お知らせ

2019/03/10

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オフィスの改元対応

オフィスの改元対応

2019年5月1日の改元に向けて秒読みの段階に入っています。 マイクロソフト社は自社のオフィススイートMicrosoft Officeの改元の対応について発表しています。 この改元に対応した改修が行われるのはOffice2010以降となります。 それ以前のOfficeについては今回の改元による対応は行われない予定です。 Office2010以降であれば西暦和暦の変換部分を標準の機能で利用が可能となるようです。 フォーマットにより西暦で入力したものを和暦に変換し、新しい元号を表示することができる模様です。 これらは現状延長サポート期限内の製品について対応を行う形になっています。 これらはマイクロソフトのアップデートにより自動的に機能が追加されます。 今回のアップデートでは㍼、㍻などのフォントの新規追加などのアップデートは行われる予定がないということです。 もちろんテストは必要で、改元された後も正常に動作するかどうか、一部にハードコーディングされていないかなどをあらかじめ確認しておくことも重要です。

2018/10/07

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Windows Virtual Desktop

Windows Virtual Desktop

マイクロソフトは2018年中にクラウド上でWindows PCを作成し利用できるWindows Virtual Desktopをリリースする予定です。 Windows Virtual DesktopはAzure基盤上にフルサイズのWindows PCを仮想化し、インターネットを経由して様々な場所からPC、Macやタブレットなど様々なデバイスを利用してVirtual Desktopへアクセスすることができます。 VDI (仮想デスクトップインフラストラクチャー)サーバーの導入などは不要で、マイクロソフト側ですぐに提供されるWindows仮想環境はユーザーにとってコストパフォーマンスに優れたものになるはずです。 これまでににも、このようなDaaSと呼ばれる同様のデスクトップ仮想化クラウドサービスがあり競合となりますが、マイクロソフトは二つの方法で他社との差別化を図っています。 一つはMicrosoft365サービスとの統合です。Microsoft365とはOffice365とWindows10をサービスとして提供するものです。この購読制サービスの一環としてWindows Virtual Desktopを組み込み、追加料金なしでで提供することにより、より価値の高いサービスとなります。 またWindows7のサポート延長をWindows Virtual Desktopで行なう旨の発表をしています。 Windows Virtual Desktopを利用する限り2020年までをサポート期限とするWidows7が、2023年までの延長セキュリティサポートを受けることができます。 マイクロソフト公式の仮想デスクトップである利点を活かしユーザーを獲得していくことで、マイクロソフトが自社製品を購読制サービスへ移行していく強い施作と感じられました。

2016/07/18

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Windowsとフリーソフトのセキュリティ

Windowsとフリーソフトのセキュリティ

Windowsを利用しているセキュリティ上のメリットは脆弱性への対処が定期的に比較的速やかに行われることです。 Linuxをはじめとしたオープンソースでも同様に脆弱性発見とその対処は行われていますが、IT系のニュースでとりあげられることはオープンソースの方が比率としては多いです。 多くのWebサービスがLinuxをベースとしたWebサーバーで成り立っているため、サーバー側の脆弱性がすぐにサービス運営者と利用者に影響が出ることがあるのもその一つの理由でしょう。 例としてOpenSSLというWebサイト暗号化に一般的に利用されるソフトウェアについては、この数年で何度か大きな脆弱性が報告されています。 Apacheを主としたWebサイトがOpenSSLを使っている割合が多いため、これらのニュースはサイト運営者にはとても重要なことになります。 マイクロソフトは自社開発のソフトウェアをWindowsの機能やアプリケーションとして提供しているので、これらオープンソースの脆弱性の影響をほとんど受けません。 あくまでWindowsはOSですので、Windows上で動作するアプリケーションやサーバーをマイクロソフト製品で揃える必要はなく、自由な組み合わせが可能です。 Windows上でオープンソースのソフトウェアを導入して利用する事例も多くあります。 WindowsとTomcatを利用したJavaのWebサービスや、GUIをApacheを利用して提供するソフトウェアも見られます。 どのような組み合わせも自由でその選択肢はとても多いのですが、様々なところに脆弱性の情報が分散してしまうということにもなります。 Windowsは大部分がプロプライエタリ(クローズドソース)でソース公開がされていないため、脆弱性の発見と修正のサイクルはオープンソースと大きく異なります。 漏れがないように情報を収集するのはもちろんですが、なるだけ情報を集約しやすいシステム設計について考慮すると運用コストが低減できます。 現在はクラウドを利用したサービスも増えてきていますが、クラウド基盤や、クラウド上のプラットフォームについても別途脆弱性が発生することもあります。 選択肢が広がることは良いことですが、同時に運用のための情報が拡散しやすい状態にもなっているように感じます。

