お知らせ

2015/02/06

• パソコン関連

Raspberry Pi 2とWindows10

Raspberry Pi 2とWindows10

Raspberry Pi(ラズベリーパイ)という、手のひらサイズのワンボードで、一式のコンピュータが開発され、世界様々なところで、教育用途や、機器の制御などに利用され始めています。 HDMI端子からディスプレにつなげばGUIでの操作も可能で、USBポート、LANポートも用意されおり、パソコンとして利用することができます。 このRaspberry Piに新機種Raspberry Pi2が登場し、性能大幅アップとともにWindows10が無償提供されることが発表されました。 Windows10が提供される意味 Raspberry Piはもともと開発元からDebian LinuxをベースにしたOSが提供されていました。これをハードディスク代わりのSDカードに書き込み、起動する形をとっていましたが、今回はMicrosoftからWindows10がそのディスクのイメージとして提供されるようです。 Windows10のコンセプトは、今まで別々のプロジェクトであったパソコン用のWindowsや組込型のWindows、スマートフォン用のWindowsの基礎となる部分を共通化する、というものがあります。 Raspberry Piは小さなコンピュータですから、フルセットのWindows10を載せるわけではないと思われます。 Windows10は様々な機器の中核になることを目指しています。 Internet of Things(物のインターネット化)という言葉があります。様々なものにインターネットを接続させようという考え方です。 かつてユビキタスというような言葉でも語られていましたが、いま超小型でも十分な性能をもつコンピュータ、スマートフォンやタブレットのようなものが世の中に溢れています。 かつて携帯電話を持っていた人たちが、今続々とその手にコンピュータを持つようになっています。 そんな流れの中、Raspberry PiをWindowsのプラットフォームにすれば、Windowsの開発者にとっては、特別な技術の習得なくVisualStudioのような既存の開発環境で様々な機器と接続させるプログラムを開発することができます。 マイクロソフトの戦略 現在iPhoneであればObjective-C、アンドロイドであればJava、Raspberry PiであればLinuxで動作するCやスクリプト、WebサーバーであればPHPやJavascriptなど、マイクロソフトはビジネス用アプリ以外が相対的に増えていく中で、比率として縮小しています。 この新しいソフトウェアの中にマイクロソフトが食い込んでいくためには、積極的にWindowsの動作する機器を増やしていくことです。 Windows Phoneなどもまだ日本で発売されていない状態でもあり、スマートフォン市場の中でかなり苦戦を強いられています。 .Netのオープンソース化でも書きましたが、Windows開発者が他のプラットフォーム開発に移ってしまうまえに、またマイクロソフトの提供する開発ツールの優秀さで新たな開発者を呼び込むことができるように、という思惑があります。 実際にWindows PCがここまでビジネスの世界で浸透した大きな理由のなかに、開発の容易さが含まれていることは確かです。 プラットフォームとしてのWindowsが今後どのような広がりを見せ、開発者に受け入れられていくか、Raspberry Pi2へのWindows10無償提供は、動向を伺う一つの指標になりそうです。

