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Office 2019のOSサポートなどについて

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Office 2019のOSサポートなどについて

Office 2019が2018年末にリリースされると発表がありましたが、対応OSはWindows 10のみと同時に発表されています。 Office 365では基本的には最新バージョンがサポートされるため、Windows 8.1以前とOffice 365の組み合わせはOSアップデートもすぐにではありませんが、視野にいれていく必要があります。 Microsoft社の方針としてはWindows 10とサブスクリプション性のOffice 365という形での利用を推し進めていくものかと思っています。 互換性の問題を回避するため現状のOSを使い続けたいという要望はかなりあるように感じますが、最新のアップデートを受けられるものは今後Windows 10に絞られてくるようです。 Windows 10自体も大型のアップデートごとにサポート期間が再度設定され、現状Microsoft製品のライフサイクルは従来のものよりもややこしくなっているように感じます。 Office2019サポートの発表については、OSの世代交代を加速させることになりそうです。 互換性の問題は特に業務で利用する場合には大変重要かつナイーブな問題です。本体ソフトウェアだけでなく、プリンタをはじめとした周辺機器の互換性も含めて検証される必要があります。 開発者もなるだけ早くWindows10での開発、あるいは動作の検証を行う必要がありそうです。  

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Access 2007の延長サポートは10月10日まで

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Access 2007の延長サポートは10月10日まで

Microsoft Office 2007の延長サポートは2017年10月10日で終了します。 その後セキュリティなどで問題があったとしてもアップデートされることがない状態になります。 Office 2007は前のバージョン2003から大きく変更があったバージョンです。 エクセルファイルのxls形式がxlsxになったり、アクセスのデータベースファイルがmdb形式からaccdbに変更になり、2007で新規やコンバートしてこれらの形式を使うことが推奨されました。 2003まではMicrosoftで規定されたバイナリ形式のファイルから、2007以降のファイルはXML準拠のOffice XML形式に変更され、データ構造が入り組んでおらず他のアプリケーションからの連携が簡単になりました。 ユーザーインターフェースも機能ボタンからリボンインターフェースに変更になり、大きな変更が加えられたバージョンです。 Windows Vistaと同時リリースから10年を経て計画通りサポート終了になります。 2003から2007以降へのアップデートは様々な部分で変更があり、また同一環境で共存できないなどで移行についてはそれなりに難しかったように筆者は記憶しています。 現在は2007以降のファイル形式が主流となってきているので、Office2007からOffice最新版へのファイルコンバートなどはそこまで難しくはないように感じます。 ただAccess2013ではAccess2007では存在していたADPが機能削除されていたり、機能について無くなっているもの、仕様が変更されているものも少なくはありません。 セキュリティ問題が発生するために早急な最新版への移行が求められています。 データのコンバートや最新版Officeでの動作検証などはOffice 2007を利用しているユーザーはすぐに検討すべきことです。

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Windows 10 Fall Creators Update

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Windows 10 Fall Creators Update

Windows10の機能アップデート、Windows 10 Fall Updateが10月17日から順次Windows Updateに配信されていくことが決まりました。 Windows10のアップデートは今年の4月にもありましたが、6ヶ月おいて今年2回目となります。 月例のセキュリティ更新ではなく機能追加で、新たに加えられる機能が複数用意されています。 今回はMicrosoftのクラウドを利用した生産性向上が大きな目玉のようです。 新機能Timelineは昨日、あるいは先週、先月に使っていたアプリをその時の状態で再開するという機能です。アプリとファイルの履歴が保存されており、二週間前に作業していた続きをしようと思った時に使える機能です。 このアプリ実行履歴の積み重ねはクラウド上に保存されるようです。 またOneDrive On-Demandと名付けられた機能はファイル同期していないOneDrive上のファイルをエクスプローラーで開くことができるもので、Dropboxのスマートシンク機能と似たものです。 これを利用すればストレージ容量の少ないパソコンでもOneDriveにあるファイルをまるでストレージ内に保存しているファイルのように取り出し扱うことができます。 その他のデバイス、スマートフォンやタブレットなどとシームレスにWindowsパソコンで作業を行う機能も搭載されます。外出先で編集していた続きを自宅や職場でそのまま続きを行うものです。 その他に大きなアップデートとしてはセキュリティ機能の強化です。Windows Defenderの強化とともにWindows自体がウィルスをはじめとしたマルウェアに対して守りが強くなります。 これら新機能の追加を半年ごとに行うことが実行されており、Windows10はどんどん進化するOSだと言って過言ではありません。 Windows8.1以前のバージョンを使っている方も早期にWindows10へ移行することでこれらの新しい機能やセキュリティの恩恵を受けることができます。

