、BYODを認めざるを得ない企業もあります。 Chromebookの効果 Chromebookはクラウド型ノートパソコンと呼ぶべきもので、Googleのアカウントにログインし、Googleの提供するオフィスアプリと、Googleの提供するクラウドストレージを利用します。 Chromebookは内蔵のストレージをほとんど持たず、基本的にクラウド上にあるファイルを開き、保存する形になります。 これはGoogle Appsという企業向けGoogleのサービスとともに利用される事によって効果を上げる事ができます。 Google Appsでは管理者がユーザー一人一人に対して、Google Appsの利用権限を制限したり、端末ごとのログインの不可を簡単に即時行えるようになっています。 このクラウドストレージへの保存と、アカウントの管理権限により、社外持ち出しで置き忘れ、盗難、不正利用があったとしても、端末単位、ユーザー単位でアクセスを許可できないようにできますので、情報を保全する事ができます。 WindowsとActiveDirectoryを組み合わせたもの程詳細な設定管理はできませんが、管理者はWeb画面からLAN外の端末に対して管理できるメリットはあります。 ログイン時にGoogleにログインすれば、Googleの提供するサービスは別途ログイン不要なシングルサインオンの機能により、ユーザーの利便性は確保されています。 ChromeBookのコスト Chromebookは国外では$300からの提供となり、機材コストは相当抑えられ、また新たにソフトウェアを購入しなくともワープロ、表計算、プレゼンテーションなど、一般的なオフィス業務に使える機能は持っています。 ただGoogle Appsが提供するオフィススィートはMicrosoft Officeとの互換性はあまり高くなく、主に書式やマクロについては、インポートしてもほとんどそのまま使う事ができないでしょう。またMicrosoft Officeを購入しインストールして使う事はできません。 文書については、Microsoft Officeで作成されている場合、Google Appsで利用可能な形式に置き換えが必要となり、そこに大きなコストが発生することを想定しなければなりません。 国内では社内文書でも罫線を多用する文化なので、この辺りの対応能力はMicrosoft Officeに大きく遅れを取っています。 Chromebookでコストを抑えていく為には、まずは社内文書からGoogle Appsで取り扱える形に変更してしまう必要があります。 Google Appsの文書はクラウドで管理されており、ファイルサーバーよりも広い範囲で共有し、また複数人での同時編集などの機能を備えています。 これら機能から、社内文書などは基本的にペーパーレスでのやり取りを促進するものであろうと想像されます。 プリンタは他のWindowsPCなどから共有したものしか使えなく、直接Chromebookにプリンタを接続しても印刷する事はできません。 この辺りはクラウドでの利用を前提にしていることと引き換えの不便さとも言えるものでしょう。外見上はノートパソコンでもタブレットのような拡張性と考えなければなりません。 Chromebookの導入と導入後 Googleの方針から見て、国内企業の個別のニーズに対応していくことはあまり考えられません。 Chromebookを導入する事とともに、社内での文書のやり取り方法などを同時に考え直す必要がありそうです。 ただこのGoogle AppsやChromebookの考え方に社内業務を合わせる事ができれば、それ以降高価なWindowsパソコンやサーバーに業務を囲い込みされないので、それ以降の機材導入や更新コストを長期にわたって抑えていく事ができるようになります。 最初に乗り越えるべき山は高いですが、一度超えてしまえば社内の情報機器のコストは長期間にわたって抑え続ける事ができそうです。