2014/11/14

• パソコン関連

.NETのオープンソース化

.NETのオープンソース化

マイクロソフトが自社のアプリケーション実行環境.NET Framework(ドットネット フレームワーク)のソースコードを公開する方針を明らかにしました。 これは一部分を公開するのではなく、広く開発者の参加を求め、.NET Coreとよばれる機能の中枢部分を公開して作成するというものです。 この決定はかなり大きな発表で、業界内での反響は大きいです。 .NETを公開する意義 .NETはC#やVisualBasic.NETなどで作成されたアプリケーションを動作させるために必須のもです。 これが今後Windows以外のプラットフォーム、LinuxやMac OSなどでも動作するようになります。 とはいえ今回公開されるのはCore部分とよばれる、いわゆるフォームなど画面の機能を省いたもので、サーバー側で動くサービスを作成するために提供される形になります。 .NETはJavaよりも新しい製品なので、より生産性の高くなる仕様を盛り込んでおり、さまざまなスキルの開発者に多くの機能を提供しています。 これをマイクロソフトは、Windowsの業界内での地位を確固とするための基盤としていました。比較的新しいC#やVisual Basic.NETも開発者の総数はとても大きいものです。 昨今のクラウドや、タブレット、スマートフォンの登場により、よりサーバー側で機能を大きく持ち、パソコンよりも非力なクライアント上で動作するサービスが増えてきています。 そうなるとサービスや、アプリケーションを構築する際に、サーバー側にコストが偏ることになります。 現在Windowsの動作するクラウドWindows Azureをマイクロソフトは公開しており、それが.NETが唯一動作するクラウド環境でした。クラウド業界ではコストパフォーマンスでAmazonなどが大きなシェアを占めるようになり、トータルのコストを考えるとインフラはAmazon、サーバーOSはLinuxが選ばれることが多くなりました。 そうなれば自然とLinuxで動作するソフトウェア開発、実行環境が選ばれますので、それまでは大多数だったWindowsだけのエンジニアの比率は小さくなっていってしまいます。 Linuxでリッチな開発環境と機能をもつ.NETが動作するとなると、.NET技術者をサーバー側のソフトウェア開発者にも充てることができるようになり、スマートフォンやタブレットなどのマルチプラットフォームを相手にしたサービス開始までの選択肢が広がります。 これはエンジニアとしても活動の範囲が広がり、より.NETの習得に意義を見いだすことができます。 オープンソースとマイクロソフト Windows Serverのセールスポイントの一つであったActive DirectoryをLinuxのプロジェクトSambaに提供するなど、マイクロソフトはLinuxと協調的な姿勢を示しています。 サーバー、クライアント、すべてをWindowsで固めると割高になるために、マイクロソフトの技術を避けた社内システムを構築する方向性もみられ、それがGoogle Appsなどのクラウド製品の導入のきっかけになりつつあります。 マイクロソフトも自社で開発した技術が無用なものになれば、それまでの研究開発費は無意味になってしまいます。 業界内でも最高度の品質と性能を持つマイクロソフトの技術を、Windows環境の普及と囲い込み、という目的だけでは守りきれないという判断もあるのではないでしょうか。 使いこなすことのできるエンジニアあっての技術です。エンジニア数が減ればプロジェクトの維持が難しくなりますので、自然と技術のシェアも低下していきます。 このようなオープンソースなどの取り組みは、マイクロソフトの技術力の高さを業界内でも大きく示すことになり、エンジニア離れを減らす効果が期待できそうです。 機材費、開発費、運用費など、トータルの判断で.NETなどマイクロソフトの技術を選ぶのであれば、プラットフォームもWindows ServerやWindows Azureを使うことの意義が出てきます。 より長期の戦略において、今回の.NETオープンソース化はマイクロソフトの今後に大きな影響を与えそうです。

2014/11/04

• パソコン関連

Office 365 Soloを導入してみました

Office 365 Soloを導入してみました

システムキューブでもOffice365 Soloを導入してみました。 導入するメリット 導入するメリットとしてはPCの増減に関わるライセンスの管理が簡略化されます。 またインストールメディアや、プロダクトキーの管理も不要になるため、状況に応じたインストール、アンインストールが行いやすいです。 プリインストール版のOfficeはそのPCで動作させることがライセンスの条件になります。 パソコンが故障したり、使わなくなった場合は、他のパソコンへインストールして利用するのはライセンス違反になります。 またOffice2013ではライセンスキーのみの状態で販売されますが、このライセンスキーを慎重に保管する必要があります。 Office 365Soloはパソコンに紐付かず、メールアドレスに紐づくライセンスですので、利用者に割り当てられたパソコンが変更されても、そのままの構成で使い続けることができます。 Office 365 Soloは現在Office 2013 Professionalと機能的に同等ですので、開発などでACCESSを利用するのにも同一の金額で利用することができます。 購入 office.comにMicrosoftアカウントでログインしStoreから購入すれば、オンライン決済年額¥12,744ですぐに利用開始されます。 購入時のMicrosoftアカウントに紐付くので、ライセンス番号なども発行されません。 ブラウザからOffice.comにログインし、アカウントの画面からインストールを選ぶとそのPCにインストールが開始されます。   Officeがインストールされていないパソコンでもブラウザからログインすれば、現在インストールされているパソコンの状況、また非アクティブ化などもアカウント画面から可能です。 インストールされたままハードディスクが故障した場合も、この画面からコンピュータ名を指定してライセンス削除が明示的にできます。 明示的にライセンス認証の解除ができるようになったのは記憶の限りではOffice365が最初ではと思います。 何度かの故障で複数台にインストールしたことになり、電話での認証が求められるようなこともほとんどなくなるわかりやすいシステムです。 また常に最新版が導入されるのも、アップデートの時間や手間が省かれ初期設定時間を削減できます。 気をつけるべき点 Office365だけでなくOffice2013はクイック実行、というオンラインでインストールする方式を取っています。 この方式は最新版のOfficeを常に配信するところが便利ですが、ネットワークの状況により、インストール中にインストールファイルが壊れてしまうことがあるので注意が必要です。 またインストール途中に再起動をかけてしまった場合にも、この状態になりやすいです。 壊れてしまった場合、アンインストールも実行もできない状態になることに何度か遭遇していますので、下記URLのアンインストールツールを使い、一からインストールの必要があります。 http://support.microsoft.com/kb/2739501  