2015/04/08

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Surface 3発表

Surface 3発表

Microsoft社がWindows8.1搭載のタブレット兼用ノートパソコンSurface 3を発表しました。 Surface 3は命名からSurface RTの系列のようにも思えますが、Surface RTの製品ラインではなく、インテルアーキテクチャのPCとしてリリースされることになりました。 インテルのAtomCPUを搭載しているので、パソコンのWindows8.1が同じように動作し、従来のWindowsのソフトも実行できます。 SurfaceRTはARMアーキテクチャのCPUでしたので、従来のWindowsのソフトは動作できませんでした。これは大きな違いになります。 Atomは省電力性を重要視されたインテルのCPUで、Core iシリーズに比べるとパフォーマンスは落ちます。 Core iシリーズを搭載したSuface Proシリーズのローコストモデルと考えていいでしょう。 米国での価格は$499からということですので、SurfaceRTと同価格帯になるようです。 日本国内の発売時期などは決定されていませんが、今までのSurfaceのあり方としてはOfficeが付属する、という形で発売されるのではないかと思われます。 SurfaceRTがタブレットよりの機器構成になりすぎてしまい、実質Officeとブラウザの専用機となり様々な利用シーンにマッチするとは言い難いものでした。 WindowsRTのアプリ導入のためのWindows Storeへのソフトウェア供給もあまり進んでいない現状もあります。 一方PCメーカーからは8インチ前後のタブレット型PCでATOMを搭載したものが幾つも出ていたので、SurfaceRTの意義は薄れてしまったかもしれません。 Atomも省電力モデルではありますが、徐々に性能を向上させているのでWindowsの軽量化とともにかなり使えるものになるのでは、と想像します。 日本での発売決定がされるか、どのような構成で発売されるかなど、注目していきたいと思います。

2015/03/19

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Windows10今夏リリース

Windows10今夏リリース

Windowsの時期バージョンWindows10が2015年夏にリリースされることが明らかになりました。 具体的な日付についてはまだ明らかではありませんが、今後このスケジュールにそってRCなどが公表されていくはずです。 Windows7以降のユーザーに対しては無償のアップデートが一年間有効ということです。 Windows10の最低限システム条件が32bitであれば1GBのメモリ、16GBのシステム容量とタブレット並みの条件がデスクトップPCでも適用されます。 UEFIが対応していないとインストールできないので、あまりに古いパソコンにはインストールできませんが、かなりの割合の現役のパソコンで動作しそうです。 Windows8のタブレットのようなスタート画面や、スタートメニューのないところが嫌だというユーザーにも配慮されているので、Windows10でWindows7以降のユーザーをまとめたいという気持ちを感じます。 Windows8.1はかなり使いやすいデスクトップPCと考えていましたが、Windows8でないもの、というユーザーのニーズを作ってしまい、正規サポート期間が終わったWindows7がWindowsのシェアの大部分を占めているはずです。 Windows7は2020年1月までセキュリティーアップデートは受けられるとはいえ、5年はあっという間で、再びXPの乗り換えのような混乱を招きかねません。 また日本国内ではあまりないかもしれませんが、正規ライセンスでないWindowsもWindows10に無償でアップデートし、正規ライセンス製品にするという異例の措置が取られます。 ※正規ライセンスになるわけではなく、アップグレードは可能で、正規ライセンス購入の導線を作るようです。Windowsのアップグレードなどの機能を利用するのかもしれません(3/23追記) 古いWindows自体がマルウェアなどの温床になって、Windows利用のリスクとなっている現状をWindows10は緩和してくれるものかもしれません。 またRC(リリース直前)バージョンなどが公開されればインストールしてみたい思います。 リリースされれば現在のWindows8.1を早速置き換えてみたいぐらいに期待しています。