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Windows Creators Update迫る

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Windows Creators Update迫る

Windows10の大型アップデートCreators Updateが2017年4月に予定されており、ここ数日でベータバージョンのテストが終了しリリースビルドが完成したようです。 Windows10の大型アップデートとしては2016年8月のAnniversary Updateからおよそ8ヶ月あまりでリリースバージョンを完成しています。 今回のアップデートの大きな目玉と言えるのはCreators Updateの名前が表すように、クリエイター向け、VR/AR、高解像度3Dグラフィックスについての機能追加です。 自社で販売するタブレットパソコンSurfaceやデスクトップ型のクリエイター向けパソコンSurface StudioでWindowsパソコンをクリエイティブ用途に利用する提案をしています。 MicrosoftはHoloLensなどAR(拡張現実)機器などにも力を入れており、これらの普及、定着のためにコンテンツや用途などを探る段階です。これらのコンテンツのクリエイターがWindowsを使いやすいプラットフォームとしての魅力を向上させることが最大の目的と言えそうです。 しかしクリエイターではない多くのWindowsユーザーには関わりのない内容というわけではありません。様々な部分での機能向上が図られており、使い勝手や用途でも大きく変わる模様です。 Edge、CortanaなどWindows10から追加された機能の向上やコントロールパネルで設定できる機能の追加。Startメニューの使いやすさの向上、Windowsアップデートを適用する間隔の設定などもかなり自由度を増すようです。 システムや開発などで利用する機能のアップデートは、Bash on Windowsの大幅なアップグレード、標準コマンドラインインターフェースがcmd.exeからPowershellへ変更、Hyper-V仮想マシンのQuickセットアップなど、大きな機能追加だけでなく細かいところや用途に合わせたアップデートが行われているなと感じます。 Windows10になって以降、Windows8世代のように方向性を迷うことなく、着実に機能を追加していくのはWindowsの最新バージョンを使うモチベーションにもなり、良い循環が生まれているように感じます。 Windows7の方が良かったからアップデートしない、というユーザー層が生まれるとまたWindows XPのように2020年に駆け込みが発生してしまうかもしれません。 無理やりな乗り換えの押し付けではなく、機能追加で最新のWindows10を魅力的にしていくMicrosoftの考え方は好感が持てます。

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マイクロソフト製品の2017年のサポート状況

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マイクロソフト製品の2017年のサポート状況

2017年になりました。本年もよろしくお願い致します。 パソコンの機器や、ソフトウェアの更新のためにサポート期限を知っておくことは大切です。 Windows XP延長サポート終了の時は駆け込み的にWindows 7への移行がありましたが、本来はサポート期限を把握し計画的な更新がスムーズで低コストになります。 2017年に延長サポートが終了する製品はWindows VistaとOffice 2007です。延長サポートが終了するとセキュリティ修正なども行われないので、今後新たに判明する脆弱性についても対処する方法は無くなります。 Windows Vistaは4月、Office 2007は10月で、現在利用中の方は入れ替え、更新を考慮してください。 インターネットをつながずに利用していれば当面は安全という考え方は誤解なので、期限までには無理でも速やかにと心がける必要があります。 SQL Server 2012はメインストリームのサポートが終了します。延長サポート期間は2022年までを予定しています。 Windows7は延長サポート期間中ではありますが、最新型のプロセッサ搭載モデルについてはサポートが打ち切られている場合があります。 製品にバンドルされているものであれば問題ありませんが、Windows7単体のライセンスを保持していて、PCが最新モデルに更新される場合Windows7がサポートされていずインストールも不能な場合があります。 Windows7の延長サポートは2020年1月となってはいますが、機器との組み合わせによってはサポート切れになっている場合があり注意が必要です。