2014/10/06

• パソコン関連

Windows10とWindowsのこれから

Windows10とWindowsのこれから

次期WinodwsはWindows10になることが決まるようです。 Windows10ではデスクトップを重視し、従来通りのスタートボタンを付けるという原点回帰が行われます。 やはりタイル状のタッチパネル向けユーザーインターフェースであることが、デスクトップやノート型PCのユーザにとって抵抗感のある部分でした。 このままではWindows XPのように、主に企業でのWindows7サポート期限切れまでまでの使用が目に見えていますので、マイクロソフトも何かしらアップグレードを促し、全体のサポートのコストを減少させていきたいはずです。 またWindows10ではWindows PhoneやWinodwsタブレットなどスマートデバイスと、デスクトップ、ノート型のWindowsを一つにまとめることが一つの重要な部分になっています。 Windowsバージョンアップの難しい部分 マイクロソフトはソフトウェア製品であるWindows、Windows ServerとOfficeがその大きな柱になっています。 ハードウェアはDELLやHPをはじめとした、ハード専業メーカーと連携することでパソコンの普及で大きな役割を果たしてきました。 ハードウェアメーカーからは、より高利益のパソコンを売りたいという要求があり、Windowsの世代交代ごとに必要最低限のスペックが高くなることが求められました。 よりメモリが必要で、最新のCPUが必要で、グラフィックス能力が必要なパソコンがたくさん売れれば、それらを抑えた廉価品よりも利益率は上がります。 要件はWindows98からXPに、XPからVistaに代替わりする際に大きく変わりました。98からXPは安定性などで大きなユーザーのメリットがありましたが、XPからVistaはVistaのリリース時のこなれてなさから、新しいパソコンに買い替えたのに遅い、という逆効果をもたらしてしまいました。 これがXP現役時代の異様な延長を生んだことは確かです。 タブレットPCとデスクトップPCの融合 マイクロソフトは一方で、iPad登場より遥か以前からタブレットPCの普及に何度か挑戦しています。 従来のWindowsの動作条件を満たすタブレットは、どうしてもノート型パソコン並みの部品点数と大きさ、重さが必要なので、タブレットでなくては実現できない、ということがない限りはノート型パソコンを置き換える理由がありませんでした。 専用ペンのタッチパネルから、静電式マルチタッチ、ハードディスクからフラッシュメモリ、超低電力で動作するプロセッサ、これらが整い、いまのWindowsタブレットはようやく一般利用者向けの製品として成立し始めています。 Windows10ではパソコン、タブレット、スマートフォンそれぞれのデバイス向けに別々の派生版Windowsとして提供していたものを、一本化していくという方針を打ち出しています。 そのためにマイクロソフトが取り組んでいるのは、Windowsの軽量化です。Windows10の必要最低限スペックはWindows Vistaとほぼ同等です。これはAtomなどの省電力ながら処理能力の低いプロセッサや、iPad相当の1GBのメモリでも動作することを目指しています。 ここを高く設定すればタブレット競争で勝ち残ることはできませんし、これに成功すればWindowsはタブレットの市場でもシェアを確保することができます。 デスクトップなどであれば、今まで通りの十分なパフォーマンスを発揮しつつ、スマートフォン、タブレットでも同等の使用感を提供する、という方向により大きくマイクロソフトは舵を切ろうとしているようです。