2015/03/18

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次期OfficeはOffice2016

次期OfficeはOffice2016

次期Microsoft OfficeはOffice2016となったようです。 現在Office365の企業ユーザーに向けてベータ版が配信開始されています。 Office2016はExcel、Word、PowerPointのデータ喪失保護、Outlookの機能強化、管理者によるOfficeの自動インストールなどが強化されるようです。 まだ現在ベータテストということで、詳細な機能追加などについては不明です、現在リリースされている部分では上記のような内容ということです。 Google Appsなどクラウドアプリケーション型のオフィスソフトは管理者によるマネージメントが有利でした。 ユーザーごとに利用を開始させる、停止させるということも簡単に操作できます その点パソコンにインストールする形のOfficeはどのライセンスがどのパソコンに入っているかなどを把握していないと、管理は難しいものでしたが、Office2016ではそういった部分も強化されるようです。 Microsoft Officeはパソコンにインストールするものですので、Windowsの提供する記憶領域やフォントをはじめとした全ての機能が使え、ブラウザベースのアプリに比べると機能面で大きな利点を持っています。 クラウドアプリケーションの利点に追いつき、またそれぞれの機能強化を行い、ビジネスの場でのシェアを維持していくことが重要視されているように見受けられます。 どれだけ過去のOfficeとの互換性があるかもユーザーにとって気になる部分ですが、それは今の所明らかになっていません。 現在Office2013で使われているAdd-onとマクロは変更なしで利用可能という表記はあります。 機能的なものは今後のベーターテスターの意見や要望によって変化していきそうです。  

2015/03/16

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フォント

フォント

普段Windowsを使っていて、フォントのことを気にされたことはあるでしょうか。 WordやExcelなどを使っていて、ここはMSゴシックにしよう、MS明朝にしよう、MSPゴシックだとずれるなどといった風に、少なからずフォントには関わりはあるはずです。 『MacType』でWindowsフォントを綺麗に表示させよう！ という記事を弊社とよが以前に書かせていただきましたが、Windowsのフォント描画に不満をお持ちのかたも少なからずいらっしゃることを知りました。 Windowsのフォント描画はMacとどう違うのでしょうか。 Windowsとフォント WindowsはGUIでマルチウィンドウを実現するOSとして開発されました。 Windowsが開発されるとき、WYSIWYG(見たままを得られる)という概念が大切でした。 アウトラインフォントで自由に拡大縮小でき、ディスプレイで表示されている通りの文字の大きさや配置、画像の配置がそのままプリンタに表示されることです。 Windowsは米国で開発されたものですから、フォントはアルファベット、数字、記号のみです。ファイルサイズでいうと数十キロバイトです。 日本語Windowsでは漢字数千文字を含むフォントがそれぞれ数メガバイト以上あり、それがパソコンにかける負荷はケタ違いでした。 その負荷を減らさなければ当時まだ非力だったパソコンではWindowsを軽快に動作させることができません。 ですからビットマップフォントという拡大縮小には難がありますが、ファイルサイズがとても小さいものを画面表示では代替手段として使っていました。 画面表示の際はガクガクしていてもプリンタで出力すると、案外綺麗に表示されるという経験のある方もいらっしゃるかもしれません。 WindowsVista以降 WindowsVista以降、マイクロソフト社は大方のパソコンはグラフィックス性能は十分高くなったと考え、画面描写の仕組みを変更しました。 DirectXというWindowsでのゲームなどのために作られたグラフィックスライブラリは、直接ビデオカードとのやりとりをする仕組みで、これを標準の画面表示にとりいれました。 Vistaと7はその性能を見せるために、Windowsの枠を半透明にするエアログラスや、複数のウィンドウを3Dで並べて表示するフリップ機能が付加されました。 フォント描画もこの際に変更され、XPからあったCleartypeという文字を滑らかにする仕組みも強化されました。 ただCleartypeは機器に合わせてうまく設定されないと滲むだけになってしまいます。これは明示的に画面に合わせた設定でONにする必要がありました。 Cleartypeのような仕組みはアンチエイリアスといわれ、文字の斜めのラインなどに発生するかくかくした表示を中間の色で補完するものです。 MacTypeも独自のアンチエイリアス機能を実装したもので、WindowsのもつCleartypeよりもより見た目にわかりやすく調整されています。 MacとWindowsの差 MacとWindowsの画面描画の差の理由として、画面描写の仕組みがMacではクオーツという独自の企画を使っていることもあります。 それ以外に大きな差は機器構成をほぼコントロールできていることでしょう。Macの出荷されているコンピュータはディスプレイ一体型のiMacかノートパソコンです。 機器に合わせて最適な調節を行えるAppleはWindowsよりも有利で、Apple純正でないディスプレイをサブディスプレイにつなぐと、それなりの画質になってしまいます。 Windowsは様々な機器構成、古いパソコンでも動作する後方互換性をビジネス現場から要求されていますので、画面表示のようなパソコンに強く負荷を与える割には大きな使い勝手に関わらない部分は古いPCに合わせる伝統があります。