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2016年を振り返って

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2016年を振り返って

2016年のITも様々な動きがありました。印象深いことあげてみたいと思います。 筆者としてMicrosoftが開発者向け製品を一気に展開したのは大変興味深いことで、歓迎すべきことだと考えています。 スマートフォン向けクロスプラットフォーム開発環境Xamarinを無償化しVisual Studioと統合しました。またVisual StudioをLinux、Macに対応させるなど現在まででは考えられない意欲的な施策を行っています。 Windows環境上にLinuxの標準シェル、bashを実行するbash on WindowsなどもLinuxとWindowsの両方で開発を行うエンジニアにとって便利な機能です。 SQL Serverや.net coreをlinuxで動作できるものにするなど、Microsoftの開発環境経験を持つエンジニアが他のOSでもそのままに応用できる範囲が広がりつつあります。 できるだけWindows環境にユーザーを囲い込もうとしていたMicrosoftのこのような方針転換には驚き、本気を感じさせるものです。 その他にはAIや深層学習について一般に向けて大きな理解が得られた一年でもあります。 囲碁という要素が大きく確実な解のないものに対しAIが人間を打ち負かすということは大変難しいことですが、これを成し遂げたことでAIに対する一般の認知は広がりました AIは人間と同じように考える技術ではありませんが、一つのことに対しデータを与えれば無数のシミュレーションを繰り返して、新たなパターンを生み出していくものです。覚えるというところから一歩進んで、新たに見つけ出し、それをきっかけに新たに見つけ出すということを高速な計算速度で繰り返し続けます。 これらは特定の分野で人間が考え出すことよりも優れたものになる可能性があり、囲碁という特定の分野でそれを証明した形です。 今後様々な業務にこれらの技術が用いられ、人間が考え出す以上の効率の良い方法や新たなデータ利用法が見つけられていくかもしれません。 クラウドについては個人向けクラウドストレージにAmazonやGoogleなどが本腰を入れると共に、DropboxやEvernoteなどのクラウドサービス先発企業が個人向けから業務向けにシフトしていきました。 クラウドはBtoCからBtoBに移行することで、固定収入を得て企業の運営に安定感が必要ということが決定的になったように感じます。 AmazonやGoogleについてはすでにBtoBで大きな商業規模になっており、そこから個人向けのクラウドサービスを行うことは比較的容易です。 クラウドは競合に追従するため年々必要とされる規模や投資が大きく、不確定なBtoC向けの規模縮小は仕方ないところはあるように感じます。 2016年を振り返るとこのようなことが印象的でした。2017年の新たな動きにも注目していきたいと思います。

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Windows10をお勧めしたい理由

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Windows10をお勧めしたい理由

Windows10の無償アップデート期間が終わって、まだまだWindows7や8シリーズを使い続けたいという方は多いと思います。 確かにWindowsのバージョンが変わると、見た目や使い方、周辺機器のドライバなどに不安が出て、今使えているものを無理にアップデートする必要はないという気持ちはごく当たり前だと筆者も考えます。 Windows10を利用していくメリットとして考えるのは、アップデートの開発が盛んであることです。 Windows8から8.1、8.1Update1など、Windows8の際はバージョンアップという形で新機能や新ユーザーインターフェースをリリースしてきました。 Windows10ではAnniversary Updateや、さらに最新バージョンのアップデート開発もWindows10として続行されています。 Windows8の際は8.1がリリースされる、8.1Update1がリリースされると、直前のバージョンがすぐにサポート外になってしまうことが多かったです。 Windows7は延長サポートフェーズが2020年1月までありますので、Windows7は今後機能の拡張がなくとも3年間はセキュリティのアップデートを受けることができます。 Windows10は今後機能拡張も活発に行われつつ、正規サポートも受けることができます。 かつてのWindowsでサービスパックとして提供されていたようなアップデートサイクルが、Windows10では復活しているように見えます。 今まで操作していた操作方と変わることも多いですが、Windows7よりも使いやすくなっている部分も多く、Windows10に移行して慣れてしまう方がメリットがある場合が多いです。 Windows7は2009年、7年前にリリースされたバージョンです。スマートフォンなどとOSの更新間隔は違うとはいえ、プロセッサなどPCの構成機器なども7年前とはずいぶん進化してきています。 Windows8のようなブレのあるアップデートではなく、どんどん最新のWindowsが保たれていくWindows10は、ユーザーとしてMicrosoftの開発の恩恵を最大限受けることができるOSです。

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Windows 10月額制プラン

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Windows 10月額制プラン

マイクロソフトはWindows10を月額制で提供するWindows10 Enterprise E3プランを発表しました。 この秋にも提供を開始し、月額費用は7ドルを予定しているようです。 日本での提供については現在のところ情報はありませんが、今後の発表が待たれます。 月額制でWindowsを購入するメリットとしては、初期費用がかからないということや、最新のWindowsをいつでもダウンロードして使い始めることができる、ライセンスキーの管理が不必要というところです。 他のマイクロソフトの月額制商品はライセンスキーではなく、紐付けされたメールアドレスによって認証し、有効期間が切れれば認証が通らなくなって利用できなくなるという形を取っています。 多くのPCはDSP版というパッケージで、パソコンメーカーに対してマイクロソフトが提供したライセンスをプリインストールした状態で購入することが多いです。 プリインストールされたものに対してWindowsの費用というものはあまり意識をしませんが、単体で購入すれば2万円以上するソフトウェアです。 ライセンスキーの形でライセンス管理は導入台数が増えれば増えるほど管理コストが高くなります。 このパソコンにインストールしているライセンスキーはどの番号か、などのコストを解決するためにボリュームライセンスもありますが、それでも新規購入したバージョン違いのWindowsなど、時間が経てば問題がどんどん複雑になります Windows10 Enterprise E3プランがOffice 365などと同じ形をとるのであれば、必要なアカウント情報の入力で既にインストールされているライセンス数と、使っていないPCの非アクティブ化、インストールなど管理コストがとても簡単になります。 マイクロソフトの主力開発商品であるVisual Sudioもクラウドサブスクリプションという月額制プランが提供されており、マイクロソフトの主力商品の管理が今後もよりユーザーによって使い易いものになっていきそうです。