2014/07/17

• パソコン関連

Surface Pro 3到着

Surface Pro 3到着

Surface Pro 3が2014年7月17日、日本での発売となりましたが、社内用に予約していた一台が当日に到着しました。 第一印象としては、高級感。Windowsモバイル型パソコンの中でもフォルムと質感で抜きん出ているのではないかと思います。 Surface Pro 2と比べて、ディスプレイも大型化しつつ、16:9の横長サイズから4:3のより実用的な比率になった事と、2160x1440ピクセルの精彩さが特に目を引きます。 厚みもとても薄く作られており、持ちやすく手に持って重い印象はありません。 タイプカバーも二段階の角度をつかる事ができるようになり、支障なくタイピングできます。 角度をつける事により、ノートパソコンよりもデスクトップパソコンよりの操作感を得る事ができます。 併せて持つ事で一式のノートパソコンとして不足を感じる部分はありません。 仕様、拡張性など 今回、SSDの容量が最大の512GBモデルを選択しました。 セットアップ完了時で449GB中22.3GBが予め利用されている状態です。OfficeはHome&Business2013がプリインストールされています。 電源の投入からMicrosoftアカウントを作成し、Officeが利用可能となるまで30分程度です。 CPUはCore i7-4650U 1.7GHzが搭載されており、2コア4スレッド。GPUはCPU内蔵のHD Graphics 5000が利用されています。 デバイスの一覧によればSSDはSAMSUNG製のMZMTE512HMHPが内蔵されています。 USBポートは1つだけですが、タイプカバーは独自端子の接続です。またBluetoothで無線接続もできます。 タイプカバーのタッチパッドもマルチタッチ対応で、二本指のスクロールや拡大縮小のジェスチャも使えますので、しばらく使う限りはマウスの必要もあまり感じられません。 MicroSDカードは背面キックスタンドに隠れるように配置されています。 36W電源ケーブルにはスマートフォンなどの充電専用のUSBポートが用意されており、スマートフォン充電時にUSBポートを塞いでしまう必要はありません。 大きさなどの比較 MacBook Pro13インチとSurface Pro 3の大きさの比較です。 画面サイズは1インチの差しかありませんので面積としては少し小さいかなという位の差です。 持ち運ぶカバンのサイズとしては同じ位になりそうです。 厚みはSurface Pro 3がMacBook Proの半分より少し厚いぐらいでしょう。 第3世代iPadと並べた場合、厚みはほぼ同じです。 最新のCore i7とSSDなどを搭載したモバイルパソコンで、旧型とはいえiPadと同じ厚みにする為には、設計などに大きく力を注いでいる感があります。 発表の際はMacBook Air11インチよりも軽いということをアピールしていましたが、MacBookと比較する場合、性能的にはMacBook Proを競合とするものです。 内蔵SSDが256GBのもので比較をすると ・Surface Pro 3 ディスプレイ解像度2160x1440(216ppi) CPU Core i5 メモリ8GB ¥150,984+タイプカバー¥14,018 1.09Kg(タイプカバー込み)   ・MacBook Pro 13インチ ディスプレイ解像度 2560x1600(227ppi) CPU Core i5 メモリ8GB ¥147,800 1.57Kg   モバイルPCとして大きく似通った製品である事がわかります。 Surface Pro 3はMS Office 2013がインストールされている事が大きな価格的メリットとなります。 Surfaceはタブレットとしての性格を重視せず、ビジネス向けのモバイルPCとして十分先頭に立てる価格と性能を備えるようになったように感じています。