2014/10/03

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Office365 家庭用発売決定

Office365 家庭用発売決定

マイクロソフトは日本での家庭向けOffice365の発売を発表しました。 10月17日から提供されるようです。 Office365は現在までの買い切り制のOfficeのパッケージではなく、購読制(サブスクリプション)として月額を払い続ける限り最新版のOfficeを利用できるもので、海外では既に発売されていて、現在Office365は家庭用として既に普及しています。 日本での発売内容 日本でのOffice365の展開はOffice PremiumとOffice Soloになると発表されています。 Premiumバージョンはパソコンとともにバンドルされた形での発売のみのようです。 永続的というのでバンドルされたパソコンがある限り使い続けることができるものと考えて良さそうです。一般にいわれる購読制ではないライセンス制のOffice365製品の模様です。 Office Soloは単体で発売される一年更新の購読制のもので、海外で発売されているOffice365Homeに近い形態のものです。 一つの契約で二台までの所有パソコンに最新版OfficeのProfessionalバージョンがインストールできます。一年間で¥1,1800(税別)ということです。 Office365は今までのOfficeとどう違うのか Office365は常に最新版のOfficeに自動的に更新されます。 現在までのようにOffice2010を対応可能な時期まで使う、という形では利用できません。 初期投資額はOffice365Soloであれば安価に押さえられます。 しかし現在日本ではOfficeはパソコンとのバンドル販売が多く、Office付きのパソコンを買えばあまり意識しない部分です。 Office365 Soloと同等のOffice2013 Professionalは現在オンライン販売で¥42,000です。 実際は家庭用でAccessのついたProfessionalまで必要という方は少ないと考えます。 Word、Excel、PowerPointで構成されたHome&Businessは一番需要が高いでしょう。これは¥25,000ほどですので、今までの3年感覚の更新であればOffice 365 Soloのほうが少し高くなります。 Office2013をそのまま使い続けたい場合は、そのぶんだけOffice 365は高価になると考えることもできます。 Office365日本展開の狙い 今回発表されたOffice 365 Premiumは単にパソコンバンドル版のOfficeが自動的に更新されるようになっただけのもので、これまでマイクロソフトがOffice365として各国で発売しているものとは少し違ったものです。 Officeはやはりバンドル版を重視したいというこれまでの日本での展開を踏まえています。 一方でSoloは各国で発売中のOffice365と近い形態ですが、米国で発売されているOffice 365 Homeは家族のパソコン5台までインストールが可能となっていて、月額$9.99です。海外では購読制の割高感をこのインストール台数で補っている部分があるのではと考えます。 Officeはバンドルで本体価格に含めて購入することが日本では多いです。 海外では自宅用パソコンにOfficeはいらないが、初期投資が不要なら導入しようということで、Office365発売後にシェアが増加したという経緯があります。 OfficeとWindowsパソコンは同時購入するものという市場がある中で、Office365のような購読制の導入をためらうのは仕方のないところかもしれません。Officeの付属したものを求める消費者ニーズに応えるべきパソコンメーカーからの要望もあるのかもしれません。 Officeの自動更新は、マイクロソフトとしては推し進めていきたい部分でしょう。旧バージョンのサポートコストが下がるので、最終的にはこの形に統一できればと考えていることでしょう。 ただバージョンアップすることにより、多少の互換性の差がある場合などは注意が必要です。家庭用であればまだしも、評価が固まるまで導入をストップする業務用でこの形が歓迎されることはしばらくなさそうです。 筆者としてはこの形は歓迎です。Officeは家庭用のパソコンに積極的に導入したくはありませんが、一年ごとに見直せるのなら一度導入を試みてみるのもいいかと考えています。