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.Net Core1.0 正式リリース

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.Net Core1.0 正式リリース

Microsoft社がWindows用のフレームワーク、.Net Frameworkを複数のプラットフォームで動作する.net Core の最初のリリースを公開しました。 現在gitリポジトリにソースコード、ドキュメント、ビルド方法などが公開されています。 オープンソースの形式をとり、様々なプラットフォームでビルドしてASP.netのサーバーとして利用できます。 主なLinuxディストリビューションやBSD、Mac OS Xでのビルドについても正式に確認されており、サーバー側で動作するアプリケーションのプラットフォームとして様々な用途で利用できそうです。 競合となるのはTomacatなどのJavaのサーブレットエンジンになると考えられます。 あくまで新規のフレームワーク.net Core 1.0として、従来までのASPプロジェクトがそのまま動作すると保証されているわけではありません。 それでもAPI仕様などの様々な部分でASP.netと互換性がありますから、従来の開発資産やエンジニアで、新たなプラットフォームで引き続き開発をすることができます。 Windows以外のプラットフォームでは、オープンソースのライブラリとリンクしてビルドします。 Windowsでは自社製のライブラリを利用してビルドを行うという差があります。 Linuxのエンタープライズ向けのディストリビューションであるRedhatなどがこれをサポートすると正式に表明しています。 .netフレームワークの他プラットフォームへの進出が現実になり、これからの動向が期待されます。  

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Microsoftのモバイル戦略

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Microsoftのモバイル戦略

Microsoft社がスマートフォン、タブレット向けのマルチプラットフォーム開発ツールXamarinを無償公開しました。 マルチプラットフォーム開発は、iOSやAndroidなど複数あるプラットフォームどちらでもソースコードを共有してアプリを開発することを指します。 iOSアプリを開発する場合は、Mac上のX Codeを利用してObjective-Cで開発をする、Androidの場合はAndroid Studioを利用してJAVAで開発するなど、それぞれのプラットフォームに応じた開発環境を用意する必要がありました。 Xamarinはプラットフォームの差異を吸収し、主にパソコン用のソフトウェア開発に利用されるC#と.Netフレームワークを利用してアプリの開発ができます。 他にもマルチプラットフォームの開発環境は幾つかありますが、Microsoftのモバイル戦略としてVisual Studioに標準で搭載される機能ということになり、その点では特異な存在です。 Microsoftのモバイル戦略として想像されるのはWindows Phoneの普及が第一で、アプリ開発などはMicrosoft製品内で完結するもの、Microsoftストアの購入を促進することが優先されるものと考えていました。 開発者とユーザーはまた別の話になりますので、Windows Phoneについてはシェアの拡大を別途目指しています。 ただユーザーの囲い込みでなく、開発者の囲い込みをまず行うという発想は従来までのMicrosoftのイメージからは随分変わったなと思います。 C#でのモバイル開発の蓄積はまだまだこれからですが、規模を大きくしなければ実績は積み上がりません。 マルチプラットフォーム開発、と言っても100%のコード流用ができるわけでなく、それぞれ独自の製品機能については独自の実装をしなければいけません。 そう表現すると、マルチプラットフォームの意義とは何か、ということになりますが、そのコードはまたWindows PhoneやWindowsタブレットなどMicrosoftのうちだすデバイスでも再利用が可能ということになります。 なるだけ多くのデバイスで動作し、開発しやすい環境であれば、他のマルチプラットフォーム開発ツールからシェアを奪うことも可能です。 多くのマルチプラットフォーム開発がjavascriptなどを利用しているのに対し、エンタープライズ開発で実績のあるC#で作成できることは重要です。 モバイル向けアプリはエンタープライズ用途での利用が要になっています。 企業向けアプリはアプリストアには並びませんが、大規模な導入や、より大きなシステム、クラウドや企業の基幹系などにも組み込むことでパフォーマンスを発揮することができます。 広告や、ユーザー単位の課金など細かいものではなく、システム一式の受託の形をとれますので、開発工数に対して利益を見込みやすく、また大手企業も導入に積極的です。 潮流を読み、業界を牽引するスピード感と実行力がMicrosoftに感じられます。