2014/04/15

• パソコン関連

WindowsXPを使い続ける不便

WindowsXPを使い続ける不便

WindowsXPのサポートが13年のサポート期間をすべて終了しました。 今後公式にアップデートが配布される事はありません。 それでもセキュリティに気をつければ、使い続ける事ができるだろう、という方針で使い続けられる方もいらっしゃると思います。 セキュリティについては多く語られている事ですし、これまでも再三ブログに危険性を書いてきましたので、セキュリティ以外にどういった事柄があるか、という事を考えてみようと思います。 ソフトとハードの対応 OSが公式にサポート終了し、新規出荷も無いものに対して、最新のソフトウェアとハードウェアは対応しないと考えられます。 USB機器で、ハードディスクや、USBメモリ、キーボード、マウスなど、現在標準で対応している機器としてこれからも使用できるでしょう。 プリンタなどは個別のドライバーが必要となりますが、今後新機種が発売され、ドライバーが更新される際にWindowsXP対応していないことも十分あり得る事です。 プリンタだけではなく、デバイス固有のドライバーが必要な機器は今後WindowsXP対応を明記せず、対応していても自己責任で、という形になるでしょう。 またMicrosoftもWindowsXP向けの新たなドライバーを作成して、WindowsUpdateに追加する事もあり得ない事のように思えます。 ソフトウェア面でも、フリーソフトウェアをはじめとして、普段使用しているアプリケーションがバージョンアップの際にWindowsXPを外してしまう事も同じく考えられます。 過去のバージョンが常に取得できるものであれば使い続けられるかもしれませんが、過去のバージョンを提供する事は、サポートコストが必要になりますので、商用のソフトウェアであれば、コストをかけてまで対応を続ける事は約束されていない事でしょう。 これらソフトウェアのバージョンアップ、ハードウェアの更新について、WindowsXPを使い続けるという事はユーザーにもそれなりのコストが必要という事になります。 なんらかハードディスクの障害などが発生した時に、WindowsXPを再インストールして、その後にすべての環境をそのまま復旧できるかどうか、は今後保証されなくなると言ってもよいかもしれません。 WindowsXPはいつまでアクティベーションできるか WindowsXPはMicrosoft社のサーバーでアクティベーション(ライセンス認証)することが必要となる最初のWindowsOSです。 Windows2000などでは固定のプロダクトキーさえ照合できれば、オフラインでも使い始める事ができました。 このアクティベーションサーバーがいつまでMicrosoft社がサポートするかは明記されていないはずです。 またアクティベーションで技術的な問題が発生した場合は、これは明確にサポート終了していますので、それ以上先に進めないことも考えられうる事です。 アクティベーションはパソコンの内部構成が変更されたり、パソコン自体を交換した際に必ず発生する事ですので、その度にうまくいかないリスクを受け入れなければなりません。 ディスクイメージでのバックアップを取っている場合も、復元後にアクティベーションを求められる事はあり得る事ですので、TrueImageなどでバックアップを取っているからといって安心できるものでもありません。 アクティベーションサーバーは当面の間稼働する事は確実ですが、何年先まで可能か、という事については全く不透明です。 行き詰まってからのアップデートは困難 上記以外にも、パソコンを使われている方で、様々な障害や不調について、解決するために苦労をされたことはほぼ必ずあるはずです。 どうしてもWindowsXPを使い続ける事と、様々な障害や不具合を解決していく、という二つのリスクを背負い続けるのは、コストに見合わないと考えています。 いざWindowsXPでの現行のPCがうまく動作しなくなった時点からアップデートを考えてうまくいかない場合は、技術サポートを受けられない事も考えると、解決の難しさは何段もあがります。 最悪移行できないいくつかのデータがあったとしても、他の方式に変換できない、他に方法が無い、という事さえ想定しておくべきでしょう。 また同様のケースを経験して、解決法を持ったユーザーも右肩下がりで減っていくので、知人やインターネットに助けを求めても得られないことも想像できます。 最新の機能を使う事 最新のWindowsはXPに比べて要求スペックが高い、操作感や見た目が違う、費用がかかる、などというWindowsXPから乗り換えない理由は様々あると思います。 ただWindowsは十年以上の歳月を経て、かなりの機能追加が行われています。 不要な機能にお金を払いたくない、という意見もありますが、例えばバックアップ一つを例にとっても、Vista以降は標準機能として、ディスクのイメージバックアップを定期的にとる機能を持っています。 またWindows8以降では自動的にファイルの世代バックアップをとる機能も備えていますので、三時間前の編集時点にファイルを戻したい、というような事も標準で備えた機能として持っています。勿論削除したファイルもそこから復元する事もできます。 見た目の変更、機能がどこにあるか、というWindowsXPから変更された部分は多くあり、それらを習得するためのコストは必要となりますが、最新のWindowsの機能を使う事を考えると、不当に高いとは言えないものです。 ITを推進していく私たちのような企業は、もっと新しいWindowsに移行するメリットを共有していく事が必要になると考えています。 新しいWindowsにかえるメリットなど、今後も当ブログなどで発信していけるよう努力していきます。