2014/07/18

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クラウドの顧客囲い込み

クラウドの顧客囲い込み

クラウドコンピューティングは、序盤の戦いがかなり激しくなり、各社ともシェアの確保にサービスをより安価で、より多く使えるように内容を拡充させています。 クラウドでの顧客の囲い込みが、今後のIT業界の趨勢を決すると言っても過言ではありません。 クラウドで繰り広げられる競争 現在、クラウドストレージの容量争いが激しく展開されています。 クラウドストレージはオンラインでどこでも利用できるハードディスクのようなものです。 サーバー上の単一のハードディスクに保存されているのではなく、複数のハードディスクをまたがったイメージとして保存されていますので、ハードディスクのクラッシュによりすべてのデータが失われるという危険性はほとんど考える必要がありません。 またオンライン上のものですが、サーバーとの通信は暗号化されている為に、セキュリティについても大きな心配はありません。 GoogleのGoogle Drive、マイクロソフトのOne Drive、Dropbox、BOXなど、大手が無償の保存領域を拡張し、有料プランでは最大無制限など、さまざまな形でサービスを大きくしています。 クラウドストレージがここまで取り上げられるのは、本体に大きな保存領域を持たないスマートフォンやタブレットでファイルを扱うのに最適であり、デスクトップのコンピュータと即時的にファイルを共有できるメリットがあるからです。 クラウドストレージも10GB以上が無料で使えるものが増えてきたため、いちどこれらをパソコンとスマートフォンなどとの連携に用いると、よほど大きな理由がなければ乗り換えることを考えるユーザーは少ないと考えられます。 マイクロソフトのOne Driveは無料で15GB、ビジネス向け有料で1TBの容量が¥210/月で提供されます GoogleのGoogle Driveは15GBが無料、ビジネス向け有料が無制限で¥1,200/月です。 Dropboxは無償2GBで、ビジネス向けが¥1,500/月で無制限利用が可能です。 BOXは無料が10GB、ビジネス向けが¥1,800円/月で無制限となっています。 無制限プランはここ数ヶ月で多くのクラウドストレージが提供を始めるようになりました。 それぞれの思惑 マイクロソフトのOne DriveはWindowsとOfficeとの統合でもっとも効果を発揮し、現在のWindowsユーザーがマイクロソフトのソフトウェアから離れないようにする思惑があります。 GoogleはGoogleが提供する有償のサービス、Google Appsへのユーザーの誘導と、AndroidやChromeBookなどのGoogleのサービスに、より統合された一貫性を提供するものです。 Dropboxはクラウドストレージとしては老舗であり、現在様々な企業買収をすすめ、クラウドストレージから様々なサービスを展開していく思惑がみられます。 BOXは当初からビジネス向けのクラウドストレージとして開始し、現在様々なエンタープライズ向けのクラウドサービスとの連携をすすめ、連携先とタッグを組んでユーザーを獲得していく動きが活発です。 クラウドストレージは現在誰もが利用する訳ではなく、十数ギガのデータであれば、丸のまま移してしまう事もまだまだ不可能ではありません。 現在はオンラインで動作するアプリケーションやサービスを拡張するより、比較的に安価に拡張できるディスク容量で競争をしています。 これからオンラインのサービスやアプリケーションがより高機能になり、誰もが使えるようになる事で、それらのユーザーはそのサービスに囲い込まれていく事になりそうです。 オンラインのサービスなどは、同等のものを後発他社が提供するのは難しいので、ディスク容量よりはもっと替えがきかないものになるでしょう。 現在はパソコンだけ、社内ネットワークだけで共有されていたアプリケーションや情報を、オンラインでブラウザ経由で実行できるようにするサービスがどんどん増えています。 スマートフォンやタブレット、ChromeBookのような安価なパソコンの利用が拡大する時流の中、利用者は急速に増えてきています。 各サービス提供社は利用者にフィットした充実したサービスを提供する事で、ユーザーはパソコンの機械そのものよりも、クラウド上のサービスに料金を支払うよう方向にシフトしていく事になりそうです。