2014/04/07

• パソコン関連

Office for iPadはなぜ国内発売されなかったか

Office for iPadはなぜ国内発売されなかったか

米国マイクロソフトがiPad用のマイクロソフトオフィス（以下Office）のリリースを行いました。 Office365というOfficeの定額制プランに加入している人はすべての機能を利用できる、ものです。 タブレットで、Windowsタブレット以外のハードへは最初の提供になります。 Officeを普段利用していて、ファイルをiPadでも使いたい、という場合は互換製品の利用が必須でしたが、今回純正品がリリースされた事で、互換アプリはほとんど利用されなくなると考えられます。 ただし、今回リリースされる135カ国の中に日本は含まれておらず、年内対応の予定、とだけ告知されるに留まりました。 なぜ見送られたのか 見送られた最大の要因としてはOffice365がごく一部のビジネスユーザー向けにのみ提供されている、という事がもっとも大きいでしょう。 他の国では個人向けのOffice365も公開されていて、年間$99で5台までのパソコンにインストール可能なHomeや1台だけのPersonalなどいくつかのサービスがあります。 このサービスの一部として提供されたのがOffice for iPadということになります。 Office for iPadのアプリ内課金でOffice365への加入も可能になっているため、Officeのシェア拡大の一環として行われたものとわかります。 日本で個人向けOffice365が提供されないのはなぜか 日本ではこの個人向けOffice365が提供されていないため、今回のOffice for iPadが提供されなかったと考えるのがよいのではないかと考えます。 国内でのOfficeはビジネス用途であればほとんどの割合で、また一般向けのパソコンでもWord、Excelのバンドルは大きな需要があります。 書式を重んじる日本のビジネスのなかで、WordやExcelのファイルは標準フォーマットとして、この十年以上にわたって用いられてきました。 海外の文書は、そこまで書式を固めていない、フリーフォーマットのものであったり、請求書、領収書などでも罫線をほとんど使わないものが多いです。 (Invoiceと請求書で画像検索などをするとわかりやすいです) 書式のスタイル互換性という点において、OpenOfficeやLibreOfficeなどの競合製品はほとんど要件を満たしていないのが現状です。 今後どうなるのか 海外でもOfficeは7割以上のシェアを占めているので、日本だけが依存度が高いという訳ではありませんが、省コスト化するためにLibreOfficeなどを検討しやすい土壌があります。 コスト面の抵抗を取り払い、Officeの市場シェアのを補強するために、Office365は投入されています。 これはAdobeもCreativeCloudなどで用いている方法です。Adobeはもともとクリエイティブ向けアプリ市場では支配力を持っていましたが、一括して購入すれば30万円近いパッケージを月額5000円とする事で、その地盤を確固としたものとする戦略に出ています。 国内のOffice利用状況から考えて、他のオフィススィートへの移行は簡単ではないため、市場シェアの低下に対する補強の意味で低価格化する必要性は、今のところないように考えます。 また現在のフォーマットを固めたOfficeファイルを扱うためには、タブレットは多少の不利があるはずです。タッチパネルはマウスよりはかなりおおざっぱな操作しかできません。 憶測ですが、年内を目処とする旨の発言は、Office365が国内でも展開する予定が年内にあるという事ではないかと考えることも可能です。 すでにアプリの日本語対応はできているので、マイクロソフトの方針次第という事でしょう。

2014/02/19

• パソコン関連

Windows7プリインストールパソコンの発売期限の延期

Windows7プリインストールパソコンの発売期限の延期

マイクロソフトは、Windows7のプリインストールPCを、Professionalを除いて2014年10月31日をもって販売終了とする事をアナウンスしました。 現在Windows8の次期バージョンであるWindows8.1も発売されていますので、マイクロソフトとしては特別に早い対応でも、遅い対応でもありません。 プリインストール終了後もWindows7へのダウングレードなどの措置は、今まで通り可能となるはずです。 しかしProfessional版は当面存続する事が確定しました。 これは何故でしょうか。 ビジネスで受け入れられないWindows8 それはPCメーカーからの強い要望があるためでしょう。 Windows8の最初の印象で、受け入れがたいと感じた部分は筆者にもあります。 それはシャットダウンを行うために、画面右上か右下の角にマウスポインタを当てる必要があるという部分です。 これは、人に説明するのが大変だ、と思いましたし、これを最初は一番多く聞かれる事になるだろうと思いました。 このような操作はホットコーナーといわれていて、筆者もMac OSで経験がありましたが、直感的でないために使わない機能でした。 タッチスクリーンであれば、画面右端からのスワイプでチャームというツールバーを出す、という風に説明できますが、ホットコーナーは今までのWindowsで前例がない操作なので、何故そうなのか、というところからまず説明しなければいけません。 単純な事へ必要な説明の多さ パソコンを起動する。メールをみる、ブラウザをつかってWEBで調べ物をする、フォルダを開いてエクセルファイルの編集をする、シャットダウンする。 これらの事は、Windowsの基本機能を既に覚えている方であれば、Windows7までは迷いなくできる事でした。 それはスタートボタンにすべての機能が集約されていたからです。 よく使い慣れたユーザーであればウィンドウズキー+Iでシャットダウンできますよ、といえば覚えられる事でも、マウス主体で使っている人に、ショートカットキーについて覚えて常用してもらう事は簡単ではありません。 Windows8.1ではスタートボタンが復活しましたが、ひとまずの最低限ができるようになったというだけで、Windows8でがっかりしてしまった人の信頼感を取り戻すまでには至っていないでしょう。 メーカーの要望とMicrosoftの思惑 Windows8プリインストールPCを購入した顧客からのサポートとして電話対応するメーカーとしては、かなりの出費となります。 マイクロソフトとしてはマルチタッチパネルを利用した新しいパソコンの普及を促したい気持ちはあっても、ユーザーとしては現行のまだまだ使えるパソコンを使いたい、あるいはマウス主体の操作を続けたい、という要望は強いでしょう。 マイクロソフト独自のタッチパネルを備えたハードSurfaceはかなりの数売れているようですが、Windowsを必要としているユーザーの数からいえば、わずかな割合となります。 パソコンのメーカーとしては、主に企業用のProfessionalだけでもプリインストールモデルを続けてほしいという強い要望がマイクロソフトに寄せられていても、無理はない事です。 今後のWindows とはいえ、やがてWindows7も定められた期間を持って、サポートの終了を迎えます。マイクロソフトもようやくWindowsXPの長いサポート期間を終えて、ふたたびWindows7の現役期間を延長するのは難しいでしょう。 ただ簡単な事で、マウス主体で使うか、タッチパネル主体で使うかだけを選んで、モードを変化させれば良いはずです。 しかしそうすれば、ユーザーがどのような選択をおこなうか、マイクロソフトはわかっているからこそ、ユーザーやメーカーと駆け引きをしているのでしょう。 Windows8.1に加えられたスタートボタンや、デスクトップからの起動などの方向性をみると、次期Windowsの方向性がある程度見える感もあります。 WinodwsStoreアプリの魅力は、別のアプローチでのマーケティング戦略で、ユーザーに魅力を伝える事ができるものと考えています。