2014/01/10

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XPのサポートを終了するマイクロソフトは無責任なのか

XPのサポートを終了するマイクロソフトは無責任なのか

2014年4月9日を持って、サポート期限が終了するWindowsXPですが、乗り換えに費用が発生することから、一方的なサポート打ち切りは無責任だ、という意見も聞かれます。 マイクロソフト社の今回の対応は本当に無責任なのでしょうか。 WindowsXPの時代 WindowsXPは2001年10月発売を開始しました。今年はその13年目に当たります。 13年、サポートを続けられているOS(基本ソフト）は、なかなか他では見かけることがありません。 マイクロソフト社としても、ある程度の時点で、現在ではVistaと呼ばれる新しいWindowsに移行し、段階的な移行をスムーズに行う予定でした。 しかしWindowsXP発売後数年で、かなり致命的なセキュリティーの欠陥が複数見つかり、Windowsは米国の官公庁でも使われていることから、大幅な改修を求められ、新しいWindowsの開発要員を、WindowsXPのセキュリティー向上に当たらせる必要がありました。 こうして開発されたのが2004年9月リリースのサービスパック2です。 これにより、突発的なセキュリティー不安はかなり軽減され、現在のように月一のアップデートでも大きな問題は発生しないようになりましたが、次期Windowsの開発は大きく後退しました。 WindowsVistaの問題 WindowsVistaは2006年11月に、次期Windowsとして発売を開始しました。 これをマイクロソフト社はかなり急いでのリリースとなりました。 企業にはSA契約という主に大口顧客向けの追加オプションがあり、これには契約期間内に次期Windowsがリリースされれば、無償でアップグレードできるという特典がありました。 しかしリリース感覚があまりに長引いたため、この特典が無意味になりつつあり、また長期間SA契約をしてくれる顧客から信頼を失わないためにも、Vistaのリリースを急ぐ必要がありました。 そしてVistaが登場することになりましtが、ファイルコピーが遅い、Windowsファイル共有が設定しにくい、など見た目以上に基本的な部分での不満が募りました。 Vistaパソコンの要求スペックも当時最新のものに合わせたものでしたが、最低限条件をクリアしているだけの安価なパソコンが出回ったことも、この悪評に追い打ちをかけました。 このリリースを急いで、悪評を招いたVistaの登場については、マイクロソフトの無責任と言える部分かもしれません。 Windows7以降 Windows7はVistaの悪評判を覆す意味で、早々にリリースされました。 ほぼVistaの改良版ともいえるもので、Vista自身もサービスパックの適用により不満点はほぼ解消されていたので、流れとしてはスムーズでした。 ただ初期の悪評は、とくに業務に採用するものにとって最大の不安点となり、WindowsXPから移行できない状態になってしまったところも多くあるでしょう。 早期にWindowsVistaへの移行を決定していれば、使っているアプリケーションや、周辺機器についても更新できたものも、7年、8年たってくると保守契約の都合などで、アップデートのタイミングを逃してしまうことも、多かったのではないかと考えます。 しかしながらWindowsXPのサポート延長はあったものの、終了の時期については明確に提示されていましたので、今回の措置はマイクロソフトの無責任とは言えないでしょう。 2014年4月以降、WindowsXPは動作を停止するわけではありませんので、使い続けることはできます。 しかし、リスクが増大していく中で使い続けることは非常に危険度の高いことです。 参考記事：WindowsXP終了以降のセキュリティ https://www.sys-cube.co.jp/3930 できるだけ早い更新計画を立て、アップデート後にどのソフトが動作しないか、またどうすれば他のソフトなどで代用できるか、という見極めを進めることをお勧めします。