2014/02/14

• パソコン関連

GoogleがChromeBookでWindows環境を提供

GoogleがChromeBookでWindows環境を提供

Googleが自社提供のChrome OSを搭載したChromeBook上で、VMWare社連携して、Windows仮想デスクトップを提供する方針を発表しました。 Chrome OSはGoogleが独自に作成したLinuxベースのOSです。 Chrome OSは高速な起動が特徴で、名前の通りGoogle Chromeで動作するWebアプリケーション実行のプラットフォームとして、ChromeBookにバンドルされて発売されています。 Chrome OS上ではWindowsアプリケーションは動作しません。 これを仮想デスクトップという仕組みを用い、Windowsアプリケーションを動作できる仕組みを作るという内容です。 仮想デスクトップとは    仮想デスクトップ(DaaS)とは、オンライン上にデスクトップPCを仮想化し、ネット経由でそれを操作できるようにする仕組みです。 ネットの向こう側のWindowsパソコンをリモート操作する感覚と同じものです。 一つ一つのパソコンは仮想化されており、処理能力の大きいサーバー群、よく耳にする言葉でいえばクラウドの上で動作しています。 クラウド上でデスクトップパソコンを動作させるメリットで、最も大きいのは耐障害性の高さでしょう。 クラウドは一つのサーバーが故障しても、他のサーバーがその処理を引き継いで動作できるようになっている上に、データのバックアップも十分行われているので、機械レベルの故障ですべてのデータを失う確率は、実機のパソコンよりも格段に低くなります。 最高のタイミングでの発表    このタイミングでの発表は、XP移行へ躊躇する企業ユーザー向けのものとして、最高のものでしょう。 ChromeBookは300~500ドルが価格構成の中で主流を握っており、これはWebアプリが動作する最低限の能力で済むことと、Windowsなどのライセンス費用が不要な事で、他のノートPCよりも安価にする事ができます。 ですので、ある程度まとまった形での購入でも、大きな負担になりません。 当然仮想デスクトップには別途費用がかかりますが、これは月額、年額ベースの請求で、一括での大きなソフトウェア出費にはなりません。 サポート期限があと二月と迫った時点で、機材やソフトの調達が未定な企業ユーザーであれば、十分検討に値する内容でしょう。 対抗するのは    ここで対抗するのはクラウドの大手企業、仮想化基盤提供型のサービス(IaaS)を展開しているところでしょう。 IaaSを提供している大手にAmazonがありますが、AmazonもAmazon WorkSpacesという同様のサービスを提供しています。 Google自身もIaaSを提供してますが、Google自身が力を注ぎたいサービスは自社のGoogle Appsになりますので、これをVMWareとの協業という形を取ったものと考えます。 MicrosoftもWindowsAzureというサービスを提供していますが、将来的には仮想化が主流になる事を見越していても、Windowsのインストールされたパソコンを減らしたい、とは考えていないはずです。 次何か動きがあるとすればAmazonが価格やサービスなどで対抗するのではないかと考えます。 Windowsとその他の選択肢    Microsoftのビジネス分野での独占を、どうやって切り崩すのか、ということを課題にしている企業は多くあります。 そういった多くの企業にとって、一番伝えたい事は「その仕事に本当にMicrosoft Officeは必要ですか？」という事でしょう。 しかし、まだまだOfficeなしでは、業務が回らない、過去の資産が引き継げない、フォーマットを変更する必要がある、といった使い続ける理由があります。 ただそれらを段階的に、脱Officeの方向へ誘導する事は、不可能ではないでしょう。 仮想デスクトップへつなぐ事でOfficeファイルも問題なく利用できますが、更にコストを削減するのであれば、移行できるものからGoogle Appsに移していきませんか、という方向に持っていく事ができるはずです。 この動きはMicrosoftも対抗の動きを見せており、一つがWindowsRTであり、Office365であり、という事です。

2013/06/28

• パソコン関連

デスクトップから起動するようになったWindows8.1

デスクトップから起動するようになったWindows8.1

Windows8の後継である、Windows8.1のプレビュー版が公開されています。 このWindows8.1で最も注目すべきと思われる、デスクトップからの起動について書いてみます。 Windows8.1プレビューのインストール http://windows.microsoft.com/ja-jp/windows-8/preview-iso 上記アドレスから、ISOファイルを入手し、仮想マシンとしてインストールを行いました。 現在使っているWindows8をプレビュー版で上書きしてしまうのは、さすがに支障が出ると困ります。 Store経由であれば、回復用のメディアを利用すれば、上書きしてしまっても戻すことができるようですが、ISO版を利用して上書きしてしまった場合は、戻すことはできなくなります。 くれぐれも注意事項をよく読んで、影響のない範囲でインストールしてみることをお勧めします。 ついにデスクトップからの起動も可となったWindows8 今回、大きく取り上げられるのは、タスクバーにスタートボタンが復活したことでしょうか。 スタートボタンをクリックすると、標準ではタイル状のスタート画面に戻るだけで、スタートメニューは依然表示されません。 これを右クリックすると、シャットダウンや、コントロールパネル、タスクマネージャといった、システム的な機能に直接操作することができます。 ここでタスクバーを右クリックすると、 このようなタスクバーとナビゲーションのプロパティという画面が呼び出されます。 Windows8のころは、タスクバーのプロパティでありましたので、ナビゲーションというタブ自体が新設されたものです。 ここで「サインイン時にスタート画面ではなくデスクトップに移動する」というチェック項目があります。 これをチェックすると、起動時など、サインインした際にデスクトップから作業を開始することができます。 上記のような操作が可能になります。 またModernUIアプリ主体のスタート画面とアプリケーションの一覧であるアプリビューが分割され、スタートボタンを押した際に、スタート画面ではなく、アプリビューを呼び出すことができるようになります。 こちらがスタート画面、主にModernUIスタイルアプリという、Windows8と独自のフルスクリーンアプリが並びます。 こちらがアプリビュー。アプリの使用頻度や、アプリの名前順などでソートし、アプリを検索することができます。 かつてWindows95以降、慣れ親しんだスタートメニューはなくなってしまう方向性はこれで確定したように思いますが、ここ数か月Windows8を主として使ってきた筆者としては、デスクトップから起動するようになるだけでも、十分な恩恵があります。 それは、デスクトップから立ち上げたい、という要望を持った方に対して、タスクバーから設定できますよ、とお伝えすることができるようになったことです。 ClassicShellという拡張ソフトを入れて、という話をするのと、もともとの設定で持っているのとでは、意味合いは大きく変わってきます。 あとは、アプリビューを使いやすく並び替えることで、普段のデスクトップワークを行い、それらの用が済めば、たとえばキーボードとマウスを取り外して、タブレットとしてModernUIアプリを使う、Windows8でマイクロソフトの本来提示したかった、タブレットパソコンとしての機能を使いやすく分けることでできるようになりそうです。 従来のWindows8はStoreアプリの充実を待たずに、タブレットとしての機能を表に出しすぎていたために、従来のデスクトップを主として使うユーザーからの反発を招きかねないものとなっていました。 Windows8.1はWindows8ユーザーに無償でアップグレードが提供されるとのことですが、バランスよくユーザーインターフェイスがまとまったWindows8の上位バージョンとして、アップデートをお勧めできるものになりそうです。